博士
ここはみんなで作り上げるノウハウサイトにしていくサイトだぞい。
是非カスタマイズの事例などコメントして欲しいのじゃ!
| T-CODE | S_ALR_87009496 |
| 概要 | 得意先の取引許容範囲を、許容範囲グループごとに定義する設定です。 許容範囲グループでは、未決済明細を決済するときに支払差額をどこまで自動で処理するかと、残余明細を転記するときの支払条件の扱いを指定します。 定義した許容範囲グループは得意先マスタに割り当て、会社コードの全得意先に同じ許容範囲を使う場合はキーが空白の許容範囲グループを登録します。 |
| テーブル | T043G:得意先/仕入先グループの許容範囲 T043GT:取引先許容グループ名 |
この記事のポイント
カスタマイズ設定
得意先の許容範囲グループ
T-CODE:S_ALR_87009496 を実行すると、会社コードと許容範囲グループの一覧が表示されます。

主な設定項目
- 会社コード:財務会計における組織単位です(例: 0001)。
- 許容範囲グループ:得意先・仕入先の自由定義グループで、会社コード内で一意です(例: 空白、DEB1、DEB2)。各許容範囲グループには現金割引と支払差額処理に影響する設定が含まれ、支払入力時に有効になります。
許容範囲グループの選択
一覧で行を選んで「詳細」を押すと、その許容範囲グループの詳細画面に移ります。下の画像は、会社コード 1010 のキーが空白の許容範囲グループ(Default 許容範囲得意先/仕入先)を選んだところです。

主な設定項目
- 行:詳細を見る会社コードと許容範囲グループの組合せです。この例では 1010 とキーが空白のグループ(Default 許容範囲得意先/仕入先)です
- 詳細:選んだ許容範囲グループの詳細画面に移ります
許容範囲グループの詳細
詳細画面では、支払の消込で使う猶予日数と割引条件、自動で受け入れる支払差額、許容範囲を超えたときの残余明細の転記、支払明細通知書の許容範囲を、許容範囲グループごとに設定します。

主な設定項目
- 会社コード・通貨:許容範囲グループを定義する会社コードと、その会社コードの通貨です。会社コードは財務会計の組織単位です。この例では 1010、EUR です
- 許容グループ:得意先・仕入先の自由定義の許容範囲グループと、その名称です。許容範囲グループは会社コード内で一意で、現金割引と支払差額の処理に影響する設定を持ち、支払の入力のときに有効になります。この例ではキーが空白(Default 許容範囲得意先/仕入先)です
- 許容日数:マニュアルで支払を行うときに、支払期日を超えてもよい日数です。支払の入力では猶予日数が支払期日に足され、元の期日を過ぎても現金割引の控除と正味支払が受け入れられます。この例では 0 です
- 照会済現金割引条件:支払の消込のときに明細を照会する割引条件です。特定の割引条件(1 または 2)で照会するか、決済日に有効な割引条件(空白・*・0)で照会するかを決めます。ここの値は初期値として使われます。この例では空です
- 延滞基準日:未消込明細処理で延滞日数を決めるための基準日です。この例では空です
- 許容支払差額:自動で受け入れる支払差額の上限を、収益と損失のそれぞれに設定します。
- 金額:この金額までの支払差額が許容されます。金額は国内通貨です。率とあわせて入れたときは、低いほうの金額が使われます。この例では収益・損失とも 5.00 です
- 率:支払差額を許容する最大のパーセントです。消込対象明細の借方・貸方の大きいほうの合計金額にかけます。この例では収益・損失とも 2.0% です
- 割引調整額:支払差額を、現金割引の転記で修正する上限の金額です。この例では収益・損失とも 2.00 です
- 自動消却の許容支払差額 (機能コード AD):機能コード AD で許容する支払差額の上限を、収益と損失のそれぞれに金額と率で設定します。金額は国内通貨で、低いほうが使われます。この例ではすべて 0 です
- 請求書による支払条件・部分割引のみ:残余明細の転記の設定です。支払差額が許容範囲を超えたときに残余明細を転記すると、元の未消込明細が消し込まれ、元の金額から支払額を引いた残余明細が転記されます。
- 請求書による支払条件:元明細の支払条件を残余明細に使います。この例ではオンです
- 部分割引のみ:支払が足りずに残余明細を転記するときに、請求書の消込で部分的な現金割引だけを認めます。この例ではオンです
- 固定支払条件:残余明細の転記で明細に渡す支払条件キーです。元の伝票から支払条件を渡さないときだけ指定します。この例では空です
- 督促キー:自動で作られる残余明細に入れる督促キーです。たとえば、残余明細の最大督促レベルを指定できます。この例では空です
- 支払明細通知書の許容範囲:支払明細通知書の正味額が、未消込明細の正味額よりここで指定した金額またはパーセント以上少ないときに、差額の残余明細を自動で作ります。未決済債権・未決済債務のそれぞれに金額とパーセントを設定します。この例ではすべて 0 です
