三崎レイナ
社会人1年目。新卒でITコンサルティングファームに就職。初配属がSAPプロジェクトにアサインされる。SAPがわからないことだらけで悩んでいたところ、会社の先輩にSAPラボの所長を紹介され、毎週末に所長とSAPのお勉強中！
博士
SAPラボの所長。SAP大好き博士！SAP導入プロジェクトを構想策定～運用保守まであらゆるフェーズを数多く経験。
いまは優しきおじいちゃんだが、プロマネバリバリの時代はかなり怖かったらしい。現在は引退しSAPの後進育成と啓蒙活動に従事中！
若者に負けぬようX（旧Twitter）も奮闘中。
SAP の単体テスト・結合テスト・本稼働保守で、コンサルタントやエンジニアがよく遭遇するエラーメッセージ 306 件を、モジュールごとの一覧表にまとめました。各エラーの原因と解決手順は、SAP Community の Q&A スレッドや SAP のナレッジベースで実際に議論された内容をもとに、確認すべきトランザクションコード・テーブル・SPRO の設定まで日本語で整理しています。エラーテキストは、SAP S/4HANA の実機に登録されているメッセージの日本語と英語を載せています。
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M7/021 のように検索してください。TSV_TNEW_PAGE_ALLOC_FAILED)、IDoc は T-CODE：WE02 などで見るステータス番号(例 51)、移送は T-CODE：STMS の移送ログの戻りコード(例 RC=8)で検索してください。解決策にある設定変更は、必ず開発・検証環境で確かめてから移送してください。本番環境での直接の変更は避けましょう。SAP のリリースや設定によって、画面や項目名が異なる場合があります。
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
|---|---|---|---|---|
| 7Q/005 | この源泉徴収税タイプのエントリはすでに登録されています An entry with this withholding tax type already exists | FIMIRO FB60 XK02 OBWW OBWX | 【原因】拡張源泉税では、1 つの仕入先(得意先)明細に同じ源泉税タイプを 1 回しか入力できない。同じ源泉税タイプの中で異なる源泉税コード(例: 米国 1099 の賃借料と役務報酬)を同時に使いたい場合に出る。請求額を分割して別の源泉税コードを当てたいのに、明細を分けていないことが原因。 【解決策】 ① MIRO/FB60 で金額分割(分割支払)タブを使い、明細を分けてそれぞれに源泉税コードを指定する(金額分割を使う設定が必要)。 ② 恒常的に別区分で管理するなら、源泉税タイプを分けて定義(T-CODE：OBWW 等)し、仕入先マスタの源泉税データに複数タイプを登録する。 ③ 1099 などの報告用設定は SAP Note 363650 の推奨設定に従う。 【確認テーブル】 LFBW T059P T059Z【SPRO】財務会計 > 財務会計基本設定 > 税 > 源泉税 > 拡張源泉税 > 計算 > 源泉税タイプ | Assigning multiple withholding tax codes of the same witholding tax type |
| 7Q/321 | 源泉徴収税額が得意先/仕入先明細額 & を超過しています Withholding tax amount exceeds the customer/vendor line item amount & | FIFB60 MIRO FK03 SA38 OBA5 | 【原因】拡張源泉税で計算または入力した源泉税額が、仕入先(または得意先)明細の金額を超えると出る。Community では、特定の仕入先だけで T-CODE：MIRO・T-CODE：FB60 のときに発生し、仕入先マスタの源泉税データを削除・再登録した後に起きた例、源泉税タイプで累積を有効にしていた例、請求書の一部の明細だけで起きた例が報告されている。源泉税タイプ・源泉税コードに定義した最小額・最大額が影響する場合もある。 【解決策】 ① 同じ源泉税タイプ・源泉税コードを使う他の仕入先と T-CODE：FK03 で源泉税データを比べ、変更履歴も確認する。 ② 仕入先マスタの源泉税データを削除・再登録した場合は、T-CODE：SA38 で RFWT0010 を対象の仕入先に実行する。 ③ IMG の拡張源泉税 > 計算 で、源泉税タイプ/コードの最小額・最大額が定義されていないか確認する。 ④ 源泉税タイプの累積設定を確認し、業務上許容できる場合に限り T-CODE：OBA5 でメッセージをワーニングに変える。 ⑤ 会社コード間消込で出る場合は SAP Note 513204 を確認する。 【確認テーブル】 WITH_ITEM LFBW T059Z【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 源泉税 > 拡張源泉税 > 計算 > 源泉税コード > 源泉税コードの定義 | Withholding tax amount exceeds the customer/vendor line item amount 001 Withholding tax amount exceeds the customer/vendor line item amt (in MIRO) Withholding tax base amount exceeds amount of customer/vendor item 001 Message no. 7Q331 |
| 7Q/331 | 源泉徴収税基準額が得意先明細または仕入先明細 & を超えています Withholding tax base amount exceeds amount of customer/vendor item & | FIMIRO FB60 F-43 OBA5 OBWW | 【原因】請求書の源泉税タブで入力した源泉税対象額が、仕入先(得意先)明細の金額を超えている。値引・控除分を別明細で差し引いて請求額を減らしたうえで、源泉税は元の総額に対して計算したい、といった運用でよく出る。標準では警告だが、他のメッセージ(7Q 321 の源泉税額超過など)や設定によっては転記できないこともある。会社間消込が絡むケースは SAP Note 513204 で扱われている。 【解決策】 ① MIRO/FB60 の源泉税タブで源泉税対象額と源泉税額を確認し、仕入先明細の金額との関係が業務上正しいか判断する。 ② 正しい運用であれば警告として確認して転記する。止まる場合は同時に出ている 7Q 321 などのエラーを確認する。 ③ メッセージの区分は T-CODE：OBA5(適用領域 7Q)で変更できるか確認する。 ④ スレッドで紹介された SAP Note 718078 / 513204 / 369490 が該当しないか確認する。 【確認テーブル】 WITH_ITEM T059P【SPRO】財務会計 > 財務会計基本設定 > 税 > 源泉税 > 拡張源泉税 | Withholding tax base amount exceeds amount of customer/vendor item 001 Message no. 7Q331 |
| AA/324 | 取得がまだ転記されていないため取引タイプ &1 では転記できません Posting with trans. type &1 not possible as an acquis. was not yet posted | FIABAVN ABUMN AS91 ABLDN | 【原因】取得額が無い資産に対して、除却・振替など取得済みを前提とする取引タイプで転記しようとした。移行用の資産マスタではなく通常の資産マスタを作ってしまい移行値を転記できない、移行値の取込が済んでいない資産を除却しようとした、というケースが多い。決済(T-CODE：KO88)で振替先の資産に取得が無い場合にも出る。振替(T-CODE：ABUMN)の一括処理でも出る。 【解決策】 ① T-CODE：AW01N で資産に取得価額が計上されているか確認する。 ② 移行資産なら、移行用の作成方法(T-CODE：AS91、S/4HANA では移行値の転記用アプリ)で資産マスタを作ったか確認する(KBA 2912996)。 ③ 取得が無い場合は、先に取得または移行値を転記する。 ④ 取引タイプの取得/除却区分を確認する。 【確認テーブル】 ANLA ANLC | Posting legacy transfer values to an asset is giving error AA324 |
| AA/417 | 取引合計が 0 のため、当期取得を除却できません Rtrmnt of crnt-yr acquisitions not possible as total of transactions = 0 | FIABAVN ABAON ABT1N AW01N | 【原因】当期取得分の除却を指定したのに、資産の当期取引合計が 0 である。前期以前に取得した資産を「当期取得分から」で除却しようとした、資産評価日付が最後の取引より前になっている、などで発生する。会社間振替(T-CODE：ABT1N)でも同様。取得と同じ期間に除却する場合、償却開始・終了の期間設定によって判定できずに出ることもある。 【解決策】 ① T-CODE：AW01N で資産の取得年度と当期取引を確認する。 ② 前期取得の資産なら、除却画面で「前期取得分」を選ぶか、前期取得用の取引タイプを使う。 ③ 資産評価日付を、送信側資産の最後の取引日付以降にする。 ④ 取引タイプの設定(当期取得分/前期取得分)を確認する。 ⑤ 同一期間の取得・除却なら、償却領域の期間管理方法の設定も確認する。 【確認テーブル】 ANLA ANLC ANEP【SPRO】財務会計(新規) > 固定資産管理 > 取引 > 除却 > 除却の取引タイプの定義 | Intercompany Asset Transfer – Error Message No.AA417 |
| AA/478 | 取引の記帳はできません（評価日が許可されていません） Posting transaction is not possible (value date not allowed) | FIABAVN ABUMN AB08 AS03 | 【原因】入力した資産評価日付では、その取引を転記できない。部分除却済みの資産に対して除却日より前の評価日付で取引する、資産計上日や最初の取得日より前の日付を使う、取消で元の取引の評価日付と矛盾する、などで発生する。資産計上日と初回取得日が異なり、どちらの日付で入れるべきか迷うケースが多い。振替や取消でも同じ判定が行われる。 【解決策】 ① T-CODE：AS03 で資産計上日・初回取得日を確認し、T-CODE：AW01N で既存取引の資産評価日付を確認する。 ② 最後の取引(特に部分除却)より後の評価日付で転記し直す。 ③ 取消(T-CODE：AB08)で出る場合は、後続の取引を先に取り消す。 ④ SAP ノート 533378 など関連ノートを確認する。 ⑤ 必要なら資産計上日を見直す(取引がある場合は変更できない点に注意)。 【確認テーブル】 ANLA ANEP | Posting transaction is not possible (value date not allowed) Message no. AA478 |
| AA/683 | 記帳周期にしたがって次に期間 & を転記してください According to posting cycle, you should post period & next | FIAFAB OAYC AS91 | 【原因】減価償却実行は転記サイクルに従って期間を飛ばさずに行う必要があり、前回の転記期間の次ではない期間を指定すると出る。参照元の事例は、使っていなかった会社コードに T-CODE：AS91 で旧データを移行し、初めて減価償却実行をしたケース。減価償却実行が一度も無い会社コードではテーブル TABA が空になり、TABA と T093D が 000/0000 の状態になっていないと、期間を飛ばしたと判定される。前回の実行から 1 年以上空いている場合にも起こる。 【解決策】 ① エラーに表示された「次に転記すべき期間」を確認し、その期間から順に T-CODE：AFAB を実行する。意図的に期間を変える場合は「計画外転記実行」を指定する。 ② テーブル TABA で前回の減価償却実行の会計年度(AFBLGJ)を確認し、1 年以上空いていないか見る。 ③ TABA が空(減価償却実行が一度も無い)のに出る場合は、SAP Note 144441 の修正レポートで TABA・T093D を整える。 ④ 移行で使い始めた会社コードでは、T-CODE：SPRO の移行日付/最終締め会計年度と、前システムの最終転記期間の設定を確認する。 ⑤ T-CODE：OAYC で転記サイクルも確認する。 【確認テーブル】 TABA T093D【SPRO】財務会計(新規) > 固定資産管理 > 固定資産データ移行 > 移行パラメータ > 日付 > 移行日付/最終締め会計年度の指定 / 財務会計(新規) > 固定資産管理 > 固定資産データ移行 > 移行パラメータ > 日付 > 前システムの最終転記期間の指定(年度中の移行) | AFAB Error_Message no. AA683 |
| AA/698 | SYST: 強制終了 (&1 と &2 が不一致) 資産 &3 SYST: Abnormal termination (&1 not equal to &2) Asset &3 | FIAS02 AS92 MIRO AJRW AJAB OAAQ | 【原因】資産の内部テーブル(ANLB の最終年度と ANLC の会計年度など)が一致しないため、処理が異常終了した。移行時に会計年度変更(T-CODE：AJRW)や締め(T-CODE：AJAB)の順序を誤った、会計年度変更が一部資産で漏れた、といった資産データの不整合が主な原因。T-CODE：MIRO や決済など、資産に転記する取引全般で発生しうる。 【解決策】 ① エラー文のテーブル名と資産番号を控える。 ② T-CODE：SE16 で ANLB・ANLC の年度を比較する。 ③ T-CODE：OAAQ の締め済み会計年度、T093C の当期会計年度を確認し、T-CODE：AJRW(会計年度変更)が全資産で完了しているか確認する。 ④ 不足していれば会計年度変更を再実行する。 ⑤ 解消しない場合は KBA 1531737 などを確認し、SAP に問い合わせる(テーブル直接更新はしない)。 【確認テーブル】 ANLB ANLC T093C | AA698 asset accounting |
| AAPO/176 | 取引タイプ &1 は取引 ‘&2’ では使用できません Transaction type &1 cannot be used for transaction ‘&2’ | FIABZON ABT1N AR29N OAXE | 【原因】入力した取引タイプ(または活動の標準取引タイプ)がその処理に使えない。よくあるのは「関係会社への転記」の設定差で、仕入先や得意先に取引先会社が設定されているのに、関係会社を許可していない取引タイプ(例: 100)を使った場合。再評価(T-CODE：AR29N)や会社間振替で、活動に合わない取引タイプを使った場合にも出る。 【解決策】 ① エラー文の取引タイプと理由を確認する。 ② 関係会社が理由なら、関係会社転記を許可した取引タイプ(例: 106)を使う。 ③ T-CODE：OAXE で取引タイプの設定(取引タイプグループ、関係会社転記)を確認する。 ④ 取引先・仕入先マスタの取引先会社の設定が正しいか確認する。 ⑤ S/4HANA Cloud の場合は KBA 3008769 も確認する。 【確認テーブル】 TABW TABWG【SPRO】財務会計(新規) > 固定資産管理 > 取引 > 取得 > 取得の取引タイプの定義 | Error AAPO176 during Acquisition posting |
| AAPO/524 | 会社コード &1/会計原則 &2/会計年度 &3: 期間 &4 について償却できません CCode &1/AP &2/FY &3: Depreciation run for period &4 no longer possible | FIAFAB AW01N AS03 | 【原因】S/4HANA の減価償却実行では ECC の「再実行」が無く、指定期間より後の期間に既に減価償却が転記されている(または計画額がすべて転記済み)ため、その期間の実行ができない。減価償却実行の後に同じ期間へ資産計上した場合などに出る。ECC の T-CODE：AFAB にあった「再実行」の選択肢は S/4HANA では無くなっている。 【解決策】 ① T-CODE：AW01N で対象資産の計画値・転記済み値を確認する。 ② S/4HANA では、同じ期間で未転記の計画額があれば、その期間の T-CODE：AFAB を再度実行すれば差分が転記される。 ③ 後続期間に転記済みの場合は、最終転記期間で実行して差分を取り込む。 ④ 計画額があるのに転記できない場合は、KBA 2892515 などを確認し、SAP に問い合わせる。 【確認テーブル】 FAAT_PLAN_VALUES FAAT_DOC_IT TABA | Unable to repeat depreciation run in S4H : Error AAPO524 When executing a depreciation run error AAPO524 Depreciation run for period XXX no longer possible |
| AU/133 | 領域 &3 に勘定 ‘&2’ が見つかりませんでした Account ‘&2’ could not be found for area &3 | FIAO90 AFAB MIRO ABZON OADB FS00 | 【原因】固定資産の勘定設定(T-CODE：AO90)で、必要な勘定コードが設定されていない。減価償却実行で減価償却累計額や減価償却費の勘定、請求書照合で取得価額の相手勘定、特別償却準備金の勘定などが不足すると発生する。勘定コードが会社コードで作成されていない、相手勘定に資産統制勘定を誤って設定した、という場合もある。移行直後に起きやすい。 【解決策】 ① エラー文の勘定と償却領域を確認する。 ② T-CODE：AO90 で勘定コード表・勘定設定キーを選び、該当する勘定(取得、減価償却、取得価額転記の相手勘定、再評価など)を設定する。相手勘定に資産統制勘定を入れていないかも確認する。 ③ 設定した勘定コードが T-CODE：FS00 で該当会社コードに作成されているか確認する。 ④ 償却領域が G/L に転記する設定かを T-CODE：OADB(償却領域の定義)で確認する。 ⑤ 詳しい確認手順は KBA 1572315 を参照し、設定後に減価償却実行などを再実行する。 【確認テーブル】 T095 T095B ANKB【SPRO】財務会計(新規) > 固定資産管理 > 総勘定元帳との統合 > 勘定設定への勘定コードの割当 | error AU133 when post depreciation in AFAB |
| AU/146 | &4 への会計年度変更が、領域 &3 の資産 &1 &2 に対し実行されません Fiscal year change to &4 not carried out for asset &1 &2 in area &3 | FIFAGLGVTR AJRW AJAB OAAR | 【原因】固定資産管理で新しい会計年度への年度変更が済んでいないのに、新年度で資産取引を転記しようとした。S/4HANA では T-CODE：AJRW の代わりに T-CODE：FAGLGVTR(残高繰越)で固定資産の年度変更も行うため、元帳ごとに繰越が漏れていると出る。ECC では T-CODE：AJRW を実行していない場合に同じ状況になる。締め済み年度を T-CODE：OAAR で手修正しても解決しない。 【解決策】 ① エラー文の年度と資産を確認する。 ② S/4HANA では T-CODE：FAGLGVTR を全元帳について実行し、固定資産の年度が変わったか確認する(ECC は T-CODE：AJRW)。 ③ 締めは T-CODE：AJAB で行う(T-CODE：OAAR を手で変えない)。 ④ 複数元帳で繰越後も変わらない場合は SAP ノート 2679765 を確認する。 【確認テーブル】 T093C ANLC FAAT_YDDA | Fiscal Year Change to 2018 not Carried out for Asset (Message No. AU146) |
| F5/008 | 特殊勘定コードが勘定タイプ & 特殊勘定コード & 統制勘定 & にありません No special G/L acct defined for acct type & sp.G/L ind. & recon.acct & | FIOBYR FBKP F-47 F-48 F-29 FBCJ | 【原因】前払金・前払金依頼・手形などの特殊仕訳コード取引で、得意先・仕入先の統制勘定に対応する特殊仕訳勘定が設定されていない。新しく作った統制勘定や、新しい特殊仕訳コードの勘定設定漏れが多い。前払金依頼(F)の対象特殊仕訳コードに含まれていない場合も関連エラーが出る。T-CODE：FBCJ(現金出納帳)の業務取引で特殊仕訳コードを使う場合にも同じエラーが出る。 【解決策】 ① エラー文の勘定タイプ(D/K)、特殊仕訳コード、統制勘定を確認する。 ② T-CODE：OBYR(または T-CODE：FBKP の特殊仕訳)で、勘定コード表・特殊仕訳コードを選び、統制勘定と特殊仕訳勘定の組を追加する。 ③ 特殊仕訳勘定を T-CODE：FS00 で作成し、統制勘定として設定する。 ④ 前払金の場合は、特殊仕訳コード F の対象特殊仕訳コードに A などが含まれているか確認する。 【確認テーブル】 T074 T074U【SPRO】財務会計(新規) > 債権管理/債務管理 > 業務取引 > 前払金受領 > 前払金の統制勘定の定義 | No special G/L acct defined for acct type K sp.G/L ind. A recon.acct 25030108 Message no. F5008 |
| F5/053 | 特殊仕訳コード & は前受/前払金支払いには無効です Special G/L indicator & is not defined for down payments | FIF-47 F-37 F-48 F-29 OBXR OBYR | 【原因】前受金・前払金(依頼)の転記で指定した特殊仕訳コードが、「前受金/前払金」区分として定義されていない、または前払金依頼の特殊仕訳コード(F など)の「対象特殊仕訳コード」の一覧に入っていない。F-47/F-37 の依頼では、依頼用コード(F)の対象特殊仕訳コード欄に、実際の前払金で使うコード(A、T など)を登録しておく必要がある。勘定タイプ(得意先 D/仕入先 K)ごとに設定が分かれている点も見落としやすい。 【解決策】 ① 使用した特殊仕訳コードの属性を確認し、特殊仕訳区分が「前受金/前払金」になっているか見る。仕入先(T-CODE：F-47・T-CODE：F-48)は T-CODE：OBYR、得意先(T-CODE：F-37・T-CODE：F-29)は T-CODE：OBXR で確認する。参照元の回答でも、T-CODE：OBYR で T の属性を「前受金/前払金」に設定するよう提案されている。 ② 前払金依頼用コード(F)の「対象特殊仕訳コード」に、前払金で使うコード(A・T など)を追加する。 ③ 特殊仕訳コードごとの統制勘定と特殊仕訳勘定の割当も確認する。 ④ それでも解消しない場合は、F をコピーして新しいコードを作り、対象コードを設定し直して試す。 【確認テーブル】 T074U T074【SPRO】財務会計 > 売掛金および買掛金 > 取引 > 前払金支払 > 前払金の統制勘定の定義 / 財務会計 > 売掛金および買掛金 > 取引 > 前払金支払 > 前払金依頼の統制勘定の定義 | F-47 Down Payment Request – Error Message F5053 |
| F5/102 | 得意先 & は 会社コード & に登録されていません Customer & is not defined in company code & | FIXD01 FD01 VF02 F-48 | 【原因】得意先マスタが販売エリアには登録されているが、転記先の会社コードに会社コードデータ(統制勘定・支払条件など)が作成されていない。請求書を会計に連携するときに、支払人や受注先が会社コード拡張されていないことで発生するケースが多い。前払金などで転記キーや特殊仕訳コードの組合せが誤っている場合にも出ることがある。 【解決策】 ① エラー文の得意先番号と会社コードを確認する。 ② T-CODE：XD03 や BP(得意先(財務会計)ロール)で会社コードデータがあるか確認する。 ③ 無ければ会社コードへ拡張し、統制勘定・支払条件などを登録する。 ④ 請求書なら支払人・受注先・請求先のどれが未拡張かを確認する。 ⑤ 再度 T-CODE：VF02 で会計連携する。 【確認テーブル】 KNB1 KNA1 KNVV | Customer 9003 is not defined in company code US22 – Message no. F5102 |
| F5/117 | 番号 & & & の伝票がすでに入力されているかどうかを確認してください Check whether document has already been entered under number & & & | FIFB60 FB65 F-43 OBA5 FK02 | 【原因】二重請求書チェックで、同じ内容の伝票が既にあると判断された。標準では、会社コード・仕入先・通貨・参照番号・伝票通貨額・伝票日付の 6 項目がすべて一致したときに出て、1 つでも違えば二重とはみなされない。チェックは仕入先マスタの会社コードデータの「二重請求書チェック」(LFB1-REPRF)が有効な場合に動くため、会社コードによって出たり出なかったりする。基本的には警告であり、内容を確認したうえで続行できる。 【解決策】 ① メッセージに表示された伝票番号を T-CODE：FB03 で開き、本当に同じ請求書か確認する。 ② 二重計上なら転記しない。 ③ 別の請求書なら参照番号や伝票日付の入力ミスが無いか確認する。 ④ チェックが効かない会社コードでは、仕入先マスタ会社コードデータの二重請求書チェックフラグを確認する。 ⑤ 警告/エラーの切替は T-CODE：OBA5、チェック条件の変更は BTE 1110 で行う。 【確認テーブル】 LFB1 BSIP BKPF | FB60 message F5117 is working for one company code but not another |
| F5/150 | 会社コード & に番号範囲 & 年度 & が登録されていません In company code &, the number range & is missing for the year & | FIFBN1 OBA7 F-01 FB01 | 【原因】伝票タイプに割り当てた番号範囲が、その会社コード・会計年度で T-CODE：FBN1 に登録されていない。年度ごとの番号範囲を翌年度分作り忘れる年度替りの典型的な障害。サンプル伝票は X2、定期伝票は X1 という専用の番号範囲が必要で、これが無い場合も出る。番号範囲は移送せずに各環境で登録する運用が多いため、本番で漏れやすい。 【解決策】 ① エラー文の会社コード、番号範囲番号、年度を確認する。 ② T-CODE：FBN1 で該当会社コードの番号範囲間隔を開き、その年度の間隔を追加する(前年度からのコピー機能も使える)。 ③ 年度に依存させない場合は年度 9999 で登録する。 ④ T-CODE：OBA7 で伝票タイプにどの番号範囲が割り当たっているか確認する。 ⑤ 番号範囲は移送でなく各環境で登録する運用が多いため、本番でも登録漏れが無いか確認する。 【確認テーブル】 NRIV T003 T001【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 伝票 > 伝票番号範囲 > 伝票番号範囲の定義 | t.code F-01, error message F5150: the number range … is missing |
| F5/151 | 伝票番号 & が不適切です & から & までの伝票番号を選択してください Incorrect doc.no.: &. Select document number between & and & | FIFB01 OBA7 FBN1 ASKBN SM56 | 【原因】指定した伝票番号が伝票タイプの番号範囲に入っていない。外部採番の伝票タイプで範囲外の番号を入力した、または他のアプリケーション(CO の決済、固定資産など)から渡された番号と、伝票タイプの採番方式(外部/内部)が合っていないと出る。定期伝票は X1、サンプル伝票は X2 を使う。参照元の事例は、取得価額の定期転記(T-CODE：ASKBN)で外部採番の伝票タイプを使ったところ、前年度の番号範囲の番号が使われたケース。回答では、年度 9999 とは別に年度別の番号範囲が残っていないかの確認が提案され、別の利用者は番号範囲バッファのリセットで解消したと報告している。 【解決策】 ① エラー文の伝票番号と許容範囲を確認する。 ② T-CODE：OBA7 で伝票タイプの番号範囲を、T-CODE：FBN1 でその番号範囲の年度・区間・外部採番かどうかを確認する。 ③ 手入力なら範囲内の番号を入力する。 ④ 他のアプリケーションから出る場合は、その処理が前提とする採番方式を確認する。CO の決済なら決済プロファイルの伝票タイプ、T-CODE：ASKBN なら T-CODE：SPRO の資産価額の定期転記用の伝票タイプ(外部採番)を見る。 ⑤ 年度 9999 と年度別の番号範囲が重なっていれば、不要な年度別の行を消す。 ⑥ 設定が正しいのに出る場合は T-CODE：SM56 で番号範囲バッファをリセットする。 【確認テーブル】 T003 NRIV【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 伝票 > 伝票タイプ > 伝票タイプの定義 / 財務会計(新規) > 固定資産管理 > 総勘定元帳との統合 > 取得価額の総勘定元帳への定期転記 > 資産価額の定期転記の伝票タイプの指定 | Message no. F5151 – Incorrect doc.no.: A01. Select doc no. x00 to x99 |
| F5/170 | 該当する未決済明細がありません No open items were found | FIFB05 F-44 F-32 F-03 FBL1N FBL5N F110 | 【原因】消込転記(T-CODE：FB05)や手動消込(F-44/F-32/F-03)で、指定した条件に合う未消込明細が見つからない。仕入先に未消込明細があっても、選択条件(日付範囲・参照・金額)の範囲外、特殊仕訳取引(前払金など)で特殊仕訳コードを指定していない、メモ記入(依頼)明細で消込対象外、既に消込済、支払提案(T-CODE：F110)に含まれていてロックされている、といった原因がある。 【解決策】 ① FBL1N/FBL5N で対象明細が「未消込」か、特殊仕訳コード付きか、メモ記入かを確認する。 ② 特殊仕訳明細なら FB05/F-44 の未消込明細選択画面で「その他の特殊仕訳」に該当コードを指定する。 ③ 選択条件(転記日付・参照・金額)を外して再検索する。 ④ 支払提案に含まれている場合は REGUP を確認し、T-CODE：F110 で提案を削除してから手動で消込む。 【確認テーブル】 BSIK BSID REGUP | Post with clearing: FB05 No open items were found |
| F5/201 | バリアント &4 および勘定カテゴリ &3 の会計期間 &1 &2 がOpenではありません Posting period &1 &2 is not open for variant &4 and account category &3 | FIOB52 OBY6 FB01 MIRO AFAB | 【原因】転記日付から決まる会計期間が、会社コードに割り当てられた転記期間バリアントで転記可能になっていない。T-CODE：OB52 では勘定タイプ(+、A、D、K、M、S)ごとに期間範囲を持つため、G/L だけ開けて仕入先(K)や品目(M)を開け忘れると、T-CODE：MIRO や入庫で発生する。新 G/L や S/4HANA では非主要元帳の会計年度バリアントや転記期間の差、T-CODE：AFAB で別の転記期間バリアントを参照している場合にも出る。 【解決策】 ① エラー文の期間・年度・バリアントを確認し、転記日付が正しいかを見る。 ② T-CODE：OBY6 で会社コードの転記期間バリアントを確認する。 ③ T-CODE：OB52 でそのバリアントの全勘定タイプ(+、A、D、K、M、S)について期間範囲 1・2 を開ける。 ④ 並行元帳がある場合は、元帳ごとの会計年度バリアントと期間も確認する。 ⑤ 期間チェックを独自に変える BAdI(FAGL_PERIOD_CHECK)が入っていないかも確認する。 【確認テーブル】 T001B T001【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 元帳 > 会計期間 > 転記期間 > 転記期間のオープン/クローズ | Correct Posting Period SAP KBA 2958964 (F5201 in AFAB) |
| F5/263 | 差額が多すぎるため 決済することができません The difference is too large for clearing | FIF-32 F-44 F-28 FB05 FF_5 FLB2 OBA3 OBA4 | 【原因】消込対象の未決済明細と入金(支払)額の差額が、許容範囲を超えている。許容範囲はユーザの許容範囲グループ(T-CODE：OBA4)と、得意先・仕入先の許容範囲グループ(T-CODE：OBA3)の両方で決まり、小さい方が適用される。外貨明細ではレートの違いで国内通貨に差額が出ていることもある。銀行取引明細やロックボックスの取込では、参照番号の不一致で正しい明細が選ばれていないことも多い。 【解決策】 ① 消込画面で差額を国内通貨表示に切り替え、実際の差額を確認する。 ② T-CODE：OBA4 でユーザの許容範囲グループ、T-CODE：OBA3 と得意先/仕入先マスタの許容範囲グループを確認し、業務ルールに合わせて上限を見直す。 ③ 差額が正当なら「差額処理」で残額転記や一部支払として処理する。 ④ T-CODE：FF_5 では転記パラメータでバッチインプットを作成し、SM35 で何が不足して消込できないかを確認する。 ⑤ 割引条件や参照番号の一致も確認する。 【確認テーブル】 T043T T043G BSID BSIK【SPRO】財務会計(新規) > 債権管理/債務管理 > 業務取引 > 入金 > 手動入金 > 入金差額の許容範囲の定義 | Lockbox error: Difference too large to clear F5 263 F5 263 – The difference is too large for clearing |
| F5/310 | 伝票タイプ & はバッチインプット用です Document type & is only defined for batch input | FIOBA7 FB01 FAGL_FCV | 【原因】伝票タイプの定義で「バッチインプットのみ」が設定されているため、T-CODE：FB01 などの画面入力では使えない。外貨評価やインタフェース専用にした伝票タイプを手入力で使おうとした場合に発生する。外貨評価(T-CODE：FAGL_FCV)のようにプログラムから転記する処理専用の伝票タイプを、利用者が画面入力で選んでしまうことで起きる。誤入力を防ぐための設定なので、外すかどうかは運用ルールで判断する。 【解決策】 ① エラー文の伝票タイプを確認する。 ② 業務上、手入力で使ってよい伝票タイプか確認する。 ③ 使ってよい場合は T-CODE：OBA7 でその伝票タイプを開き、「バッチインプットのみ」のチェックを外す。 ④ 専用にしておくべき場合は、手入力用の別の伝票タイプを使う。 ⑤ 伝票タイプごとの用途を一覧にして利用者に周知し、手入力で使う伝票タイプを決めておく。 【確認テーブル】 T003【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 伝票 > 伝票タイプ > 伝票タイプの定義 | FB01->Document type SB is only defined for batch input – Message no. F5310 |
| F5/351 | 勘定 & & は転記ブロックされています Account & & is blocked for posting | FIFS00 FD05 FK05 XD05 VF02 F-32 | 【原因】得意先マスタ、仕入先マスタ、または勘定コードに会社コード単位の転記ブロックが設定されている。請求書の会計連携では支払人だけでなく受注先も支店(BSEG-FILKD)として FI に渡るため、受注先がブロックされているだけでも発生する。消込取引でもブロック済み勘定を含むと出る。仕入先・得意先の整理で一括ブロックをかけた直後に多い。 【解決策】 ① エラー文の勘定番号と会社コードを確認し、得意先・仕入先・勘定コードのどれかを特定する。 ② 得意先なら FD05/XD05、仕入先なら FK05/XK05(S/4HANA は BP の会社コードデータ)、勘定コードなら T-CODE：FS00 でブロック状況を確認する。 ③ 業務上問題なければブロックを解除して再転記する。 ④ 請求書の場合は支払人に加えて受注先のブロックも確認する。 ⑤ ブロックを維持する必要がある場合はユーザ出口で支店の引き渡しを止めるなど(KBA 1592428)を検討する。 【確認テーブル】 KNB1 LFB1 SKB1 | Error whileposting Invoice. Error F5 351 – Why do you need the sold-to-party when releasing an invoice to accounting? |
| F5/354 | 勘定 & 会社コード& は、直接転記できません Account & in company code & cannot be directly posted to | FIFS00 FB50 VKOA AO90 KO88 VF02 | 【原因】転記先の勘定コードが統制勘定(得意先・仕入先・固定資産用)として定義されているため、G/L 勘定として直接転記できない。請求書の収益勘定設定(T-CODE：VKOA)や固定資産の勘定設定、決済規則に統制勘定を誤って登録した場合や、手入力で統制勘定を指定した場合に発生する。テストでは G/L 勘定で動いていたのに、勘定設定を本番用に置き換えた際に統制勘定を誤って指定した、というパターンもある。 【解決策】 ① エラー文の勘定コードと勘定タイプ(D、K、A)を確認する。 ② T-CODE：FS00 で統制勘定の設定を確認し、本当に統制勘定であるべきかを判断する。 ③ 勘定設定(T-CODE：VKOA、T-CODE：OBYC、T-CODE：AO90 など)で統制勘定が収益・費用勘定に登録されていれば、正しい G/L 勘定に直す。 ④ 建設仮勘定の決済なら受取側を統制勘定ではなく固定資産番号にする。 ⑤ 手入力の場合は得意先・仕入先・固定資産番号を指定して転記する。 【確認テーブル】 SKB1 C001 T095【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 勘定設定/原価計算 > 収益勘定設定 | Error in case that one customer have two reconcilication account |
| F5/361 | 伝票はすでに反対仕訳されています Document was already reversed | FIFB08 F.80 FBRA FB03 | 【原因】取消済みの伝票、または取消伝票そのものを、T-CODE：FB08 でさらに取り消そうとした。標準では取消伝票の取消はできない。消込済みの場合は消込の取消(T-CODE：FBRA)が先に必要だが、為替差損益を転記した消込などは T-CODE：FBRA でも戻せないことがある。外貨評価(F.05)の伝票を誤って取り消し、元に戻したい場合などに起こる。 【解決策】 ① T-CODE：FB03 で伝票ヘッダの取消伝票番号・取消理由を確認し、元伝票か取消伝票かを確認する。 ② 取消伝票をさらに戻したい場合は、取消ではなく反対仕訳を通常の転記で入力する(バッチインプットや RFBIBL00 も可)。 ③ 消込済みの場合は T-CODE：FBRA で消込を取り消してから元伝票を取り消す。 ④ 取消理由と転記日付の運用を手順書で明確にしておく。 【確認テーブル】 BKPF | Reversal of reversal document |
| F5/373 | 入力した金額が発注合計を超過しています Order value will be exceeded | FIF-47 F-48 ME2DP ME23N OBA5 | 【原因】発注を参照した前払金依頼(T-CODE：F-47、T-CODE：ME2DP)や前払金(T-CODE：F-48)で、前払金の合計が発注明細の正味額を超えると出る。チェックは明細の基本価格(税抜の正味額)に対して行われ、税や引取費用を含む発注全体の金額では判定されない(SAP Note 2203148)。外貨の発注では、前払金を国内通貨に換算した額と発注の正味額を比べるため、換算レートの変動で同額でも超過と判定されることがある。標準はワーニングで、T-CODE：OBA5 でエラーにしていると転記できない。 【解決策】 ① T-CODE：ME23N で発注明細の正味額と条件を確認し、前払金依頼の金額・通貨と比べる。税込額で前払しようとしていないか確認する。 ② 外貨の発注では、発注時と現在の換算レートの差で超過していないか確認する。 ③ T-CODE：OBA5 でメッセージ F5 373 をエラーにしている場合、税込や換算差による超過を認めるかを業務で決め、認めるならワーニングに戻す(SAP サポートの回答では標準動作とされている)。 ④ 判定の仕様は SAP Note 2203148 で確認する。 【確認テーブル】 EKPO EKBE BSEG | Order value will be exceeded Message No. in FC PO Order Value will be exceeded Msg No. F5373 F-47 check against PO |
| F5/507 | 勘定コード & が勘定コード表 & に登録されていません G/L account & is not defined in chart of accounts & | FIFS00 OB62 XK03 MIRO VF02 OBYC | 【原因】転記しようとした勘定コードが勘定コード表(SKA1)に存在しない。勘定設定(T-CODE：OBYC、T-CODE：VKOA など)に存在しない勘定コードが登録されている、仕入先マスタや得意先マスタの統制勘定が勘定コード表に無い、会社コードと勘定コード表の割当が誤っている、置換ルールで存在しない勘定コードを設定している、といった原因がある。 【解決策】 ① エラー文の勘定コードと勘定コード表を確認する。 ② T-CODE：FS00 または T-CODE：SE16 で SKA1 と SKB1 に存在するか確認し、無ければ勘定コード表と会社コードの両方で作成する。 ③ 仕入先マスタ・得意先マスタの統制勘定が存在するか確認する。 ④ T-CODE：OB62 で会社コードの勘定コード表割当を確認する。 ⑤ 勘定設定(T-CODE：OBYC、T-CODE：VKOA、T-CODE：AO90)や置換(OBBH)に誤った勘定コードが入っていないか確認する。 【確認テーブル】 SKA1 SKB1 T001 T030【SPRO】財務会計(新規) > 総勘定元帳会計(新規) > マスタデータ > 総勘定元帳勘定 > 準備 > 会社コードへの勘定コード表の割当 | G/L account is not define in chart of account F5507 error in MIRO |
| F5/673 | 財務会計ではこの伝票を反対仕訳することはできません Not possible to reverse the document in financial accounting | FIFB08 VF11 MR8M MBST AB08 | 【原因】取り消そうとした会計伝票が FI で直接作られたものではなく、請求書、請求書照合、入出庫、固定資産など他のアプリケーションから作られた伝票である。元の業務取引を取り消さないと会計伝票だけを T-CODE：FB08 で取り消すことはできない。伝票ヘッダの参照取引(AWTYP)が VBRK、RMRP、MKPF などになっているものが該当する。 【解決策】 ① T-CODE：FB03 で伝票を開き、「環境 > 元伝票」で元の業務伝票を確認する。 ② 請求書なら T-CODE：VF11、請求書照合なら T-CODE：MR8M、品目伝票なら T-CODE：MBST、固定資産取引なら T-CODE：AB08 など、元のアプリケーションの取消機能で取り消す。 ③ 担当モジュールのメンバーに依頼する。 ④ インタフェースで他システムから来た伝票はその仕組みでの取消手順を確認する。 【確認テーブル】 BKPF | Message no. F5673, Error at FB08 |
| F5/702 | 取引通貨での残高です Balance in transaction currency | FIVF02 MIRO J1IIN | 【原因】他モジュールや BAPI から FI に渡された会計伝票の借方と貸方が、取引通貨で一致していない。FI は呼び出し元のデータを受け取るだけなので、エラーの多くは呼び出し元(請求書、請求書照合、物品税処理、独自プログラム)側にある。端数処理、税額計算、外貨請求書の税額変更、会社コード間取引の明細生成などで差額が出やすい。 【解決策】 ① エラー文の通貨・金額(差額)を確認し、どの取引から出たかを特定する。 ② 請求書なら価格設定の条件と勘定キー、端数処理の設定を確認する。 ③ T-CODE：MIRO なら外貨での税額手入力や税コードの組合せを見直し、関連 SAP ノート・KBA(例: 2453336)を確認する。 ④ BAPI の場合は ACCOUNTGL/ACCOUNTPAYABLE/CURRENCYAMOUNT の金額合計がゼロになっているか確認する。 ⑤ 税勘定(T-CODE：OB40)や為替差損益勘定の設定漏れも確認する。 【確認テーブル】 BKPF BSEG ACDOCA | Balance in transaction currency |
| F5/727 | FI の明細最大数に達しました Maximum number of items in FI reached | FIMIGO MIRO VF02 KO88 CJ88 MR8M | 【原因】1 つの会計伝票の明細番号(BSEG-BUZEI)は 3 桁のため、999 明細を超えて転記できない。品目伝票や請求書照合で数百明細あると、税や価格差異の明細が加わり 999 を超える。請求書の会計連携、決済、取消でも発生する。請求書照合の取消(T-CODE：MR8M)は、元伝票が 999 明細未満でも明細が増えて超えることがあり、500 明細を超える伝票で起こりやすい。 【解決策】 ① 元伝票の明細数と生成される会計伝票明細数を確認する。 ② 元伝票(入庫、請求書、受注)を分割して転記する運用にする。 ③ FI の集約(T-CODE：OBCY、SAP ノート 36353)で同じ勘定・勘定設定の明細をまとめる。 ④ MM 転記なら SAP ノート 1353827(在庫管理)/1353125(請求書照合)による FI 伝票の自動分割を検討する(集約とは併用不可)。 ⑤ 取消で出る場合は該当 KBA を確認する。 【確認テーブル】 BSEG TTYPV【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 伝票 > 伝票集約の定義 | Restriction of Maximum 999 FI Document Items During MM transactions |
| F5/787 | 源泉徴収税情報が不整合であるため、& 明細は有効化されていません & items have not been activated due to inconsistent withholding tax info | FIF-53 F-44 FB05 FK02 FB02 | 【原因】支払・消込(T-CODE：F-53、T-CODE：F-44、T-CODE：FB05 など)で選択した仕入先明細の源泉税情報が、現在の仕入先マスタの源泉税タイプ設定と一致しないため、明細を有効化(消込対象として選択)できない。請求書を転記した後に仕入先マスタへ新しい源泉税タイプを追加した(インドの 194Q 対応などで多い)、源泉税タイプを削除・変更した、といった場合に、古い明細には新しいタイプの源泉税情報が無く不整合になる。 【解決策】 ① 不整合の明細の転記日と、仕入先マスタ(T-CODE：FK03)の源泉税タイプの追加・変更日を確認する。 ② 標準プログラム RFWT0010(既存明細への源泉税情報の追加)を実行し、旧明細に新しい源泉税タイプの情報を補う。スレッドでは「源泉税コードを入力しない」にチェックして実行し解消している。 ③ 件数が少なければ T-CODE：FB02 で明細の源泉税情報を修正する方法もある。 ④ 194Q 対応後に発生する場合は SAP Note 3073775 を確認する。 【確認テーブル】 WITH_ITEM LFBW BSIK【SPRO】財務会計 > 財務会計基本設定 > 税 > 源泉税 > 拡張源泉税 | Message No F5787 |
| F5/808 | & は G/L 勘定 & & の入力必須項目です Field & is a required field for G/L account & & | FIFS00 OBC4 OB41 FB50 MIGO VF02 | 【原因】会計伝票の明細で、勘定コードの項目ステータスグループ(または転記キーの項目ステータス)が必須にしている項目(事業領域、原価センタ、利益センタ、取引タイプ、人事番号など)が空のまま FI に渡された。手入力の T-CODE：FB50 だけでなく、入庫・請求書発行・給与転記など他モジュールからの自動転記でも、呼び出し元がその項目を埋めないと発生する。 【解決策】 ① エラー文の項目名・会社コード・勘定コードを控える。 ② T-CODE：FS00 で勘定コードの会社コードデータにある項目ステータスグループを確認する。 ③ T-CODE：OBC4 で項目ステータスバリアント内の該当グループを開き、その項目が必須になっていれば、業務上必須でない場合は任意入力に変える。 ④ T-CODE：OB41 で転記キー側の項目ステータスも確認する(勘定と転記キーで強い方が効く)。 ⑤ 業務上必須なら、移動タイプや勘定設定など呼び出し元で値が入るように直す。 【確認テーブル】 SKB1 T004F TBSL【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 元帳 > 項目 > 項目ステータスバリアントの定義 | Field Bus. Area is a required field for G/L account <company code> <g/l ac> |
| F5/838 | 特殊仕訳コード & は定義されていないか、または不適切です Special G/L indicator & not defined or incorrect | FIOB41 OBXR OBYR F-39 FF_5 | 【原因】転記キーが特殊仕訳用に設定されているのに、指定した特殊仕訳コードがその勘定タイプ(得意先 D・仕入先 K など)で定義されていない、または特殊仕訳取引の分類(前受金・手形・その他)が不完全なときに出る。プログラムは転記キーの特殊仕訳区分を見て T074U を読み、該当が無ければエラーにする。T-CODE：F-39 の前受金消込、給与の転記バリアント、T-CODE：FF_5 の銀行取引明細の転記ルールで特殊仕訳コードを使った場合などで報告されている。 【解決策】 ① メッセージの詳細で、転記キー・勘定タイプ・特殊仕訳コードを控える。 ② T-CODE：OB41 でその転記キーの「特殊仕訳」区分が意図どおりか確認し、誤って付いていれば外す。 ③ T-CODE：OBXR(得意先)・T-CODE：OBYR(仕入先)で、特殊仕訳コードの定義と、統制勘定から特殊仕訳勘定への割当を確認する。 ④ T-CODE：FF_5 で出る場合は転記ルールの特殊仕訳コードを見直す。Community では、転記ルールから外して拡張 FEB00001 で特殊仕訳コードを設定した例がある。 【確認テーブル】 T074U TBSL T074【SPRO】財務会計 > 売掛金および買掛金 > 取引 > 前受金受取 > 前受金の統制勘定の定義 | Special G/L indicator not defined or incorrect F5838 ERROR – FF_5 Bank statement Special G/L indicator not defined or incorrect Message no. F5838 |
| FAA_POST/018 | &1 償却領域 &2: 2 つより多いオープン会計年度があります &1 Depreciation area &2: More than two open fiscal years | FIFAGLGVTR AJAB ABZON | 【原因】S/4HANA の固定資産管理では、同時に開けておける会計年度は 2 つまで。前年度を T-CODE：AJAB で締めないまま残高繰越を進めたため、3 つ以上の年度が開いた状態で過年度に転記しようとした。繰越を戻すと逆に FAGL_GBIW020(繰越未実行)が出ることがある。移行で過年度をまとめて転記するときに起きやすい。 【解決策】 ① 固定資産で開いている会計年度を確認する。 ② 最も古い年度の転記が済んでいれば T-CODE：AJAB で締める。 ③ 過年度に転記が必要な場合は、締める前に転記し、その後 T-CODE：AJAB と T-CODE：FAGLGVTR を順に実行する。 ④ 年度の戻しが必要な場合は SAP ノート 2711341、2755066 を確認する。 ⑤ 転記→締め→繰越の順序を移行計画に明記する。 【確認テーブル】 T093C FAAT_YDDA | Error message no. fagl_gbiw020 error during posting in past year in sap / S4 Hana 1909 |
| FF/704 | 税コード & (計算表 &）は無効です Tax code & in procedure & is invalid | FIFTXP OBBG OBQ3 MIRO FB60 J1IIN | 【原因】入力した税コードが、会社コードの国に割り当てられた税計算手続に存在しない。国への税計算手続の割当漏れ、T-CODE：FTXP でその国の税コードを作っていない、別の国の税コードを使っている、といった設定起因が多い。新しいリリースではメッセージ番号が FICORE704 と表示されることもある。SD の価格設定手続と FI の税計算手続の組合せが合っていない場合にも発生する。 【解決策】 ① エラー文の税コードと税計算手続を確認する。 ② T-CODE：OBBG で会社コードの国に正しい税計算手続が割り当てられているか確認する。 ③ T-CODE：FTXP で国を指定し、税コードが存在するか、税タイプと税率が設定されているかを確認し、無ければ作成する。 ④ 税コードを新規作成した場合は T-CODE：OB40 で税勘定も設定する。 ⑤ 発注や受注から税コードが入る場合は、条件レコードや購買情報の税コードも見直す。 【確認テーブル】 T007A T007S T005 A003【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 売上税/仕入税 > 基本設定 > 国への計算手続の割当 / 財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 売上税/仕入税 > 計算 > 売上/仕入税コードの定義 | Tax code A0 in procedure TAXINN is invalid |
| FF/707 | 入力した税額が不適切です (コード &1、金額 &2)、&3 &4 を修正してください Tax entered incorrect (code &1, amount &2), correct &3 &4 | FIFB60 FB70 MIRO OBA5 OBMSG FTXP | 【原因】手入力(または IDoc・インタフェースで渡された)税額が、税コードの税率と基準額から計算した税額と一致しない。明細ごとに 1 通貨単位を超える差があるとエラーまたは警告になる。会社間請求の IDoc で基準額の明細が漏れて税額がずれる、外部システムで別の端数処理をしている、といったケースが多い。S/4HANA の請求書取込アプリでも出る。 【解決策】 ① エラー文の税コード・入力税額・正しい税額を確認する。 ② 手入力なら税額または基準額を正しく直す(または「税計算」をオンにして自動計算する)。 ③ IDoc・インタフェースの場合は、税額を設定している送信側プログラムやマッピングを直す。 ④ 業務上許容する場合のみ、T-CODE：OBA5(適用領域 FF、メッセージ 707)で警告に変える。 ⑤ S/4HANA Cloud では税コードのチェック ID 設定でエラー/警告を切り替えられる。 【確認テーブル】 BSET T007A T100C【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 売上税/仕入税 > 計算 > 売上/仕入税コードの定義 | IC AP Issue |
| FF/718 | 税コード & は税管轄コード & にありません Tax code & does not exist for jurisdiction code & | FIFTXP F/LD ME21N OBCO OBCP | 【原因】税管轄コードを使う国で、指定した税コードがその税管轄コード用に定義されていない(有効期間外を含む)。T-CODE：FTXP で税管轄コードを指定せずに税コードを作った、税管轄コードの構造(T-CODE：OBCO)と実際のコードが合っていない、将来日付の伝票で有効期間が無い、といった原因がある。外部税計算システムを使う場合は、外部システム側の設定も関係する。 【解決策】 ① エラー文の税コードと税管轄コードを確認する。 ② T-CODE：FTXP で税管轄コードを指定して税コードを開き、税率が登録されているか確認する。 ③ T-CODE：F/LD(税コード詳細レポート)で税管轄ごとの設定状況を確認する。 ④ T-CODE：OBCO・T-CODE：OBCP で税管轄コードの構造と定義を確認する。 ⑤ 将来日付で出る場合は条件レコードの有効期間を確認し、関連 SAP ノートも確認する。 【確認テーブル】 T007A TTXJ A053【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 売上税/仕入税 > 基本設定 > 税管轄 > 税管轄の定義 | Tax code V0 does not exist for jurisdiction code IN00 Message no. FF718 |
| FF/805 | 税コード &1 の源泉徴収票明細がありません Tax statement item missing for tax code & | FIVF02 MIRO FB60 SE37 OB40 | 【原因】G/L 明細に税コードが付いているのに、その税コードの税明細が会計伝票に無い。請求書では、価格設定で税条件が決まらない、税条件の基準額や条件値が 0、などの価格設定起因がほとんど。請求書照合や外部システム連携では、税勘定の未設定や呼び出し元からのパラメータの渡し方の誤りでも出る。FF747 も同様の内容で出ることがある。 【解決策】 ① 伝票の税コードと税明細の有無を確認する。 ② 請求書の場合、価格設定分析で税条件(MWST など)が決まっているか、基準額と条件値が入っているかを確認する。 ③ 原因調査は T-CODE：SE37 で AC_DOCUMENT_CREATE にブレークポイントを置き、XACCIT の TAXIT・MWSKZ を確認する(SAPFACC1 でも確認可)。 ④ T-CODE：OB40 で税コードの税勘定が設定されているか確認する。 ⑤ 外部連携の場合は送信側の税マッピングも確認する。 【確認テーブル】 BSET BSEG KONV T030K【SPRO】財務会計(新規) > 財務会計グローバル設定(新規) > 売上税/仕入税 > 転記 > 税勘定の定義 | Message FF805 being raised when billing document is transferred to FI side |
| FF/847 | 税画面または税タブページで税を入力してください Enter tax in tax screen or tax tab page | FIMIRO FB60 FB70 | 【原因】得意先・仕入先明細(債権債務明細)の画面で税額を入力すると、その税額は伝票内の全税コードに比率で按分される。按分の基準となる計算税額の合計(すべて 0 なら基準額の合計)が 0 の場合、按分できずにエラーになる。発注明細に税コードが無い、税コードが免税で税額が 0、といったときに起こりやすい。税込金額の請求書を調整しようとしたときに出やすい。 【解決策】 ① 伝票内の明細ごとの税コードと基準額を確認する。 ② 税額は債権債務明細ではなく、税画面(税タブ)で税コードごとに入力する。 ③ T-CODE：MIRO で出る場合は発注明細に税コードが入っているか確認し、無ければ発注または請求書明細で設定する。 ④ プログラム誤りの可能性もあるため、関連 SAP ノート(例: 1551857)が適用済みか確認する。 【確認テーブル】 BSET EKPO | In MIRO screen, if clicked on ‘TAX’ tab error ‘Entry of tax not allowed in current account line’ |
| FH/087 | 未決済明細管理設定は変更できません (長文テキスト参照) You cannot change the open item management setting; (see long text) | FIFS00 FAGL_ACTIVATE_OP FBL3N | 【原因】既に転記がある勘定コードの未決済明細管理フラグを、勘定コードマスタから直接変更しようとした。新 G/L や S/4HANA では、転記済み明細を未決済管理に変換する処理が必要なため、T-CODE：FS00 での直接変更は許されない。残高をゼロにしても同じメッセージが出ることがある。未決済明細管理と統制勘定を同時に設定しようとした場合にも関連エラーが出る。 【解決策】 ① 変更対象の勘定コードと残高を確認する。 ② 新 G/L・S/4HANA では T-CODE：FAGL_ACTIVATE_OP(未決済明細管理の有効化)を使って有効化する。 ③ 使えない場合は、未決済明細管理を設定した新しい勘定コードを作り、残高を振り替える。 ④ SKB1 を直接更新しない。 ⑤ S/4HANA Cloud では勘定データ変更の予約機能を確認する(KBA 3041790)。 【確認テーブル】 SKB1 BSIS BSAS ACDOCA | MESSAGE NO : FH087 :You cannot change the open item management setting SAP KBA 3041790 |
| FINS_ACDOC_CUST/056 | 会計期間バリアントが FI (元帳 &1/会社コード &2) と異なります Posting period variant differs from FI (ledger &1/company code &2) | FIFINS_CUST_CONS_CHK FINSC_LEDGER OBBP | 【原因】財務会計カスタマイズの整合性チェック(T-CODE：FINS_CUST_CONS_CHK)で、元帳 0L の会社コード別設定にある会計期間バリアントと、会社コード(T001)の会計期間バリアントが異なると出る。S/4HANA への変換後や、移送で片方だけが更新された場合に起こる。会計期間バリアントが食い違ったままだと転記期間のチェックがおかしくなる。 【解決策】 ① T-CODE：FINS_CUST_CONS_CHK の結果で会社コードと元帳を確認する。 ② T-CODE：OBBP で会社コードに割り当てた会計期間バリアント(T001)を確認する。 ③ T-CODE：FINSC_LEDGER で元帳 0L の会社コード設定(FINSC_LD_CMP)の会計期間バリアントを確認し、正しい方にそろえる。 ④ T001 だけが更新されて FINSC_LD_CMP が古いままなら、SAP Note 2191409 のレポート FINS_CUST_OPVAR_REPAIR で同期できる。移送で起きた場合は、両方の設定を同じ移送依頼に含める。 ⑤ 再度 T-CODE：FINS_CUST_CONS_CHK を実行してエラーがないことを確認する。 【確認テーブル】 FINSC_LD_CMP T001【SPRO】財務会計 > 財務会計グローバル設定 > 元帳 > 元帳および通貨タイプの設定の定義 | No entry found in table FINSC_CMP_VERSNC for cocode COEF, version 000 3635479 – Message no. FINS_ACDOC_CUST056 when checking Data Consistency |
| FINS_ACDOC_CUST/205 | テーブル FINSC_CMP_VERSNC に会社コード &1、バージョン &2 のエントリなし For CoCode &1, version &2, there is no entry in table FINSC_CMP_VERSNC. | FIFB50 FB01 FINS_CUST_CONS_CHK FINS_UPD_CMP_VERSN | 【原因】S/4HANA で会計伝票を転記するとき、会社コードと管理会計のバージョン(通常 000)の組み合わせが、テーブル FINSC_CMP_VERSNC(会社コード別の実績バージョンの設定)に登録されていないと出る。S/4HANA への変換・移行の途中で、元帳・バージョンのカスタマイズ移行が完了していない、新しく作った会社コードに設定が漏れている、といった場合に起こる。 【解決策】 ① エラーの会社コードとバージョンを確認する。 ② メッセージの手順どおり T-CODE：FINS_UPD_CMP_VERSN を実行し、FINSC_CMP_VERSNC / FINSC_CMP_VERSND を更新する。 ③ 解消しない場合は、T-CODE：SPRO「管理会計 > 一般管理会計 > 組織 > CO バージョンの元帳の定義」で、会社コードとバージョン 000 の設定を確認する。 ④ 設定に問題がないのに出るプログラム不具合もある(SAP Note 2699036)。 ⑤ T-CODE：FINS_CUST_CONS_CHK で整合性チェックを実行し、エラーがないことを確認してから再転記する。 【確認テーブル】 FINSC_CMP_VERSNC FINSC_LD_CMP T001【SPRO】管理会計 > 一般管理会計 > 組織 > CO バージョンの元帳の定義 | No entry found in table FINSC_CMP_VERSNC for cocode COEF, version 000 2806844 – Error message FINS_ACDOC_CUST205 No entry found in table FINSC_CMP_VERSNC for cocode &1, version &2 |
| FINS_ACDOC_CUST/242 | 通貨タイプ ‘&1’ が FI に統合済として設定されています (元帳 &2/会社Cd &3) Crcy type ‘&1’ is set as integrated in FI (ledger &2/company code &3) | FIFINSC_LEDGER | 【原因】元帳と通貨タイプの設定(T-CODE：FINSC_LEDGER)で、ユーザ定義の通貨タイプを会社コードの第 2・第 3 通貨(FI 通貨)として設定したときに出る。FI 通貨として指定できるのは SAP 標準の通貨タイプだけで、ユーザ定義の通貨タイプを FI と統合した通貨として扱うと、データベース上の項目との対応が合わなくなる。 【解決策】 ① T-CODE：FINSC_LEDGER で、該当の元帳・会社コードの通貨設定を開く。 ② ユーザ定義の通貨タイプが FI 通貨の欄に入っていれば外す。 ③ FI 通貨には SAP 標準の通貨タイプ(例 30 グループ通貨、40 ハード通貨など)を使い、ユーザ定義の通貨タイプは自由定義通貨として設定する。 ④ すでに転記がある場合の通貨変更は影響が大きいので、通貨追加の手順(移行シナリオ)を確認する。 【確認テーブル】 FINSC_LD_CMP FINSC_CURTYPE【SPRO】財務会計 > 財務会計グローバル設定 > 元帳 > 元帳および通貨タイプの設定の定義 | 2543240 – FINSC_LEDGER: FINS_ACDOC_CUST242 error message |
| FINS_ACDOC_POST/000 | &1 &2 &3 &4 &1 &2 &3 &4 | FIFB60 F110 FB01 | 【原因】S/4HANA の統合仕訳(ACDOCA)への転記で、原価要素である勘定コードの明細に対応する管理会計の明細が作られないと出る。原価センタなどの管理会計の割当がない、割当が転記中に消える(代替・ユーザ出口など)、勘定コードの原価要素カテゴリとの組み合わせが合わない、などが原因。T-CODE：FB60 や支払処理 T-CODE：F110 の費用・手数料の明細のほか、T-CODE：MIGO の入庫(MKPF)でも出る。プログラム不具合が原因のこともある。 【解決策】 ① エラーの明細(メッセージ内の明細番号)の勘定コードを確認し、原価要素カテゴリ(T-CODE：FS00 の管理会計タブ)を確認する。 ② 原価センタなど管理会計の割当が入っているか、自動勘定設定(T-CODE：F110 なら銀行手数料・差額の勘定設定)とデフォルト割当(T-CODE：OKB9)を確認する。 ③ 代替(OBBH / GGB1)やユーザ出口で割当が消されていないか確認する。 ④ 管理領域が会社コードに割り当てられているか(T-CODE：OKKP)、勘定コードに原価要素があるかも確認する。 ⑤ 設定に問題がなければ SAP Note 2149507・2289309 などの修正を確認し、再転記する。 【確認テーブル】 ACDOCA SKA1 SKB1 TKA3A【SPRO】管理会計 > 原価要素会計 > 実績転記 > 原価要素のデフォルト勘定設定の編集 | Error tcode MIGO (Document cannot be posted: No CO document item found for original doc. item) MIGO No CO document item found for original doc. item MKPF 2472358 – Error Message FINS_ACDOC_POST000 in FB60 or F110 |
| FINS_ACDOC_POST/002 | 明細に &1 の残高がありません Line items do not balance in &1 | FIF-02 FB01 | 【原因】S/4HANA で会計伝票を転記する際、会社コード通貨や並行通貨(通貨タイプ 30・50 など)のいずれかで借方と貸方が一致しない。参照元の事例は、独自画面から BAPI_ACC_DOCUMENT_POST で源泉税付きの仕入先請求書を、会社コード通貨と異なる取引通貨で転記したケース。BAPI に取引通貨(通貨タイプ 00)の金額しか渡せず、会社コード通貨で差額が出た。独自の転記プログラムで出ることが多い。 【解決策】 ① エラー文で、一致しない通貨(会社コード通貨など)を確認する。 ② 参照元では、源泉税があり取引通貨が会社コード通貨と異なる場合だけ、T-CODE：F-02 相当の転記を行う独自の汎用モジュールに切り替え、BAPI と使い分けて解消した。 ③ 一般的な確認として、BAPI の各明細の金額の合計が通貨ごとにゼロになるか、元帳の通貨設定と換算レートタイプ・換算日付が合っているかを見る。 ④ 同じ内容を T-CODE：FB01 などの標準の画面で転記し、差額が出るかを比べる。 【確認テーブル】 ACDOCA FINSC_LEDGER_CUR T001A【SPRO】財務会計 > 財務会計グローバル設定 > 元帳 > 元帳 > 通貨設定の定義 | Error – E FINS_ACDOC_POST 002 Line items do not balance in Company code currency |
| FINS_ACDOC_POST/039 | 転記ステータス & では未消込明細管理勘定が許可されません No open item managed accounts are permitted for posting status & | FIFAGL_FCV FS00 OBA1 | 【原因】未決済明細管理の勘定コードに、元帳ビューだけの転記(転記状態 U、BSTAT = U)をしようとすると出る。Fiori アプリ「外貨調整の転記」で消込時の現地通貨の差額を調整しようとした場合や、外貨評価の転記先・評価対象に未決済明細管理の勘定が含まれる場合に起こる。未決済明細管理の勘定は明細単位で管理するため、状態 U の転記は許されない(KBA 2881502)。 【解決策】 ① エラーになった勘定コードと、転記に使った機能(外貨調整の転記、外貨評価など)を確認する。 ② 未決済明細の外貨差額は、外貨評価(T-CODE：FAGL_FCV、アプリ「外貨評価の実行」)の未決済明細評価で処理し、状態 U の調整転記を手で行わない。 ③ 消込時の為替差額の転記先は、為替差額の勘定設定(T-CODE：OBA1、Cloud は SSCUI 100297)で未決済明細管理のない勘定にする。 ④ T-CODE：FS00 の会社コードデータ(未決済明細管理 SKB1-XOPVW)を確認し、テスト実行してから本実行する。 【確認テーブル】 SKB1 T030H ACDOCA【SPRO】財務会計 > 総勘定元帳会計 > 定期処理 > 評価 > 外貨評価 > 外貨評価の勘定設定の準備 | #COE#SH Getting Error while performing “Post currency Adjustment” App 2879593 – FINS_ACDOC_POST039 error in FAGL_FCV |
| FV/004 | この銀行キーでは銀行口座が存在しません Bank account does not exist under this bank key | FIFF67 FI12 FI01 FI03 FF_5 | 【原因】手動銀行取引明細(T-CODE：FF67)などで入力した銀行キーと口座番号の組合せが、取引銀行・口座 ID(T-CODE：FI12、T012/T012K)に登録された内容と一致しない。口座番号の桁・先頭ゼロ・記号の違い、銀行キーの誤り、銀行マスタ(T-CODE：FI01)自体が未登録、別の会社コードの取引銀行を参照している、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：FI12 で会社コードの取引銀行・口座 ID に登録された銀行キーと口座番号を確認し、T-CODE：FF67 の入力と一字一句同じか確認する。 ② T-CODE：FI03 で銀行キーの銀行マスタが存在するか確認し、無ければ T-CODE：FI01 で登録する。 ③ T-CODE：FF67 の「設定 > 仕様」で「内部銀行決定」を有効にし、取引銀行・口座 ID から選択入力して入力誤りを防ぐ。 ④ T012K で口座番号の形式を確認する。 【確認テーブル】 T012 T012K BNKA【SPRO】財務会計 > 銀行会計 > 銀行勘定 > 取引銀行の定義 | Bank account does not exist under this bank key |
| GLT2/076 | 勘定 &1/&2 に割り当てられた明細カテゴリはありません There is no item category assigned to account &1/&2 | FIFB60 FB50 F-02 AB08 KO88 | 【原因】伝票分割が有効な会社コードで、転記先の勘定コードに伝票分割の項目カテゴリが割り当てられていない。新しく作成した勘定コード(費用・収益・評価替・税勘定など)を伝票分割の勘定分類に追加し忘れたときによく出る。伝票分割用のゼロバランス清算勘定が 999 明細超の分割で使われる場合にも出ることがある。テスト環境で設定済みでも、本番への移送漏れで出ることがある。 【解決策】 ① エラー文の勘定コードと勘定コード表を確認する。 ② T-CODE：SPRO「伝票分割用勘定コードの分類」で、その勘定コード(または範囲)に適切な項目カテゴリ(費用 20000、収益 30000、仕入先 03000 など)を追加する。 ③ 範囲指定で登録している場合は、新しい勘定コードが範囲から漏れていないか確認する。 ④ FAGL_CHECK_ACCOUNT などで勘定と項目カテゴリの整合性を確認する。 ⑤ 伝票分割自体の無効化は本番では行わない。 【確認テーブル】 FAGL_SPLIT_FLD T8G17【SPRO】財務会計(新規) > 総勘定元帳会計(新規) > 業務取引 > 伝票分割 > 伝票分割用勘定コードの分類 | Error No- GLT2076 in FB60 |
| GLT2/152 | 勘定設定 &1/&2 が不明です Acct determ. &1/&2 missing | FIF-28 F-32 FB05 GSP_KD1 OB09 | 【原因】新総勘定元帳のオンライン伝票分割が有効な環境で、消込や入金転記の際に伝票分割(ゼロ残高化)のための勘定設定が見つからない。伝票分割で利益センタ・セグメントなどの残高をゼロにするための清算勘定(ゼロ残高清算勘定)が、勘定キー(例: 000)に設定されていない、または分割ルール・取引の設定が不足している。 【解決策】 ① エラーの勘定設定キー(例: 01001 の 000 など)を確認する。 ② T-CODE：SPRO の伝票分割「ゼロ残高清算勘定の定義」で勘定キー 000 にゼロ残高清算勘定を登録する(T-CODE：GSP_KD1 等)。 ③ 伝票タイプ→業務取引バリアントの割当と分割ルールを確認する。 ④ T-CODE：OB09 の為替差額の勘定設定ではない点に注意する(スレッドでも最終的に伝票分割が原因だった)。 【確認テーブル】 T8G10 T8G21【SPRO】財務会計(新) > 総勘定元帳会計(新) > 業務取引 > 伝票分割 > ゼロ残高清算勘定の定義 | Error while clearing the open items – Error Message GLT2152 |
| GLT2/201 | 明細 &2 の残高処理項目 “&1” が入力されていません Balancing field “&1” in line item &2 not filled | FIF-02 FB50 VF02 AFAB KO88 GSP_RD | 【原因】伝票分割で「ゼロバランス」や「必須」に設定した分割特性(利益センタ、セグメント、事業領域など)が、分割後も明細に入らなかった。元の明細に利益センタが無い、原価センタや品目マスタから導出できない、伝票タイプに合う分割ルール(業務取引バリアント)が無い、勘定コードの項目カテゴリが不適切、といった原因が多い。 【解決策】 ① エラーの明細番号を確認し、伝票シミュレーション(G/L ビュー)でどの明細の値が空かを見る。 ② 原価センタの利益センタ、品目マスタのプラントデータ、受注明細の勘定設定タブなど、導出元のマスタに値があるか確認する。 ③ T-CODE：SPRO の伝票分割で、伝票タイプに業務取引バリアントが割り当てられ、分割ルールが定義されているか確認する。 ④ 勘定コードの項目カテゴリ分類が正しいか確認する。 ⑤ 分割特性の「必須」を外すのは影響が大きいため最終手段とする。 【確認テーブル】 FAGL_SPLINFO ACDOCA T8G10【SPRO】財務会計(新規) > 総勘定元帳会計(新規) > 業務取引 > 伝票分割 > 一般勘定会計の伝票分割特性の定義 / 財務会計(新規) > 総勘定元帳会計(新規) > 業務取引 > 伝票分割 > 伝票タイプに業務取引バリアントを割当 | T-code: F-02 (Balancing field “Profit Center” in line item 001 not filled) |
| SG/105 | レート & / & レートタイプ & (& 用) をシステム設定に入力してください Enter rate & / & rate type & for & in the system settings | FIOB08 OB07 OBBS FAGL_FCV VF02 MIRO | 【原因】通貨換算に必要な為替レートが、指定の換算レートタイプ・日付で為替レート表(TCURR)に登録されていない。外貨評価や外貨取引の転記、請求書の会計連携などで発生する。プログラム側で換算レートタイプが空のまま渡されている、得意先マスタの販売エリアデータの換算レートタイプが未設定、国の通貨と会社コード通貨が異なる、といった設定起因もある。 【解決策】 ① エラー文の通貨ペア・換算レートタイプ・日付を確認する(レートタイプが空なら呼び出し元の不具合を疑う)。 ② T-CODE：OB08 で該当日付以前の有効日付でレートを登録する(S/4HANA Cloud は為替レート管理アプリ)。 ③ T-CODE：OBBS で換算比率(単位)、T-CODE：OB07 でレートタイプの定義を確認する。 ④ 販売や請求で出る場合は得意先マスタや伝票の換算レートタイプを確認する。 ⑤ 外貨評価では評価方法に設定したレートタイプにもレートがあるか確認する。 【確認テーブル】 TCURR TCURF TCURV【SPRO】SAP NetWeaver > 一般設定 > 通貨 > 為替レートの入力 | Foreign Currency Translation Error |
| (番号なし) | No valid payment method found (F110 exception list, error 006) | FIF110 FBZP XK02 FB02 | 【原因】自動支払の提案で、明細に使える支払方法を決められず例外リストに入った。仕入先マスタや明細に支払方法が無い、T-CODE：FBZP の国・会社コード単位の支払方法で通貨や最小/最大金額の条件を満たさない、取引銀行の銀行決定で勘定 ID が決まらない、住所や銀行明細の不足、といった原因がある。明細に支払方法が入っていても、取引銀行や通貨の条件で落ちる点がわかりにくい。 【解決策】 ① 例外リストの明細番号を T-CODE：FB03 で開き、支払方法・支払保留・期日を確認する。 ② T-CODE：F110 のパラメータで追加ログ「支払方法選択(全ケース)」をオンにして提案を再実行し、却下理由を確認する。 ③ T-CODE：FBZP で国単位の支払方法(許容通貨)、会社コード単位の最小/最大金額、銀行決定(順位・勘定 ID・利用可能額)を確認する。 ④ 仕入先マスタの支払方法・銀行明細・住所を確認する。 【確認テーブル】 T042Z T042E T042I LFB1 REGUP【SPRO】財務会計(新規) > 債権管理/債務管理 > 業務取引 > 支払 > 自動支払 > 支払方法/銀行選択 > 支払プログラムの銀行決定の設定 | F110 – Error 006 (No Valid Payment Method Found) |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
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| BP/604 | 明細 & で予算が超過しています Item & budget exceeded | COKO22 KO23 FB50 ME21N OPS9 KO12 S_ALR_87013019 KO30 | 【原因】内部指図に予算有効性管理(予算超過チェック)が有効で、今回の転記・購買発注のコミットメントを加えると予算額の許容限度を超える。予算プロファイルの許容限度で「エラー」と設定されているため転記が止まる。予算の登録漏れ、年度の繰越漏れ、計画外の発注のほか、参照元の事例のように、購買発注の正味価格に同じ発注の請求可能額が加算され、実際より大きな額で予算を消費していることもある。 【解決策】 ① エラーの指図番号と超過額を控え、T-CODE：KO23 で予算額と実績・コミットメントを確認する。 ② 超過額が発注額と合わないときは、購買発注の正味価格の合計と、発注に入っている請求可能額を比べる。両方が予算消費額に加算されていれば、それが超過の原因になる。 ③ T-CODE：S_ALR_87013019 で、他の購買依頼・購買発注のコミットメントも確認する。 ④ 予算が本当に足りなければ T-CODE：KO22 で予算を変更するか補正予算で追加する。 ⑤ 警告/エラーの扱いは予算プロファイル(OKOB)と許容限度(OKOC)で確認し、予算変更後に必要なら T-CODE：KO30 で有効性管理を再構築する。 【確認テーブル】 BPGE BPJA AUFK TBP0【SPRO】管理会計 > 内部指図 > 予算編成と有効性管理 > 予算プロファイルの保守(OKOB) / 管理会計 > 内部指図 > 予算編成と有効性管理 > 許容限度の定義(OKOC) | Internal Order Budget Exceeded during creation of PO error BP604 urgent BP-604 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| BS/007 | “&” は許可されていません (&) “&” is not allowed (&) | COKO02 KO88 FB50 MIGO CO02 BS23 | 【原因】内部指図・製造指図・WBS 要素などのステータスで、その業務取引が許可されていない。取引は「許可するステータスが 1 つ以上あり、禁止するステータスがない」ときだけ実行できる。例えば内部指図が未リリース(CRTD)のまま購買発注の入庫・取消をした、完了(CLSD)後に転記した、技術的完了(TECO)後に購買発注を登録した、などが典型。メッセージの括弧内に対象オブジェクト、引用符内に禁止された取引名(例: 「購買発注の入庫」)が表示される。 【解決策】 ① メッセージに表示されたオブジェクト番号と取引名を控える。 ② T-CODE：KO03 / T-CODE：CO03 / CJ03 でオブジェクトのステータス(システムステータス・ユーザステータス)を確認する。 ③ 未リリースならリリース(T-CODE：KO02 でリリース)する。 ④ 完了・技術的完了の後に転記が必要なら、責任者の承認を得て「完了の取消」「技術的完了の取消」を行い、処理後に戻す。 ⑤ ユーザステータスで禁止している場合は、ステータスプロファイル(T-CODE：BS02)の取引制御を確認する。 【確認テーブル】 JEST TJ02T AUFK TJ30【SPRO】管理会計 > 内部指図 > 指図マスタデータ > ステータス管理 > ステータスプロファイルの定義(BS02) | Message no. BS007-Goods receipt for purchase order not allowed BS-007 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| BS/013 | システムステータス & は有効です(&) System status & is active (&) | COKO02 KO03 CO02 KO88 MIGO IW32 AFAB | 【原因】対象オブジェクト(内部指図・製造指図など)に、取引を禁止するシステムステータスが有効になっている。代表例は CLSD(完了)、DLFL(削除フラグ)、LKD(ロック)など。完了済み内部指図への請求書転記や、削除フラグ付き指図への決済で出ることが多い。 【解決策】 ① メッセージのシステムステータスと対象オブジェクト、禁止された取引(例: 「FI: 転記」)を控える。 ② T-CODE：KO03 / T-CODE：CO03 / T-CODE：IW33 のステータス画面で、有効なステータスと許可されている取引を確認する。 ③ CLSD なら完了取消(保全指図は T-CODE：IW32 の 指図 > 機能 > 完了 > 業務完了の取消)、DLFL なら削除フラグ取消を、責任者の承認のうえ実施する。 ④ 減価償却計上などで固定資産マスタ等に完了済み指図が残っている場合は、マスタ側の指図を変更する。 ⑤ 完了処理の前に、未入庫・未請求の購買発注や未決済残高がないかを確認する運用にする。 【確認テーブル】 JEST TJ02T AUFK【SPRO】管理会計 > 内部指図 > 指図マスタデータ > ステータス管理 | System status CLSD is active , Message no. BS013 BS-013 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| CK/119 | 会社コード & 期間 & 年度 & ではマークする権限がありません Marking not authorized for company code & period & year & | COCK24 CK40N CK11N | 【原因】標準原価見積を将来標準原価としてマークしようとしたが、その会社コード・期間・原価計算バリアントについて「マーク許可」が出されていない。T-CODE：CK24 のマーク許可は期間ごとに実施する必要があり、改定作業の手順で忘れやすい。 【解決策】 ① 改定対象の会社コード・期間・年度を確認する。 ② T-CODE：CK24 で「マーク許可」ボタンを押し、会社コードごとに原価計算バリアントと期間を設定して保存する。 ③ 改めて T-CODE：CK24 または T-CODE：CK40N の「マーク」ステップを実行する。 ④ リリースは期間の初日以降(当期)に限られるため、マークとリリースのタイミングを改定手順書に明記しておく。 【確認テーブル】 TCK11 KEKO MBEW【SPRO】管理会計 > 製品原価計算 > 原価計算 > 原価計算バリアント > 原価計算バリアントの定義(OKKN) | CK24 Error CK-119 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| CK/229 | 品目 & の作業手順を設定していません No routing could be determined for material & | COCK11N CA03 C223 OPL8 OKKN | 【原因】原価見積で品目の作業手順を決定できない。作業手順が未登録、製造バージョン(T-CODE：C223)の作業手順指定がない、作業手順の用途・ステータスが原価計算の選択 ID(数量構造決定)の条件に合わない、ロットサイズや有効期間が原価計算日付・ロットサイズを含まない、などが原因。 【解決策】 ① エラーの品目・プラントを控える。 ② T-CODE：CA03 で作業手順の用途(1 製造)・ステータス(4 一般リリース済)・ロットサイズ範囲・有効期間を確認する。T-CODE：CK11N で使われる原価計算ロットサイズが作業手順のロットサイズ範囲に入っていないと見つからない。 ③ 原価計算バリアント(T-CODE：OKKN)の数量構造決定に設定された作業手順選択 ID の優先順位と作業手順タイプ(作業手順・レート作業手順・マスタレシピ等)を確認する。 ④ MRP4 ビューの BOM 選択方法が製造バージョン(2)なら、T-CODE：C223 で製造バージョンの作業手順と有効期間を確認する。 ⑤ 購買品なのに作業手順を探している場合は、調達タイプ・特殊調達を確認する。 【確認テーブル】 MAPL PLKO MKAL TCK07【SPRO】管理会計 > 製品原価計算 > 原価計算 > 原価計算バリアント > 数量構造決定の定義 | No routing could be determined for material xxxx CK-229 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| CK/239 | 原価要素 & が原価構成に割り当てられていません Cost element & is not assigned to a cost component | COCK11N CK40N OKTZ FS00 OBYC | 【原因】原価見積の明細の原価要素が、原価構成構造(T-CODE：OKTZ)のどの原価構成にも割り当てられていない。新しい原価要素(品目の消費勘定、活動タイプの配分原価要素、間接費の原価要素など)を追加したのに、原価構成の割当表を更新していない場合に発生する。原価構成が正しく分解されず、見積がエラー状態になる。 【解決策】 ① T-CODE：CK11N / T-CODE：CK40N のログで、割り当てられていない原価要素を確認する。 ② T-CODE：OKTZ で、使用している原価構成構造の「原価構成への割当」を開き、該当原価要素(範囲指定)を適切な原価構成(材料費、加工費、間接費など)に割り当てる。 ③ 在庫変動勘定など、本来見積に出てこないはずの勘定が出ている場合は、T-CODE：OBYC の GBB(VBR・AUF)にその勘定が設定されていないか、原価要素として作るべき勘定だったかを確認する。 ④ 原価構成構造が有効化済みの場合、変更には一時的な無効化が必要なことがあるため、移送と再見積の手順を計画する。 ⑤ 修正後に T-CODE：CK11N / T-CODE：CK40N で再見積する。 【確認テーブル】 TCKH2 TCKH3 TCKH4 KEPH【SPRO】管理会計 > 製品原価計算 > 原価計算 > 原価構成の定義(OKTZ) | Cost element xxxxx is not assigned to a cost component Message no. CK239 CK-239 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| CK/240 | 原価構成分割がゼロの値で原価計算されました Cost component split costed with value of zero | COCK11N CK40N CK13N CS03 CA03 | 【原因】原価見積の結果、原価構成の合計が 0 になった。BOM の構成品目に価格がない、作業手順に活動タイプが割り当てられていない、原価計算関連区分が付いていない、原価計算ロットサイズの設定が不適切、などで原価が積み上がらない。購買品で購買情報も価格もない場合にも出る。 【解決策】 ① T-CODE：CK13N で見積結果の明細(品目・活動・外注)を確認し、どの要素が 0 か特定する。 ② T-CODE：CS03 で BOM 構成品目の原価計算関連区分と数量を確認する。 ③ T-CODE：CA03 / T-CODE：CR03 で作業手順・作業区の原価計算データ(原価センタ・活動タイプ・標準値)を確認する。 ④ 構成品目・活動の価格(T-CODE：MM03、T-CODE：KP26)を確認する。 ⑤ 原価計算ロットサイズ(T-CODE：MM03 の原価計算 1 ビュー)が適切か確認し、修正後に再見積する。 【確認テーブル】 KEKO KEPH CKIS STPO PLPO【SPRO】管理会計 > 製品原価計算 > 原価計算 > 原価構成の定義(OKTZ) | material cost estimate error: CK240 CK-240 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| CK/322 | 消費勘定を設定できません Consumption account cannot be determined | COCK11N OBYC OMJJ OMWB MM03 | 【原因】原価見積で構成品目の消費(GBB)勘定を決定できない。品目の評価クラス、評価修正、勘定修正(VBR など)の組合せで、T-CODE：OBYC の自動仕訳設定が漏れている。参照元の事例は、VBR をコピーして独自の勘定修正 ZBR を作り、移動タイプにも割り当てたが、原価見積のエラーは VBR の消費勘定が見つからないと表示したケース。新しい評価クラスの品目を BOM に追加した場合にも多い。 【解決策】 ① エラーの構成品目を確認し、T-CODE：MM03 の会計ビューで評価クラスが入っているか確認する。 ② エラー文に表示された勘定修正(VBR など)と評価クラスを控える。 ③ T-CODE：OBYC の取引キー GBB を開き、その評価修正・勘定修正・評価クラスの組合せに勘定コードが設定されているか確認し、無ければ登録する(勘定は原価要素であることも確認)。 ④ 独自の勘定修正を使う場合は、T-CODE：OMJJ で該当の移動タイプに割り当てられているかも確認する。 ⑤ 修正後に T-CODE：CK11N で再見積する。 【確認テーブル】 T030 MBEW T025【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 評価と勘定設定 > 勘定決定 > 勘定決定(ウィザードなし) > 自動転記の設定(OBYC) | CK11N:error CK322 .Consumption account cannot be determined CK-322 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| CK/380 | 有効な供給元が見つかりませんでした No valid source of supply could be found | COCK11N CK40N ME13 ME03 MM03 ME12 | 【原因】原価見積で購買品・外注品の価格を購買情報から取ろうとしたが、有効な供給元が見つからない。購買情報が未登録、または削除フラグ(購買組織データ・購買情報全体)が付いている、外注品(特殊調達キー)なのに外注用の購買情報(カテゴリ 3)がない、購買組織・プラントの割当違い、条件が原価計算日付で有効でない、供給元一覧で固定仕入先がない・ブロックされている、などが原因。CK240(原価構成が 0)と一緒に出ることが多い。 【解決策】 ① エラーの品目・プラントを控える。 ② T-CODE：ME13 で購買情報があるか、購買組織・プラントと削除フラグを確認する。削除フラグが付いているなら有効な購買情報を作り直すか、T-CODE：ME12 で必要な側の削除フラグを外す。 ③ 外注品なら外注用(カテゴリ 3)、通常購買品なら標準(カテゴリ 0)の購買情報が必要。どちらを使うかは特殊調達キーで決まる。 ④ 購買情報の条件(価格)の有効期間が原価計算日付を含むか確認する。 ⑤ T-CODE：ME03 で供給元一覧を使っている場合は、有効な固定仕入先があるか確認する。修正後に再見積する。 【確認テーブル】 EINA EINE EORD A017 KONP【SPRO】管理会計 > 製品原価計算 > 原価計算 > 原価計算バリアント > 評価バリアントの定義(OKK4) | CK11N CK380 No valid source of supply could be found CK-380 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| CK/383 | BOM &/代替 &/用途 & は原価計算に関連する明細を持っていません BOM & /alt. & /usage & has no items relevant to costing | COCK11N CK40N CS02 CS03 | 【原因】標準原価見積で選択された BOM(用途・代替)に、原価計算に関連する構成品目が 1 つも無い。構成品目の登録漏れ(BOM ヘッダだけ作られている)、構成品目の「原価計算関連」区分が空白、有効期間外の明細しか無い、原価計算用の BOM 用途の選択が想定と違う、などが原因。標準では警告扱いのため、材料費ゼロのまま見積が完了してしまうことが問題になりやすい。 【解決策】 ① T-CODE：CS03 で対象 BOM の明細と有効期間、各明細の「原価計算関連」区分を確認し、T-CODE：CS02 で修正する。 ② 原価計算バリアントの数量構造決定で、BOM 用途・代替の選択順を確認する。 ③ 材料費ゼロの見積を防ぎたい場合、質問者によればプライベートクラウドではメッセージ区分をエラーに変えられる。パブリッククラウドでは、回答にある BAdI での独自チェックや、見積前に BOM の完全性を確かめる検証ジョブを検討する(質問者は BOM 保存前のチェックで対応した)。 ④ 修正後に CK11N/CK40N を再実行する。 【確認テーブル】 STKO STPO KEKO【SPRO】管理会計 > 製品原価管理 > 製品原価計画 > 数量構造による品目原価見積 > 数量構造決定の設定 | Change Message NO CK383 to error message type when doing cost estimate in public cloud |
| CK/465 | 価格を品目/ロット &1 プラント &2 用に設定できませんでした No price could be determined for material/batch &1 plant &2 | COCK11N CK40N MM03 MM02 MR21 OKKN OKK4 | 【原因】原価見積で構成品目の価格を決定できない。原価計算バリアントに割り当てた評価バリアント(T-CODE：OKK4)の価格戦略(計画価格 1、標準原価、移動平均原価、購買情報の価格など)のどれでも有効な価格が見つからなかった。新規品目で品目マスタの価格が 0、購買情報が未登録、計画価格の日付が範囲外、などが典型的な原因。 【解決策】 ① T-CODE：CK11N のログでエラーの構成品目とプラントを確認する。 ② 原価計算バリアント(T-CODE：OKKN)に割り当てた評価バリアント(T-CODE：OKK4)の価格戦略の順番を確認する。 ③ T-CODE：MM03 の原価計算・会計ビューで計画価格 1・標準原価・移動平均原価を確認する。BOM の全構成品目に価格が必要で、無ければ計画価格は T-CODE：MM02、標準原価・移動平均原価は T-CODE：MR21 で入れる。 ④ 購買情報の価格を使う戦略なら T-CODE：ME13 で購買情報と条件の有効期間を確認する。 ⑤ MRP2 ビューの調達タイプが誤っていて価格を探しに行く場合もあるので確認する。修正後に T-CODE：CK11N / T-CODE：CK40N で再見積する。 【確認テーブル】 MBEW CKMLCR EINE KEKO TCK05【SPRO】管理会計 > 製品原価計算 > 原価計算 > 原価計算バリアント > 評価バリアントの定義(OKK4) | CK11N – Error CK465 How to solve error CK465 during standard cost estimate creation? 2465571 – CK465 during the Creation of a Cost Estimate(SAP KBA プレビュー) |
| CK/466 | 価格を内部活動 &1 &2 用に設定できませんでした No price could be determined for internal activity &1 &2 | COCK11N CO11N KP26 KSPI KSBT OKK4 COFC CR03 | 【原因】原価見積や製造指図の原価計算で、作業区の活動タイプ(原価センタ/活動タイプ)の活動単価が見つからない。新年度の活動単価計画(T-CODE：KP26)が未登録、計画単価計算(T-CODE：KSPI)の未実行、評価バリアントの活動単価戦略(計画/実際)の違い、単価が管理領域通貨で 0 に丸められた、活動タイプの有効期間外、などが原因。 【解決策】 ① エラーの原価センタ・活動タイプと会計年度・期間を控える。 ② T-CODE：KSBT(活動単価一覧)で該当期間の単価があるか確認し、なければ T-CODE：KP26 で計画する(または T-CODE：KSPI で計算する)。単価が小さすぎて管理領域通貨で 0 に丸められていないかも見る。 ③ 評価バリアント(T-CODE：OKK4)の活動単価戦略が「計画」か「実際」かを確認する。 ④ 作業区(T-CODE：CR03)の原価センタ・活動タイプの割当と有効期間を確認する。指図作成後に作業区の活動タイプを変えた場合は、指図側が古い活動タイプのままになっていないか確認する。 ⑤ 完了確認で出た場合は、単価を直した後に T-CODE：COFC で実際原価計算のエラーを再処理する。 【確認テーブル】 COST CSLA CRCO TCK05【SPRO】管理会計 > 製品原価計算 > 原価計算 > 原価計算バリアント > 評価バリアントの定義(OKK4) | How to resolve CK466 error during confirmation production order 2952155 – Error CK466 during creation of cost estimate in CK11N(SAP KBA プレビュー) |
| CK/780 | 品目 & (プラント &) に対して有効な製造バージョンが見つかりません No valid production version has been found for material & in plant & | COCK11N CK40N C223 MM02 OPR4_CK OPR8 | 【原因】標準原価見積(CK11N/CK40N)で、品目の数量構造を製造バージョンから決定しようとしたが、原価計算日付・ロットサイズで有効な製造バージョンが見つからない。製造バージョン未登録、有効期間・ロット範囲外、原価計算ビューの製造バージョン指定の誤りなどが原因。標準では情報メッセージなので、BOM・作業手順の選択方法で原価計算が続行され、意図しない数量構造で見積られることがある。 【解決策】 ① T-CODE：C223 または T-CODE：MM03(MRP 4/原価計算 1 ビュー)で製造バージョンの有効期間・ロット範囲を確認し、原価見積の原価計算日付・ロットサイズをカバーするよう修正する。 ② 原価計算バリアントの数量構造決定(BOM・作業手順の選択)の設定を確認する。 ③ 製造バージョンが無いまま見積られるのを防ぎたい場合は、スレッドの回答どおり T-CODE：OPR4_CK で CK 780 のメッセージ区分をエラーに変更する(T-CODE：OBA5 では変更できない)。 ④ 修正後に CK11N/CK40N を再実行する。 【確認テーブル】 MKAL KEKO TCK31【SPRO】管理会計 > 製品原価管理 > 製品原価計画 > 数量構造による品目原価見積 > 原価見積の設定 | Change Message CK780 to Error : No valid production version has been found for material |
| CK/858 | 適切または有効な製造バージョンが見つかりません No suitable or valid production version found | COCK11N CK40N C223 MM02 OPR4_CK OPR8 | 【原因】原価見積の数量構造決定で、品目に適切または有効な製造バージョンが見つからなかった。製造バージョン未登録、有効期間外、ロット範囲外、原価計算 1 ビューに無効な製造バージョンを指定している、などが原因。情報・警告扱いのため、製造バージョンが無くても BOM・作業手順の自動選択で見積が続行され、想定外の構成で標準原価が決まるおそれがある。 【解決策】 ① T-CODE：C223 で製造バージョンを登録・修正し、有効期間とロット範囲が原価計算日付・原価計算ロットサイズを含むようにする。 ② T-CODE：MM03 の原価計算 1 ビューで製造バージョンの指定が正しいか確認する。 ③ 製造バージョン必須で運用するなら、スレッドの回答どおり T-CODE：OPR8 でメッセージ CK 858 を追加し、T-CODE：OPR4_CK でエラーに変更する。 ④ 修正後に CK11N/CK40N を再実行し、数量構造を確認する。 【確認テーブル】 MKAL KEKO【SPRO】管理会計 > 製品原価管理 > 製品原価計画 > 数量構造による品目原価見積 | CK11N- Message No CK858 change to error message |
| GLT2/201 | 明細 &2 の残高処理項目 “&1” が入力されていません Balancing field “&1” in line item &2 not filled | COKO88 CJ88 AFAB AS02 FB50 FS03 GSP_RD ACSET F-90 | 【原因】伝票分割で利益センタ(またはセグメント・事業領域)を貸借一致項目として必須にしているが、伝票の明細で利益センタが導出されなかった。決済(KO88/CJ88)で受取側が収益性セグメントや勘定で利益センタが渡らない場合、固定資産の勘定設定変更・減価償却計上で原価センタ・利益センタが項目ステータスで非表示になっている場合、伝票タイプと伝票分割の業務取引バリアントが合わない場合が典型的な原因。 【解決策】 ① エラーの取引と明細番号を控え、その明細の勘定コードを確認する。 ② T-CODE：FS03 で勘定の項目ステータスグループを確認し、原価センタ・利益センタが「任意入力」以上か確認する。 ③ 伝票分割の設定(伝票タイプへの業務取引バリアント割当、分割ルール)を確認する。 ④ 決済なら受取側(収益性セグメント・固定資産)の利益センタと送信側指図の利益センタを確認する。 ⑤ 固定資産(T-CODE：F-90 の取得、減価償却計上など)なら T-CODE：AS02 の原価センタと、その原価センタの利益センタを確認し、T-CODE：ACSET で償却領域ごとに勘定設定オブジェクト(原価センタ等)を設定する。SAP Note 996852 も参照する。 【確認テーブル】 FAGL_ACTIVEC FAGL_SPLIT_FIELD SKB1 T004F ANLZ【SPRO】財務会計(新) > 総勘定元帳会計 > 業務取引 > 伝票分割 > 伝票分割特性の定義 / 財務会計(新) > 総勘定元帳会計 > 業務取引 > 伝票分割 > 伝票タイプへの業務取引バリアントの割当 | GLT2201 – Balancing field profit center in line item 001 not filled 1932931 – GLT2201 Profit Center not filled during settlement CJ88/KO88(SAP KBA プレビュー) 2683961 – Error GLT2201 during settlement(SAP KBA プレビュー) |
| KC/101 | CO 伝票番号割当は管理領域 &1 の業務トランザクション &2 に使用できません CO-doc. number assignment not possible for bus.trans. &2 in CO area &1 | COKANK FB50 KB21N KO88 KSU5 MIGO | 【原因】管理領域の CO 伝票番号範囲で、業務取引(COIN=FI からの CO 転記、RKU1、KOAO、RKIU など)がどの番号範囲グループにも割り当てられていない、またはグループに該当会計年度の番号範囲間隔がない。新しい管理領域の構築時やテストクライアントで多く、入庫(T-CODE：MIGO)や FI 伝票の CO 転記、決済・配賦が止まる。 【解決策】 ① メッセージの管理領域と業務取引を控える。 ② T-CODE：KANK(管理会計 > 一般管理会計 > 組織 > 管理会計伝票の番号範囲の保守)で管理領域を指定し、番号範囲グループを開く。 ③ その取引がどのグループにも入っていなければ、既存のグループ(例: 一次転記用)を選んで取引を割り当てるか、新しいグループを作って割り当てる。 ④ グループの番号範囲間隔が該当会計年度に存在するか確認し、なければ作成する。 ⑤ 番号範囲は移送すると番号状態が上書きされる点に注意し、本番では直接設定するか移送手順を決めておく。 【確認テーブル】 TKA20 NRIV【SPRO】管理会計 > 一般管理会計 > 組織 > 管理会計伝票の番号範囲の保守(KANK) | Reg.CO-doc. number assignment not possible for bus.trans. COIN in CO area T CO doc. number assignment not possible for bus.trans. COIN |
| KD/031 | レシーバカテゴリ &1 はこのセンダの決済プロファイル &2 では使用できません Receiver categ. &1 is not allowed by settlement prof. &2 for this sender | COKO02 CO02 OKO7 KO88 | 【原因】決済規則に登録しようとした受取側の種類(例: 原価センタ CTR、勘定 G/L、固定資産 FXA)が、その指図の決済プロファイルで許可されていない。決済プロファイルの「有効な受取側」で「決済不可」になっている。指図タイプのデフォルト決済プロファイルと業務で使いたい受取側が合っていない場合に出る。 【解決策】 ① メッセージの受取側種類と決済プロファイルを控える。 ② 業務上その受取側への決済が正しいかを管理会計と確認する。 ③ 正しい場合は T-CODE：OKO7 で決済プロファイルの「有効な受取側」で該当種類を「決済可」にする。PP01 など標準のプロファイルは直接変えず、コピーして作った独自のプロファイルを指図タイプに割り当てる。 ④ 個別の指図だけ変える場合は、指図の 移動 > 決済パラメータ で決済プロファイルを変更する。 ⑤ 既に決済に使った配分ルールなら、終了期間を入れて締め、許可された受取側で新しいルールを追加する。 【確認テーブル】 TKB1A T003O【SPRO】管理会計 > 内部指図 > 実際転記 > 決済 > 決済プロファイルの保守(OKO7) | Receiver categ. OIT is not allowed by settlement prof. PP01 for this sender KD-031 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KD/205 | センダの決済規則を更新してください Maintain the settlement rule of the sender | COKO02 KO88 KO8G CO02 CO88 | 【原因】決済対象の内部指図・製造指図に決済規則が登録されていない、または決済規則に当期有効な配分ルールがない。決済プロファイルで決済規則が必須になっている指図に原価が計上されたまま決済を実行すると発生する。製造指図では品目マスタや指図タイプの設定によって決済規則が自動生成されないこともある。 【解決策】 ① エラーの指図番号を控える。 ② T-CODE：KO02(内部指図)または T-CODE：CO02(製造指図)で「決済規則」を開き、受取側・配分率・有効期間(開始期間・終了期間)を確認する。 ③ 規則がなければ受取側(原価センタ、固定資産、収益性セグメント、品目など)を登録し、配分率の合計を 100% にする。 ④ 終了期間が決済期間より前になっている場合は、終了期間を空にして開始期間だけにするか、決済期間に有効な新しい配分ルールを追加する。 ⑤ 製造指図で自動生成されない場合は、指図タイプの決済プロファイル(T-CODE：OKO7)と製造指図の決済規則作成設定を確認する。 【確認テーブル】 COBRA COBRB AUFK【SPRO】管理会計 > 内部指図 > 実際転記 > 決済 > 決済プロファイルの保守(OKO7) | Maintain the settlement rule of the sender error KD-205 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KD/506 | レシーバタイプ & の決済原価要素を定義してください Define a settlement cost element for receiver type & | COKO88 KO8G CO88 CJ88 OKO6 KA06 | 【原因】決済プロファイルに割り当てた配分構造で、決済する原価要素(源泉)と受取側の種類(原価センタ CTR、固定資産 FXA、勘定 G/L、収益性セグメント PSG など)の組合せに決済原価要素が定義されていない。新しい原価要素で原価が計上された、または新しい受取側種類の決済規則を作ったときに発生する。 【解決策】 ① メッセージの受取側種類と、決済しようとしている指図の原価要素を KOB1 等で確認する。 ② 指図タイプの決済プロファイル(T-CODE：OKO7)から配分構造を確認する。 ③ T-CODE：OKO6 で配分構造の割当を開き、その原価要素を含む源泉に対して、受取側種類ごとの決済原価要素(カテゴリ 21 の二次原価要素、固定資産・勘定宛ては元の原価要素のままも可)を設定する。 ④ 決済原価要素が未作成なら T-CODE：KA06 / T-CODE：FS00 で作成する。 ⑤ 再度 T-CODE：KO88 をテスト実行で確認してから本実行する。 【確認テーブル】 TKB1A TKB1B CSKB【SPRO】管理会計 > 内部指図 > 実際転記 > 決済 > 配分構造の保守(OKO6) | IO_KO88_Error msg KD506 KD-506 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KE/126 | 管理領域 & は分析対象に割り当てられていません Controlling area & is not assigned to an operating concern | COKEKK KEA0 VF01 KE21N KO88 OKO7 CO88 | 【原因】管理領域が収益性分析の分析対象(operating concern)に割り当てられていない。CO-PA を使う構成で、新しい管理領域を作成した、または移送漏れで割当がない状態で請求伝票の CO-PA 転記などを行うと発生する。CO-PA を使っていない会社でも、指図の決済プロファイルに PA 振替構造が入っていると、製造指図などの決済(KO88/CO88)でこのエラーになる。 【解決策】 ① エラーの管理領域と、出た処理(請求・決済など)を控える。 ② CO-PA を使っていない会社で決済時に出た場合は、T-CODE：OKO7 で決済プロファイルの PA 振替構造を空にして保存する(製造指図の決済はそのまま行える)。 ③ CO-PA を使う場合は、T-CODE：KEKK で管理領域が正しい分析対象に割り当てられているか確認し、未割当なら割り当てる。分析対象が未生成なら T-CODE：KEA0 で生成する。 ④ T-CODE：OKKP で管理領域の構成要素「収益性分析」が該当会計年度で有効か確認する。 ⑤ 移送で設定した場合は、分析対象の環境生成が移送先でも完了しているか確認する。 【確認テーブル】 TKA01 TKEB TKEBL【SPRO】企業構造 > 割当 > 管理会計 > 管理領域の分析対象への割当(KEKK) | Controlling area XXXX is not assigned to an operating concern Mes no.KE126 KE-126 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KI/100 | CO 勘定割当対象は会社コード &3 に属します &4 ではありません The CO account assignment object belongs to company code &3, not &4 | COFB50 MIRO KS03 KO03 OKB9 ME51N KO02 | 【原因】伝票の会社コードと、明細に入力した原価センタ・内部指図・WBS 要素が属する会社コードが異なる。1 つの管理領域に複数の会社コードを割り当てている環境で、別会社の原価センタを誤って入力した場合や、T-CODE：OKB9 のデフォルト原価センタが別会社のものになっている場合に起きる。管理領域で「会社間原価計算」を許可していないと会社をまたぐ CO 転記はできない。 【解決策】 ① エラーの原価センタ・内部指図を T-CODE：KS03 / T-CODE：KO03 で開き、会社コードを確認する。 ② 伝票の会社コードに属する原価センタ等へ入力し直す。内部指図の会社コードが誤っていて、まだ転記がなければ T-CODE：KO02 で会社コードを修正できる。 ③ 自動転記なら T-CODE：OKB9 のデフォルト勘定設定が正しい会社コードの原価センタになっているか確認する。 ④ 購買依頼・購買発注で固定資産(勘定設定カテゴリ A)を使う場合は会社コードをまたげない仕様なので、同じ会社コードの資産・指図を使う。 ⑤ 会社をまたぐ転記が業務上必要な場合は、管理領域の設定(T-CODE：OKKP の会社間原価計算)を CO 担当と検討する。 【確認テーブル】 CSKS AUFK TKA01【SPRO】管理会計 > 一般管理会計 > 組織 > 管理領域の保守(OKKP) | The CO account assignment object belongs to company code 1000, not 4000 KI-100 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KI/166 | 収益をともなう実勘定割当対象を入力してください Enter a true account assignment object with revenues | COFB50 FB70 VF01 KO03 VF02 | 【原因】収益の原価要素(カテゴリ 11)で転記しているが、明細の勘定設定が統計的なもの(統計内部指図、利益センタのみなど)しかない、または原価センタのように収益を実際に受け取れないオブジェクトだけになっている。収益は収益性セグメント・受注・実際内部指図・WBS 要素など、実際に収益を持てるオブジェクトが必要。 【解決策】 ① 明細の原価要素カテゴリ(11 収益)を T-CODE：FS00 で確認する。 ② 収益を持てる実際の勘定設定(収益性セグメント、実際内部指図、WBS 要素など)を入力する。 ③ 内部指図で収益を受けたい場合は、指図タイプの設定(KOT2_OPA で「収益転記」可)を確認する。 ④ 請求伝票(T-CODE：VF02)で出る場合は、品目カテゴリや明細の勘定設定で利益センタ・収益性セグメントが渡っているかを確認する。 ⑤ 原価センタで収益を受けたいためにメッセージ KI166 を無効にする運用もあるが、その場合の原価センタへの収益は統計的な転記になる(SAP Note 41103)ことを CO 担当と確認する。 【確認テーブル】 CSKB AUFK T003O【SPRO】管理会計 > 内部指図 > 指図マスタデータ > 指図タイプの定義(KOT2_OPA) | Activate revenue on cost center – Deactivate Msg KI166 Message error KI166 when billing KI-166 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KI/203 | 会社コード & が管理領域 & に割当てられていません Company code & is not assigned to CO area & | COOX19 OKKP FB50 KS01 FBCJ | 【原因】会社コードが管理領域に割り当てられていない、または伝票・マスタで指定した管理領域が会社コードの割当先と違う。新しい会社コードを追加したとき、管理領域への割当(T-CODE：OX19)を忘れた場合や、テスト用クライアントへの移送漏れで発生する。 【解決策】 ① エラーの会社コードと管理領域を控える。 ② 管理領域を手入力した場合は、会社コードの割当先の管理領域に入力し直す。 ③ T-CODE：OX19(管理領域への会社コード割当)で、その会社コードが正しい管理領域に割り当てられているか確認し、未割当なら割り当てる。勘定コード表・会計年度バリアントが管理領域と一致している必要がある。 ④ T-CODE：OKKP で管理領域の割当会社コードと構成要素(原価センタ・指図・利益センタ会計等)が該当会計年度で有効か確認する。 ⑤ 移送で設定した場合は、移送依頼が対象クライアントに取り込まれているか確認する。 【確認テーブル】 TKA02 TKA01 T001【SPRO】企業構造 > 割当 > 管理会計 > 会社コードの管理領域への割当(OX19) | FBCJ problem KI-203 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KI/217 | 原価要素 & (管理領域 &) は & に登録されていません Cost element & in CO area & does not exist for & | COFS00 KA03 KA02 FB50 KA01 KA06 OKB9 | 【原因】原価要素が管理領域に存在しない、または転記日付時点で有効期間外である。原価要素の有効開始日を作成日にしてしまい、それより前の日付(前月決算の伝票など)で転記した場合によく出る。会社コード側の勘定コードはあるが管理領域側の原価要素データだけが漏れている場合にも出る。 【解決策】 ① エラーの原価要素・管理領域・日付を確認する。 ② T-CODE：FS00(S/4HANA)または T-CODE：KA03(ECC)で原価要素の有効期間を確認する。 ③ 転記日付が有効開始日より前なら、有効期間を前に延ばす(T-CODE：KA02 で期間を追加、または新規作成時に会計年度の期首から有効にする)。 ④ 原価要素自体が未登録なら作成する(ECC では一次原価要素は T-CODE：KA01、二次原価要素は T-CODE：KA06。KAH1 は原価要素グループの登録で原価要素は作られない)。貸借対照表勘定は原価要素にできないので、T-CODE：OKB9 などに誤って入れていないかも確認する。 ⑤ 原価要素は会計年度の期首など余裕を持った日付から有効にする運用ルールを決める。 【確認テーブル】 CSKA CSKB【SPRO】管理会計 > 原価要素会計 > マスタデータ > 原価要素 | Cost Element in CO area X does not exist KI-217 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KI/222 | 原価センタ &/& は & に登録されていません Cost center &/& does not exist on &. | COKS01 KS02 KS03 FB50 OKB9 KB21N KP26 | 【原因】入力した原価センタが、転記日付時点で管理領域に存在しない。原価センタの有効開始日より前の日付での転記、有効終了日を過ぎた原価センタ(組織変更で廃止)への転記、入力ミス、T-CODE：OKB9 や固定資産マスタ・従業員マスタに古い原価センタが残っていることが典型的な原因。 【解決策】 ① エラーの管理領域・原価センタ・日付を控える。 ② T-CODE：KS03 で原価センタの有効期間を確認する。 ③ 転記日付が有効期間外なら、正しい原価センタに入力し直すか、T-CODE：KS02 で有効期間を延長する(過去日付への延長は管理会計の承認を得る)。 ④ BAPI やインターフェースから転記する場合は、渡している転記日付・伝票日付が正しいかを確認する。 ⑤ 自動転記なら T-CODE：OKB9、固定資産マスタ(T-CODE：AS02)などに廃止済み原価センタが残っていないか確認する。活動配分(T-CODE：KB21N)では T-CODE：KP26 の活動単価計画(バージョン・原価センタ)も確認する。 【確認テーブル】 CSKS CSKT TKA3A ANLZ【SPRO】管理会計 > 原価センタ会計 > マスタデータ > 原価センタ | Error KI222 – Cost Center Not Valid for Date Message no KI222 Cost center doesn’t exist on date KI-222 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KI/235 | 勘定 & には原価計算に関連する勘定割当が必要です Account & requires an account assignment relevant to cost accounting | COFB50 MIGO MB21 F.13 AFAB OKB9 FS00 | 【原因】転記先の勘定コードが原価要素(一次原価要素)として登録されているのに、明細に原価センタ・内部指図・WBS 要素などの実際の CO 勘定設定が入っていない。利益センタだけを入力した場合も CO の勘定設定としては不十分で発生する。入庫・予約・減価償却計上・自動消込(T-CODE：F.13)など、ユーザーが勘定設定を直接入力しない自動転記では、T-CODE：OKB9 のデフォルト勘定設定が見つからない(利益センタ別・評価エリア別の設定漏れ)ことが主な原因。 【解決策】 ① エラーの勘定コードを T-CODE：FS00(S/4HANA)または T-CODE：KA03 で開き、原価要素カテゴリ(01 等)を確認する。 ② 手入力の伝票なら、明細に原価センタまたは内部指図を入力して再転記する。 ③ 自動転記なら T-CODE：OKB9 でその会社コード・原価要素に対するデフォルト原価センタ/内部指図を登録する。利益センタ別・評価エリア別の詳細設定を使っている場合は該当する行も登録する。 ④ 減価償却計上なら固定資産マスタ(T-CODE：AS02)の時間依存データに原価センタを入れる。 ⑤ 本来 CO に流す必要がない勘定なら、原価要素の定義を見直す(期中の変更は影響を確認してから行う)。 【確認テーブル】 CSKB TKA3A TKA3C SKB1 ANLZ【SPRO】管理会計 > 原価センタ会計 > 実際転記 > 手動実際転記 > 自動勘定設定の編集(OKB9) | Account requires an assignment to a CO object – Message no. KI235 2441910 – KI235 in F.13(SAP KBA プレビュー) 2071172 – KI235 in MB21: assignment in OKB9 depends on Profit Center(SAP KBA プレビュー) |
| KI/248 | A/C & には原価計算に関連する収益基準勘定割当が必要です A/c & requires a revenue-based account assignment relevant to cost acctng | COFB70 FB60 F110 VF01 OKB9 FS00 | 【原因】KI235 と同じ文言だが、入力された勘定設定がすべて統計的(統計内部指図・統計 WBS 要素など)で、実際の CO 勘定設定が 1 つもない場合に多く出る。統計オブジェクトは FI と CO の照合では無視されるため、別に実際の原価センタ等が必要になる。また T-CODE：OKB9 のデフォルトは、他の勘定設定(統計を含む)が入力済みだと補完されない。収益勘定(原価要素カテゴリ 11/12)を T-CODE：FB70 や支払プログラムで転記するときに、収益性セグメントや原価センタが導出されない場合にも発生する。 【解決策】 ① 明細に入っている勘定設定が統計的かどうかを確認する(内部指図は T-CODE：KO03 の「統計指図」フラグ、WBS 要素は CJ13 の「統計」)。 ② 統計オブジェクトしかない場合は、実際の原価センタまたは実際の内部指図を追加入力する。 ③ 自動転記(T-CODE：F110 の差額・手数料等)の場合は T-CODE：OKB9 にデフォルト原価センタを登録し、統計内部指図を同時に入れていないかを見直す。 ④ 収益勘定(原価要素カテゴリ 11/12)の場合は、受注、収益転記可の WBS 要素、収益性セグメント(CO-PA 有効時)など収益を持てる実際のオブジェクトを入力する。原価センタで受けるには T-CODE：KS02 の「管理」タブで実際収益のロックを外す必要があるが、全原価センタに許可するのは推奨されない。 【確認テーブル】 CSKB TKA3A AUFK PRPS【SPRO】管理会計 > 原価センタ会計 > 実際転記 > 手動実際転記 > 自動勘定設定の編集(OKB9) | Error message KI248 2917850 – Error Message no. KI248 in Fiori app Create Outgoing Invoices (FB70)(SAP KBA プレビュー) 2547641 – KI248 error message in F110 payment program(SAP KBA プレビュー) |
| KI/249 | 実勘定割当を 1 つだけ入力してください Enter only one true account assignment | COFB50 ME21N MIRO MIGO KB11N | 【原因】1 つの明細に、実際の(真の)CO 勘定設定が 2 つ以上入っている。例えば原価センタと実際内部指図を同時に入れた、T-CODE：OKB9 のデフォルト原価センタと入力した WBS 要素が両方有効になった、などで発生する。CO では 1 明細に実際の勘定設定は 1 つだけで、残りは統計的である必要がある。 【解決策】 ① 明細の原価センタ・内部指図・WBS 要素・ネットワーク・収益性セグメント等の入力を確認する。 ② 実際に原価を負担させたいオブジェクト 1 つだけを残し、他を削除する。 ③ 内部指図を統計目的で原価センタと併記したい場合は、その内部指図を統計指図(T-CODE：KO02 の「統計指図」)にする。 ④ T-CODE：OKB9 で補完された原価センタ・収益性セグメントと重なっている場合は、T-CODE：OKB9 の設定を見直す。 ⑤ 購買発注で勘定コードを先に変えると T-CODE：OKB9 から CO オブジェクトが先に導出されて起きることがある(SAP Note 619203)。勘定設定カテゴリの項目(ネットワーク等)を必須入力にすると、入力前に導出されなくなる。 【確認テーブル】 AUFK CSKS PRPS TKA3A【SPRO】管理会計 > 原価センタ会計 > 実際転記 > 手動実際転記 > 自動勘定設定の編集(OKB9) | Enter only one true account assignment Message no. KI249 KI-249 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KI/260 | 原価センタ &/& の & への直接転記はロックされています Cost center &/& blocked against direct postings on & | COKS02 KS03 FB50 MIGO KB11N OKB9 VF02 OKC7 | 【原因】原価センタマスタの「管理」タブのロック区分で「実際一次原価」がロックされているため、一次原価(FI・MM・SD からの直接転記)を受け付けない。組織変更で旧原価センタをロックした後、T-CODE：OKB9 のデフォルト勘定設定や原価要素マスタにその原価センタが残っていて、請求伝票の会計転記(T-CODE：VF02)や自動転記で導出されて出ることが多い。配賦専用の原価センタを誤って入力した場合や、原価センタカテゴリのデフォルトでロックが付く場合にも出る。 【解決策】 ① T-CODE：KS03 で原価センタの「管理」タブを開き、実際一次原価のロック有無と有効期間を確認する。 ② 手入力なら正しい原価センタに入力し直す。 ③ 自動転記なら T-CODE：OKB9 や原価要素マスタのデフォルト原価センタを新しい原価センタに変更する。 ④ 旧原価センタで処理すべき伝票が残っている場合は、管理会計の承認を得て T-CODE：KS02 で一時的にロックを外す。ロックの代わりに検証(T-CODE：OKC7)で特定の取引だけを通す方法もある。 ⑤ 原価センタカテゴリのロック初期値は OKA2 で確認する。 【確認テーブル】 CSKS【SPRO】管理会計 > 原価センタ会計 > マスタデータ > 原価センタ > 原価センタカテゴリの定義(OKA2) | Cost center 1000/100411001 blocked against direct postings on 11/10/2010 KI-260 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KI/280 | 勘定 &1 の原価要素カテゴリを定義してください (管理領域 &2) Define a cost element category for account &1 (controlling area &2) | COFS00 KA01 FB50 MIGO | 【原因】S/4HANA では原価要素が勘定コードマスタ(T-CODE：FS00)に統合され、勘定タイプ「一次原価または収益」の勘定には原価要素カテゴリが必要になる。勘定は会社コードに作成済みでも、管理領域側の原価要素データ(カテゴリ)が未設定、または転記日付時点で有効でないために発生する。移行や新規勘定追加の際の登録漏れが多い。 【解決策】 ① T-CODE：FS00 でエラーの勘定コードを開き、「管理データ」タブで勘定タイプと原価要素カテゴリ、有効期間を確認する。 ② 原価要素として使う勘定なら、管理領域を指定して原価要素カテゴリ(01 一次原価、11 収益など)を設定し保存する(ECC では T-CODE：KA01)。管理領域の設定欄は勘定タイプが「一次原価または収益」「二次原価」のときだけ表示される。欄があるのに入力できない場合は権限(K_CSKB)を確認する。 ③ 原価要素にしない勘定なら、勘定タイプを「貸借対照表」または「非営業費用・収益」にするか検討する。 ④ 新規勘定を追加する手順に「管理領域の原価要素データ」を必須項目として入れておく。 【確認テーブル】 SKA1 SKB1 CSKA CSKB【SPRO】財務会計 > 総勘定元帳会計 > マスタデータ > 総勘定元帳勘定 > 総勘定元帳勘定の編集(FS00) | Error in S/4 HANA: Define a cost element category for account && (controlling area &&) KI-280 メッセージ短文(SAP Datasheet) |
| KI/806 | トランザクション & がロックされました Transaction & has been locked | COOKP1 OB52 FB50 KO88 KSU5 KB21N MIGO | 【原因】CO の期間ロック(T-CODE：OKP1)で、管理領域・会計年度・バージョンごとに、その期間の該当取引(例: RKIU 配賦、RKU1 振替、KOAO 決済、COIN FI からの CO 転記)がロックされている。FI 側の転記期間(T-CODE：OB52)が開いていても、CO 側でロックされていれば FI 伝票の CO 転記も止まり「CO Through-postings from FI has been locked」となる。月次決算で前月をロックした後に、遅れて前月日付の伝票を入れたときによく出る。 【解決策】 ① メッセージに出ている取引(例: 「CO Through-postings from FI」=COIN)と期間を控える。 ② T-CODE：OKP1 で管理領域・会計年度・実績(バージョン 0)を指定し、その期間の該当取引にロックが付いているか確認する。 ③ 転記が業務上正しいなら、経理・管理会計の責任者の承認を得て一時的にロックを外し、転記後に再度ロックする。 ④ 前月に入れるべきでない伝票なら、転記日付を当月に変えて転記する。 ⑤ T-CODE：OB52 の FI 期間と T-CODE：OKP1 の CO 期間ロックの運用を月次決算手順で揃えておく。 【確認テーブル】 KAPS T001B【SPRO】管理会計 > 一般管理会計 > 実際転記 > 期間ロックの編集(OKP1) | error”Transaction CO through posting from FI has been locked” 2542433 – Transaction CO Through-postings from FI has been locked(SAP KBA プレビュー) Comply with Sarbanes-Oxley Regulations by Locking Posting Periods in CO-PA(Mastering SAP) |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
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| 06/027 | 仕入先 & が購買組織 & に対して登録されていません Supplier & has not been created for purchasing organization & | MMME21N ME11 XK01 MK01 | 【原因】仕入先マスタに、発注や購買情報で指定した購買組織のデータ(LFM1)がないときに出る。経理が FK01(会社コードのみ)で仕入先を作り購買組織データを作っていない、新しい購買組織を追加したが既存仕入先を拡張していない、仕入先登録時に購買組織を入れ忘れた、といったケースが多い。S/4HANA では仕入先を BP で管理するため、購買組織データの追加も BP で行う。 【解決策】 ① T-CODE：XK03 または BP で、仕入先に該当購買組織のデータがあるか確認する。 ② ない場合は T-CODE：XK01・T-CODE：MK01(S/4HANA では BP のロール FLVN01 で購買組織を追加)で、既存の仕入先番号と購買組織を指定して購買データを拡張する。 ③ 拡張後に購買発注(T-CODE：ME21N)や購買情報(T-CODE：ME11)を作り直す。 ④ 購買組織が会社コードに割り当たっているか(OX01)も確認する。 【確認テーブル】 LFM1 LFA1 T024E【SPRO】企業構造 > 割当 > 購買 > 購買組織の会社コードへの割当 | Purchase Order creation Error (Message no. 06027) Vendor 130310001 has not been created for purchasing organization 0201 |
| 06/028 | 購買発注日が過去日付になっています Purchase order date is in the past | MMME21N ME22N | 【原因】購買発注の伝票日付が当日より前のときに出る警告で、過去日付の発注を防ぐためにシステムメッセージ属性でエラーに変えている会社が多い。保留中の発注を翌日以降に保存すると、保存時点で日付が過去と判定されるため、この設定ではエラーになる。標準は警告だが、エラーに変えている場合は保存できなくなる。メッセージ種別は購買のシステムメッセージ属性で管理される。 【解決策】 ① サービス以外の発注なら、発注ヘッダの伝票日付を当日に変更して保存する。 ② サービス発注の保留では、06 028 が警告の場合しか保留機能を使えない(KBA 1801559)。 ③ 再編集時に伝票日付が入力できず保存できない場合は、SAP Note 360086 を確認する。 ④ 保留発注は作成した日のうちに完成・保存する運用にする。 ⑤ 過去日付を例外的に認める必要があるなら、システムメッセージ属性で 06 028 の種別をユーザ単位で設定することも検討する。 【確認テーブル】 EKKO T160M【SPRO】購買 > 環境データ > システムメッセージ属性の定義 | Saving Held PO: Getting Error Msg 06028 |
| 06/055 | 購買依頼 & 明細 & は購買発注に対して承認されていません Purchase requisition &, item &, not released for ordering | MMME21N ME54N ME55 ME53N | 【原因】リリース戦略の対象になっている購買依頼を、最終リリース前に購買発注へ変換しようとしたときに出る。購買依頼が金額・購買グループなどの条件でリリース戦略に該当している、途中の段階で承認が止まっている、変更により再びリリース待ちになった、といった原因がある。メッセージはプログラムでエラー固定のため、システムメッセージ属性で警告にはできない。 【解決策】 ① T-CODE：ME53N で購買依頼のリリース戦略タブを開き、どの段階まで承認済みかを確認する。 ② 未承認の段階を T-CODE：ME54N(個別)または T-CODE：ME55(一括)でリリースしてもらい、その後購買発注を作成する。 ③ 発注作成を承認前でも許したい場合は、リリース戦略のリリース区分で各段階を「発注可」に設定する方法がある。 ④ 未リリースなのに発注が作れてしまう逆の現象は不具合の可能性があるので SAP Note を確認する。 【確認テーブル】 EBAN T16FS T161S【SPRO】購買 > 購買依頼 > リリース手順 > 分類を使用した手順 > 分類を使用した手順の設定 | Error message Purchase requisition &, item &, not released for ordering |
| 06/076 | 購買依頼 & 明細 & の品目はすでに全数量購買発注済です Materials of requisition & item & alr. ordered in full | MMME21N ME22N ME53N | 【原因】購買依頼明細の数量が既に全量、購買発注に変換済みのときに出る。同じ購買依頼から二重に発注しようとした場合が典型。メッセージ種別はシステムメッセージ属性で変えられ、二重発注を止めるためにエラーにしている会社もある。参照元の事例では、エラーにしたのに T-CODE：ME21N・T-CODE：ME22N でしか効かず、旧トランザクションの ME21・ME22 では止まらないことが問題になった。 【解決策】 ① T-CODE：ME53N で購買依頼明細の発注済み数量と、関連する購買発注を確認する。 ② 既存の発注が誤りなら、その発注明細を削除すれば購買依頼の残数量が戻る。 ③ 二重発注を止めたい場合はシステムメッセージ属性で 06 076 をエラーにする。 ④ ME21・ME22 など旧トランザクションで効かない場合は、利用者に T-CODE：ME21N・T-CODE：ME22N を使わせる。サービス明細が絡むなら、参照元の回答にあるとおり外部サービス管理の「サービスの既定値」の設定も確認する。 【確認テーブル】 EBAN EKPO【SPRO】購買 > 環境データ > システムメッセージ属性の定義 / 在庫/購買管理 > 外部サービス管理 > 供給元決定と既定値 > クライアントの既定値 | Message No 06076 ordered in full |
| 06/218 | 正味価格は 0 以上でなければいけません Net price must be greater than 0 | MMME21N ME11 MEK1 XK02 M/08 | 【原因】購買発注明細の正味価格が 0 以下なのに、請求書受領フラグが付いているときに出る。購買情報や条件レコード(PB00)がない、手入力価格条件(PBXX)なのに価格を入れていない、仕入先の計算スキーマグループが未割当で計算スキーマが決まらない、価格条件に統計フラグが付いている、在庫転送発注で価格が決まらない、などが原因になる。 【解決策】 ① T-CODE：ME21N の明細条件タブで価格条件の金額を確認し、「分析」ボタンで計算スキーマとアクセス順序のどこで値が取れていないかを見る。 ② 計算スキーマ(T-CODE：M/08)で価格条件 PB00 に統計フラグが付いていれば外す。参照元ではこれで解決した。 ③ 購買情報(T-CODE：ME11)や条件レコード(T-CODE：MEK1)に有効な価格があるか確認する。 ④ 仕入先マスタの購買データに計算スキーマグループが入っているか(XK02/BP)、計算スキーマ決定の設定を確認する。 ⑤ 無償品なら明細を無償フラグにするか請求書受領フラグを外す。 【確認テーブル】 EINE KONP A017 LFM1 T683S【SPRO】購買 > 条件 > 価格決定の定義 > 計算スキーマの定義と割当 | Net price must be greater than 0 Message no. 06218 |
| 06/280 | 品目 & に対する出荷データが決定できません Not possible to determine shipping data for material & | MMME21N OLME MM02 OVL2 XK02 | 【原因】在庫転送発注で出荷データ(出荷ポイントなど)が決まらないときに出る。品目マスタの販売ビューに積載グループがない、品目が出庫側の販売エリアに拡張されていない、入庫側プラントの得意先や出荷条件がない、出荷条件・積載グループ・プラントから出荷ポイントを決める割当がない、などが原因になる。参照元の事例では、仕入先マスタに供給プラントを割り当てていなかったことが最終的な原因だった。 【解決策】 ① 仕入先マスタの購買データで「追加購買データ」を開き、供給プラントが割り当てられているか確認する。 ② T-CODE：MM02 の販売ビューで積載グループを確認し、出庫側の販売エリアにも品目を拡張する。 ③ 入庫側プラントに割り当てた得意先と、その出荷条件を確認する。 ④ T-CODE：OVL2 で出荷条件・積載グループ・プラントの組合せに出荷ポイントが割り当たっているか確認する。 ⑤ T-CODE：OLME の在庫転送発注の設定で、プラントの出荷データと、伝票タイプと納入タイプの割当を確認する。 【確認テーブル】 MVKE MARC TVSTZ T161V【SPRO】購買 > 購買発注 > 在庫転送発注の設定 > 伝票タイプへの納入タイプとチェックルールの割当 / ロジスティクス実行 > 出荷 > 出荷基本機能 > 出荷ポイントと品目搬入ポイントの決定 > 出荷ポイントの割当 | Not possible to determine shipping data for material 100100051 |
| 06/722 | 所要の供給元一覧にもかかわらず品目 & が供給元一覧に含まれていません Material & not included in source list despite source list requirement | MMME21N ME22N ME01 MM02 OME5 | 【原因】品目マスタ購買ビューの源泉リスト要否フラグ、またはプラントの設定(T-CODE：OME5)で源泉リストが必須になっているのに、発注で指定した仕入先・購買組織が源泉リストに有効期間内で登録されていないときに出る。発注作成後に品目へ源泉リスト要否フラグを付けたため、既存発注の変更時に出ることもある。源泉リストの有効期限切れや、有効期間の重複が原因のこともある。 【解決策】 ① T-CODE：ME03 で品目・プラントの源泉リストを表示し、仕入先・購買組織・有効期間・契約番号を確認する。 ② 不足していれば T-CODE：ME01 で源泉リストを登録または有効期間を延長する。 ③ 源泉リストを必須にする必要がなければ、T-CODE：MM02 購買ビューの源泉リストフラグを外す。プラント単位の設定は T-CODE：OME5 で確認する。 ④ 登録直後に出る場合は発注画面を一度閉じて開き直す。 【確認テーブル】 EORD MARC T024W【SPRO】購買 > 源泉リスト > プラント別源泉リスト要否の定義 | PO Error as source not included in list despite source list requirement |
| 06/849 | 得意先 & は登録されていません (プラント & のエントリを変更してください) Customer & does not exist (please change entry in plant &) | MMME21N OLME XD03 VD03 MM02 | 【原因】出荷処理付きの在庫転送発注で、入庫側プラントに割り当てた得意先が存在しない、または出庫側プラントの販売エリアに得意先が拡張されていないときに出る。開発環境で作った得意先番号が品質保証・本番と番号範囲が違い、プラントの出荷データ設定が実在しない得意先を指していることもある。得意先の販売エリアデータと出庫側プラントの販売組織の不一致が典型的な原因である。 【解決策】 ① T-CODE：SPRO の「在庫転送発注の設定 > プラントの出荷データ定義」で、入庫側プラントに割り当てた得意先番号と出庫側プラントの販売エリアを確認する。 ② T-CODE：XD03・T-CODE：VD03 で得意先が存在し、出庫側プラントの販売組織・流通チャネル・製品部門に拡張されているかを確認し、なければ拡張する。 ③ 移送後に出る場合は、各システムで得意先番号を合わせるか出荷データの得意先を手作業で直す。 【確認テーブル】 T001W KNVV KNA1 T161W【SPRO】購買 > 購買発注 > 在庫転送発注の設定 > プラントの出荷データの定義 | Not possible to determine shipping data for material 100100051 |
| 06/881 | (品質上の理由により) & までの購買発注のみ承認されます Purchase orders released until & only (for quality reasons) | MMME21N QI01 QI02 MM02 QI06 | 【原因】品目マスタで調達における QM が有効になっており、品目・仕入先・プラントの品質情報レコード(T-CODE：QI01)に「発注リリース期限」が設定されていて、その日付を過ぎた(または近い)購買発注を作成しようとした。仕入先の品質保証契約の期限切れなどを知らせるもの。標準では警告で、購買のシステムメッセージ設定だけではエラーに変わらないという相談が多く、制御は QM 側の管理キーと出荷ブロックで行う。 【解決策】 ① QI02/QI03 で品目・仕入先・プラントの品質情報レコードのリリース期限を確認し、品質保証契約が更新されていれば期限を延長する。 ② 品目マスタの品質管理ビューで「調達における QM 有効」と QM 管理キーを確認する。 ③ 発注を止めたい場合は T-CODE：SPRO の QM 管理キー定義で該当キーのメッセージモードを確認し、出荷ブロック(購買発注のブロック)を定義して仕入先マスタまたは品質情報レコードに設定する。 ④ 仕入先単位のブロックは 06 883 など関連メッセージも合わせて確認する。 【確認テーブル】 QINF MARC LFA1【SPRO】品質管理 > ロジスティクスにおける QM > 購買における QM > 管理キーの定義 / 品質管理 > ロジスティクスにおける QM > 購買における QM > 出荷ブロックの定義 | unable to convert the warning message to error message no.06881 |
| C+ | Valuation area &1 not yet productive with material ledger | MMMIGO MM01 CKMSTART OMX1 CKM9 | 【原因】S/4HANA では品目元帳が必須で、評価レベル(プラント)ごとに品目元帳を本稼働状態にする必要がある。新しいプラント・評価レベルを追加した際に品目元帳の有効化(T-CODE：OMX1)や本稼働設定(T-CODE：CKMSTART)を行っていないと、T-CODE：MIGO の入出庫や T-CODE：MM01 の会計ビュー登録時にこのメッセージが出る。旧来の IMG メニューパスは S/4HANA では見つからないことがある。 【解決策】 ① T-CODE：CKM9 で該当評価レベルの品目元帳設定を確認する。 ② OMX2・OMX3 の設定を確認し、T-CODE：OMX1 で評価レベルの品目元帳を有効化する。 ③ T-CODE：CKMSTART で評価レベルを本稼働に設定する。参照元では、T-CODE：OMX1 の設定が済んでいてもこのエラーが出ており、T-CODE：CKMSTART の実行で解消した(元に戻せないので設定内容を確認してから実行)。 ④ 既に在庫金額がある評価レベルでは、品目元帳の移行処理が必要になるので SAP Note を確認する。 【確認テーブル】 T001K CKMLHD【SPRO】管理会計 > 製品原価管理 > 実際原価計算/品目元帳 > 評価レベルの品目元帳有効化 | How to resolve error Valuation area XXXX not yet productive with material ledger |
| CVI_MAPPING/018 | 勘定グループ &1 およびグループ化 &2 の番号範囲は異なります The number ranges for account group &1 and grouping &2 are different | MMSPRO XKN1 XDN1 BUCF | 【原因】得意先・仕入先と BP(ビジネスパートナ)の同期(CVI)の設定で、勘定グループと BP グルーピングを割り当てるときに「同一番号」を指定しているのに、両者の番号範囲が一致していないと出る。参照元は ECC から S/4HANA への移行準備で、ECC 側で得意先・仕入先勘定グループを BP グルーピングに割り当てた事例。「同一番号」を外すと、同期先の番号範囲が外部採番の場合は「同一番号のグルーピングしか使えない」という別のエラー(CVI_MAPPING 040)になる。 【解決策】 ① 同期の方向と、同期先の番号範囲を確認する(得意先・仕入先から BP へ同期するなら BP グルーピング、BP から仕入先へ同期するなら仕入先勘定グループが同期先)。 ② 番号を同じにする場合は、両方の番号範囲を一致させ、同期先を外部採番にして「同一番号」を指定する。 ③ 番号を分ける場合は「同一番号」を外し、同期先の番号範囲を内部採番にする。 ④ 番号範囲は BP グルーピングを T-CODE：BUCF、仕入先勘定グループを T-CODE：XKN1、得意先勘定グループを T-CODE：XDN1 で確認する。 【確認テーブル】 TB001 T077K CVI_VEND_LINK LFA1【SPRO】得意先/仕入先統合 > ビジネスパートナ設定 > 仕入先統合の設定 > フィールド割当 > BP グルーピングと仕入先勘定グループの割当 | BP CVI – Error : The number ranges for account group & grouping are different |
| FF/707 | 入力した税額が不適切です (コード &1、金額 &2)、&3 &4 を修正してください Tax entered incorrect (code &1, amount &2), correct &3 &4 | MMMIRO FTXP FS00 OBA5 | 【原因】入力した税額が、税コードの税率から計算した額と丸め誤差を超えて違うときに出る。T-CODE：MIRO で税額を手入力した、発注の税コードと請求書の税コードが違う、勘定コード側の「税なし転記許可」の設定、税コードの属性で「チェック」区分がオンになっている、などが原因になる。会計伝票の直接入力(T-CODE：FB60 等)でも出る。 【解決策】 ① T-CODE：MIRO で発注明細の税コードと請求書の税コードが一致しているか確認する。 ② 手入力した税額を消して「税計算」をオンにし、システムに計算させる。 ③ 勘定コード(T-CODE：FS00)の管理データタブで「税なし転記許可」など税区分の設定を確認する。 ④ T-CODE：FTXP で税コードの属性(チェック区分)を確認する。オフにすると警告になるが、金額の誤りが通るので推奨しない。 【確認テーブル】 T007A RBTX SKB1【SPRO】財務会計 > 財務会計グローバル設定 > 税 > 計算 > 売上税コードの定義 | Tax entered incorrect Message No FF707 in MIRO |
| M3/180 | 評価クラス & は品目タイプ & に対して使えません Valuation class & not allowed for material type & | MMMM01 MM02 OMSK OMS2 OBYC | 【原因】品目マスタ会計ビューに入れた評価クラスが、品目タイプに割り当てた勘定カテゴリ参照で許可されていないときに出る。評価クラスは勘定カテゴリ参照にひも付き、品目タイプも 1 つの勘定カテゴリ参照を持つため、両者が一致しないと登録できない。既定で提案される評価クラス自体が誤っていることもある。評価クラスと勘定カテゴリ参照の対応はテーブル T025、品目タイプと勘定カテゴリ参照の対応は T134 に保存されている。 【解決策】 ① T-CODE：OMS2 で品目タイプに割り当てた勘定カテゴリ参照を確認する。 ② T-CODE：OMSK で入力したい評価クラスがその勘定カテゴリ参照に割り当たっているかを確認し、必要なら割当を追加する(または正しい評価クラスを使う)。 ③ 新しい評価クラスを使う場合は T-CODE：OBYC で BSX などの勘定コードも登録する。 ④ プラント単位で評価クラスを制限したい場合は標準ではできないので、ユーザエグジット MGA00001 などでのチェックを検討する。 【確認テーブル】 T025 T134 MBEW【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 評価と勘定設定 > 勘定決定 > 評価クラスの定義 | Material master creation error Message no. M3180 ERROR in Material Master |
| M3/189 | 基本数量単位は変更できません “エラー照会” を選択してください The base unit of measure cannot be changed; choose “Display errors” | MMMM02 MMBE MB51 ME2M QP02 CA02 CA98 | 【原因】品目の基本数量単位を変更しようとしたが、当期・前期の在庫、削除フラグのない購買依頼・購買発注・納入日程契約、計画手配・製造指図・受注などの未完了伝票、作業手順・検査計画などが存在するため変更できないときに出る。変更したい単位が既に代替単位として登録されていることも原因になる。T-CODE：MMBE で在庫がゼロでも、他の伝票が残っていれば変更できない。 【解決策】 ① T-CODE：MM02 で「エラー表示」を押し、どの在庫・伝票が原因かを一覧で確認する(ダイアログ時のみ表示)。 ② 在庫は当期・前期ともゼロにし、関係する購買依頼・購買発注・計画手配・予約などは完了・削除フラグ付与を行う。 ③ 検査計画は T-CODE：QP02 で無効化、作業手順は T-CODE：CA02 で削除フラグを付ける。それでも消えない場合はアーカイブ(T-CODE：CA98 など)が必要になることがあり、SAP Note 2827049 も確認する。 ④ 新しい単位が代替単位として登録されていれば削除する。 ⑤ 履歴が多い場合は、基本数量単位は変えずに代替単位を追加するか、新しい品目を作る方が安全。 【確認テーブル】 MARA MARM MARD EKPO EBAN | SAP-MM : UOM not change: Getting Message no. M3189 |
| M3/351 | 品目 & がプラント &で更新されていません Material & not maintained in plant & | MMMM01 MM03 ME21N MIGO MMSC XK03 | 【原因】指定したプラントにその品目のプラントデータ(MARC)がないときに出る。品目を別プラントでしか登録していない、品目拡張(購買・MRP・保管ビュー)を忘れた、品目が将来日付で計画変更されている、といった原因が多い。参照元の事例では、発注先と関係のないプラントでエラーが出ており、仕入先マスタの購買データにそのプラントの代替データが定義されていて、発注に提案されていたことが原因だった。 【解決策】 ① エラーに出たプラントが、発注で使うつもりのプラントか確認する。 ② 意図したプラントなら、T-CODE：MM01 で品目をそのプラントへ拡張する(購買・MRP・保管・会計ビューなど必要なビューをまとめて)。保管場所データだけなら T-CODE：MMSC でもよい。 ③ 意図しないプラントなら、XK03/BP で仕入先マスタの購買データにプラント別の代替データが定義されていないか確認し、不要なら直す。 ④ 計画変更されている品目なら T-CODE：MM03 の計画変更表示で有効開始日を確認する。 【確認テーブル】 MARC MARA MARD | Material 100200 not maintained in plant 1300 |
| M3/368 | 評価クラスを変更することができません ‘照会エラー’ を選択してください The valuation class cannot be changed, choose ‘Display error’ | MMMM02 MMBE ME2M COOIS MIGO | 【原因】品目の評価クラスを変更しようとしたが、当期または前期に評価済み在庫がある、未完了の購買発注・納入日程行がある、入出庫済みの製造指図がある、のいずれかのため変更できないときに出る。評価クラスは勘定決定に直結するため、既存の取引と勘定がずれないよう標準で制限されている。在庫がゼロに見えても前期在庫や未完了の発注が残っていることが多い。 【解決策】 ① T-CODE：MM02 で「エラー表示」を押し、どの在庫・伝票が原因かを確認する。 ② 在庫がある場合は、在庫を中間勘定へ一旦払い出し(例: 201/202 などで原価センタへ)、評価クラスを変更してから在庫を戻す。前期在庫が残る場合も考慮する。 ③ 未完了の購買発注は明細に削除フラグを付け、製造指図は削除ステータスにする。 ④ 履歴が多い品目は新しい品目を作って在庫を移す方法も検討する。メッセージを警告にする回避策は整合性の責任を負うことになるので推奨しない。 【確認テーブル】 MBEW MBEWH EKPO AFPO | Error message while changing the Valuation Class in MM02 |
| M3/897 | 品目 & のプラントデータがユーザ & によってロックされています The plant data of the material & is locked by the user & | MMMM02 MI04 MIGO CO11N SM12 SM04 | 【原因】同じ品目・プラントのプラントデータ(MARC)が別のユーザ・別セッションで変更中のためにロックされているときに出る。T-CODE：MM02 を開いたままにしている、同じ品目で並行して入出庫・確認・棚卸カウントを入れている、バッチジョブや IDoc の並行処理が同じ品目に集中している、などが典型。メッセージはハードコードで警告に変えられない。 【解決策】 ① メッセージに出たユーザを確認し、T-CODE：MM02 など変更画面を開いたままなら閉じてもらう。 ② T-CODE：SM12 で品目のロットエントリを確認する。相手が作業中の場合は削除せず、応答がなければ T-CODE：SM04・T-CODE：SM50 でセッションを終了する方が安全。 ③ 並行処理で出る場合はジョブの実行時間をずらすか、品目単位でまとめて処理する。 ④ T-CODE：COGI・IDoc でエラーとして残ったものは、ロック解除後に再処理する。 【確認テーブル】 MARC | Enter count in MI04, have error Message no. M3897 |
| M7 | Special stock O &1 &2 of this material does not exist | MMMIGO ME2O MB1B MBLB MMBE | 【原因】外注発注の入庫時に、外注先に支給しているはずの構成品目の外注先在庫(特殊在庫区分 O)がないか不足しているときに出る。入庫前に構成品目を 541 で外注先へ支給していない、支給数量やロットが入庫に必要な数量と合っていない、別の外注先へ支給してしまった、といった原因が多い。構成品目の在庫が通常の保管場所にあっても、外注先在庫でなければ消費できない点に注意。 【解決策】 ① T-CODE：MBLB または T-CODE：MMBE で、対象外注先の特殊在庫 O に構成品目の在庫があるかを確認する。 ② なければ T-CODE：ME2O(外注先支給)または T-CODE：MIGO・T-CODE：MB1B の移動タイプ 541 で構成品目を外注先へ支給してから入庫する。 ③ ロット管理品目ならロットごとの数量が足りているか確認する。 ④ 外注発注の明細が品目カテゴリ L になっているか、構成品目の数量が正しいかを T-CODE：ME23N で確認する。 【確認テーブル】 MSLB MSLBH RESB | Special stock O 0000100086 15 of this material does not exist |
| M7/001 | テーブル & を確認してください: エントリ & & & がありません Check table &: entry & & & does not exist | MMMIGO MBST MM01 MMSC OBF4 MMBE | 【原因】在庫管理で参照するチェックテーブルに該当エントリがないときの汎用メッセージで、&1 のテーブル名で原因が変わる。XMARD なら品目が保管場所に拡張されていない。テーブル 003 で PR が無いと出る場合は、価格変更伝票などで使う伝票タイプ PR が FI 側に定義されていない。XMDVW はプログラム内部のテーブルで、外注品の入庫取消(移動タイプ 106 など)でよく出る。 【解決策】 ① &1 のテーブル名と &2 のキー値を控える。データベースのテーブルなら T-CODE：SE16N で本当に存在しないか確認する(XMARD・XMDVW など X で始まるものは内部テーブルで照会できない)。 ② XMARD 系なら T-CODE：MMSC で保管場所を拡張するか、OMB3 で保管場所データの自動作成を設定する。 ③ 003 で伝票タイプが原因なら、T-CODE：OBF4 で伝票タイプ PR を作成し、番号範囲と許可する勘定タイプを設定する。 ④ 外注入庫の取消で XMDVW が出る場合は、T-CODE：MMBE で在庫を確認し、SAP Note 406973 など該当する修正を探す。 【確認テーブル】 MARD T003【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 移動 > 保管場所データの自動作成 | Error message M7001 in MIGO Error Message M7 001 |
| M7/018 | & を入力してください Enter & | MMMIGO OMJN OMJJ MSC1N | 【原因】入出庫で必須項目が空欄のときの汎用メッセージで、&1 に保管場所・ロット・仕入先・移動理由などの項目名が入る。移動タイプ別の項目選択(必須/任意)の設定、品目のロット管理要否、プラント別の保管場所既定値、アドオンのチェックなどで必須になっている。返品(122)で移動理由を手入力して入力ヘルプの値と合わない場合にも出る。 【解決策】 ① メッセージの &1 を見て、どの項目が足りないのかを確認する。 ② 該当項目を入力する。ロットは自動採番の設定がなければ T-CODE：MSC1N で作成するか手入力し、移動理由は入力ヘルプから選ぶ。 ③ 本来入力不要な項目なら、T-CODE：OMJN(移動タイプ別項目選択)や T-CODE：OMJJ の設定で必須→任意に変更する。 ④ 特定プラントだけ出る場合は、プラント別の品目設定やユーザエグジット・BAdI のチェックがないかを開発担当と確認する。 【確認テーブル】 T156 T156B MCHA【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 一般設定 (MIGO) > 移動タイプ別項目選択 / 在庫管理と実地棚卸 > 移動 > 移動理由の登録 | Error M7018 – MIGO Enter Reason for Movement |
| M7/021 | & & & & が不足です Deficit of & & & & | MMMIGO MB1A VL02N MMBE MB51 MB5T MB52 | 【原因】出庫・振替・返品などで、指定した保管場所(SL)・ロット(CH)・特殊在庫の利用可能在庫を超える数量を引き落とそうとすると出る。T-CODE：MMBE で在庫が見えていても、転記日付が過去で当時の在庫が足りない、在庫が予約されている、前期間にだけ在庫がある、ロット管理品目でロット指定が違う、仕入先委託在庫(特殊在庫区分 K)や外注先在庫など別の在庫区分にある、といった理由で引き落とせないことが多い。 【解決策】 ① エラーの &1(SL/CH/BA など)と品目・プラント・保管場所・ロットを確認し、T-CODE：MMBE でその区分の利用可能在庫を見る。 ② T-CODE：MB51 で入出庫伝票の履歴を、T-CODE：MB5T で積送中在庫を確認し、転記日付時点で在庫があったかを見る(過去日付なら当日日付で転記し直す)。 ③ 予約や特殊在庫に引き当たっていればそれを解除するか正しい特殊在庫区分で転記する。 ④ 最初に在庫を作った移動タイプの取消(561→562 など)で戻す。マイナス在庫を許すかは OMJ1・品目マスタの設定次第で、安易に許可しない。 【確認テーブル】 MARD MCHB MSKU MSLB MBEWH RESB【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 移動 > マイナス在庫の許可 | withdrawing stock 551 and 562 and system not allow |
| M7/021 | & & & & が不足です Deficit of & & & & | MMMIGO MBST MIRO MR8M OMBZ ME23N | 【原因】購買発注明細で入庫基準請求書照合(EKPO-WEBRE)をオンにしていると、請求書がすでに計上済みの入庫を取消(102・122・T-CODE：MBST)しようとしたときに、請求書数量に対する入庫数量の不足として M7 021「Deficit of PU IR quantity」が出る。品質管理の T-CODE：QA11 からの返品でも同じ形で出る。入庫取消を請求書計上後でも許すかどうかは移動タイプごとの設定で決まる。 【解決策】 ① T-CODE：ME23N の購買発注履歴で、対象入庫に対して請求書(RE)が計上済みかを確認する。 ② 原則は T-CODE：MR8M で請求書を取り消してから MIGO/MBST で入庫を取り消し、必要なら入庫・請求書を正しく入れ直す。 ③ 業務上、請求書計上後の入庫取消を許すなら、T-CODE：OMBZ(入庫基準請求書照合: 請求書にかかわらず入庫取消)で該当移動タイプにフラグを立てる。監査上の影響が大きいので経理と合意してから行う。 ④ 発注明細の入庫基準請求書照合フラグが本当に必要かも見直す。 【確認テーブル】 EKBE EKPO RSEG MSEG【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 入庫 > 入庫基準請求書照合: 請求書にかかわらず入庫取消 | Deficit of PU IR quantity 1.00 EA Can I be sure that a GR cannot be reversed when an invoice has been posted |
| M7/022 | & を & & 超過しています & & exceeded by & & & | MMMIGO ME22N ME32L ME12 MM02 OMCQ | 【原因】購買発注(PU)や納入日程契約に対して、発注数量+過剰納入許容範囲を超える数量で入庫しようとすると出る。許容範囲は発注明細の過剰納入許容範囲(%)または無制限フラグで決まり、その既定値は購買情報、なければ品目マスタ購買ビューの購買値キーから来る。発注単位と在庫単位の換算違い、納入日程契約で将来日付の納入日程行を先に受けようとした場合にも出る。 【解決策】 ① T-CODE：ME23N で発注明細の数量・発注単位・納入タブの過剰納入許容範囲と無制限フラグを確認する。 ② 過剰入庫を業務として許すなら、発注明細で許容範囲を入れるか無制限にする。今後の発注のために購買情報(T-CODE：ME12)や品目マスタの購買値キーにも設定する。 ③ 入庫数量の単位(発注単位か在庫単位か)を見直す。 ④ 納入日程契約では、当日までの納入日程行しか未入庫数量に数えないので、納入日程(T-CODE：ME38)を調整する。T-CODE：OMCQ で警告にしても許容範囲チェックは残ることが多い。 【確認テーブル】 EKPO EKET EINE MARA【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > システムメッセージ属性の定義 / 購買 > 品目マスタ > 購買値キーの定義 | override message M7022 in MIGO by purchase value key Error Message M7022 against receipt of future deliveries |
| M7/036 | 購買伝票 & & に対して入庫ができません No goods receipt possible for purchasing document & & | MMMIGO ME22N ME23N VL31N OLME | 【原因】購買発注明細が入庫対象になっていないときに出る。入庫フラグ(WEPOS)がオフ、削除フラグやブロックが付いている、確認管理キーで入庫関連の確認(入荷予定 LA など)が必要なのにまだ登録されていない、入荷伝票経由での入庫が前提になっている、BAPI・IDoc で参照項目が足りない、といったケースが多い。 【解決策】 ① T-CODE：ME23N で明細の入庫フラグ・削除フラグ・ブロックを確認する。入庫フラグが外れていて請求書が計上済みなら、請求書を取り消してからフラグを立てる。 ② 確認タブの確認管理キーを確認し、入庫関連の確認が必要なら T-CODE：VL31N で入荷伝票を作るか、確認タブに入荷予定を手入力する。 ③ 確認管理キーの設定は T-CODE：OLME の「確認管理の設定」で入庫関連・入庫割当フラグを見る。 ④ BAPI_GOODSMVT_CREATE で出る場合は、発注番号・明細・移動区分などの参照項目が渡っているか確認する。 【確認テーブル】 EKPO EKES T163L【SPRO】購買 > 確認 > 確認管理の設定 | No goods receipt possible for purchase order Message no. M7036 |
| M7/053 | 会社コード &3 の期間 &1 と &2 にのみ登録可能です Posting only possible in periods &1 and &2 in company code &3 | MMMIGO MMPV MMRV OMSY OB52 MMPI | 【原因】在庫管理(MM)の転記期間は会社コードごとに当期と前期の 2 期間だけ開いており、入力した転記日付がその範囲外だと出る。月初に T-CODE：MMPV による期間繰越をしていない、逆に誤って未来の期間まで繰り越してしまった、出庫日付を入れずにシステム日付で転記された、といったケースが多い。FI の転記期間(T-CODE：OB52)とは別管理である。 【解決策】 ① エラーに表示された 2 つの期間と転記日付を見比べ、日付の誤りなら正しい日付で転記し直す。 ② T-CODE：MMRV で会社コードの当期・前期と、前期への転記許可フラグを確認する。 ③ 期間が遅れていれば T-CODE：MMPV で当月まで期間を繰り越す(1 期間ずつ)。 ④ 未来に進め過ぎた場合、T-CODE：MMPV では戻せない。品目元帳が有効なら KBA 2042164 を、無効なら T-CODE：MMPI(レポート RMMMINIT)を、先に検証環境で試してから使う。再発防止は SAP Note 1082841。 ⑤ T-CODE：OB52 で FI 側の転記期間も同じ月が開いているかを確認する。 【確認テーブル】 MARV T001B【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 転記期間 (MMPV/MMRV) | MIGO posting period error |
| M7/064 | 伝票 & & & に選択可能明細がありません Document & & & does not contain any selectable items | MMMIGO ME23N ME38 ML81N | 【原因】T-CODE：MIGO で参照伝票を指定しても、入庫・出庫できる明細が 1 件もないときに出る。全量入庫済み、移動タイプが伝票の状態と合っていない(102 で未入庫など)、プラントの誤り、輸入発注で入荷伝票が前提なのに未作成、納入日程契約で当日までの納入日程行がない、サービス発注を T-CODE：MIGO で処理しようとしている、ユーザ間で権限が違う、などが原因になる。 【解決策】 ① T-CODE：ME23N の購買発注履歴で入庫済み数量と残数を確認する。 ② T-CODE：MIGO の移動タイプとプラントが正しいかを見直す。 ③ T-CODE：MIGO のメニュー「設定 > 既定値」で「全明細を提案」をオンにして再度開く。 ④ 確認管理キーで入荷伝票が必要なら入荷伝票を作る。納入日程契約なら T-CODE：ME38 で納入日程行を確認する。 ⑤ サービスは T-CODE：ML81N でサービス登録を行う。 ⑥ 特定ユーザだけ出るなら T-CODE：SU53 で権限を確認する。 【確認テーブル】 EKBE EKPO EKET | MIGO – Goods Receipt Purchase Order (101) – Document does not contain any selectable items. |
| M7/090 | 品目 & & に対する会計データが更新されていません Accounting data not yet maintained for material & & | MMMIGO ME21N MM01 MM50 MM02 | 【原因】入出庫や購買発注で使った品目について、対象プラント(評価エリア)の会計ビュー(評価クラス・価格管理区分・価格)が登録されていない。品目マスタを購買・在庫管理ビューだけ作成して会計ビューを作り忘れた、別プラントに拡張したときに会計ビューを拡張していない、データ移行で会計ビューの登録が失敗した、などが原因。在庫評価ができないため転記できない。 【解決策】 ① T-CODE：MM03 で対象プラントの会計 1 ビューが存在するか確認する。 ② 無ければ T-CODE：MM01 で会計 1・会計 2 ビューを登録し、評価クラス・価格管理区分(S/V)・標準原価または移動平均原価を入力する。 ③ 拡張漏れの品目が多い場合は T-CODE：MM50(未登録ビューの一覧)で洗い出してまとめて登録する。 ④ 登録後に T-CODE：MIGO・T-CODE：ME21N を再実行する。 【確認テーブル】 MBEW MARC | Accounting data not yet maintained for material A055 776070262 Message no. M7090 |
| M7/097 | 品目 & に対して在庫転記はできません No stock posting possible for material & | MMMIGO MB1C ME21N OMS2 MM03 | 【原因】品目タイプがそのプラント(評価レベル)で数量更新の対象になっていないため、在庫への転記ができないときに出る。非在庫品目(NLAG など)を勘定設定なしで発注・入庫した場合や、新しい品目タイプ・プラントを作った際に T-CODE：OMS2 の数量更新・金額更新の設定を漏らした場合によく発生する。プラント固有の品目ステータスで在庫転記を止めていることもある。 【解決策】 ① T-CODE：MM03 で品目タイプを確認し、T-CODE：OMS2 でその品目タイプの「数量/金額更新」を開いて該当評価レベルの数量更新・金額更新フラグを確認する。 ② 在庫管理する品目なら数量更新をオンにする(既存在庫や伝票がある場合の影響は事前に確認)。 ③ 在庫管理しない品目なら、購買発注で勘定設定カテゴリ(K: 原価センタなど)を入れて消費転記にする。 ④ プラント固有の品目ステータスで在庫転記が止められていないか確認する。 【確認テーブル】 T134M MARA MARC【SPRO】ロジスティクス一般 > 品目マスタ > 基本設定 > 品目タイプ > 品目タイプ別の数量・金額更新の定義 | No stock posting possible for this material |
| M7/100 | 品目 & & & は実地棚卸のためブロックされています Material & & & blocked due to a physical inventory | MMMIGO MI01 MI02 MI07 MI20 VL02N | 【原因】実地棚卸伝票を転記ブロック付きで作成すると、対象の品目・保管場所(ロットなら M7 101)に転記ブロック(MARD-SPERR)が立ち、棚卸差異の転記が終わるまで入出庫ができなくなる。棚卸差異を転記した後も、伝票の状態不整合でフラグが残ることがある。メッセージはハードコードで T-CODE：OMCQ では警告に変えられない。 【解決策】 ① T-CODE：MI20 などで対象品目の実地棚卸伝票を探し、カウント入力と差異転記(T-CODE：MI07)が終わっているかを確認する。 ② 差異転記が済んでいなければ転記して棚卸を完了する。 ③ 棚卸を中止して入出庫を先に通す場合は、T-CODE：MI02 で伝票ヘッダの転記ブロックを外す。 ④ 差異転記後もブロックが残る場合は、実地棚卸区分の修正に関する SAP Note を確認して修正レポートを検討する。 ⑤ 期中の入出庫を止めたくない運用なら、転記ブロックを付けずに棚卸伝票を作る。 【確認テーブル】 MARD MCHB IKPF ISEG | Error Message M7100 at the time MIGO |
| M7/127 | 品目 & & & に削除フラグが立っています Material & & & flagged for deletion | MMMIGO MM02 MM06 MMBE OMCQ | 【原因】品目マスタの保管場所レベル(MARD)に削除フラグが設定されている保管場所へ入出庫しようとした。標準では警告のため転記は続行できるが、使わなくなった保管場所を誤って使っている可能性を示す。逆に「削除フラグを付けたのに転記できてしまう、エラーにしたい」という相談も多い。S/4HANA Cloud では M7 の適用領域のメッセージ制御が SSCUI で提供されていないことがある。 【解決策】 ① T-CODE：MM03(保管場所レベル)または T-CODE：MMBE で、対象保管場所に削除フラグが付いているか確認する。 ② 業務上その保管場所を使うのが正しいなら、MM02/MM06 で削除フラグを解除する。 ③ 誤った保管場所を指定している場合は T-CODE：MIGO の明細で正しい保管場所に直す。 ④ 転記を止めたい場合は、オンプレミスでは T-CODE：OMCQ(在庫管理のシステムメッセージ)で M7 127 をエラーに変更できるか確認する。Cloud 版で変更できない場合は保管場所の使用自体を権限や運用で制限する。 【確認テーブル】 MARD T159M【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 在庫管理のシステムメッセージの定義(OMCQ) | Storage Location marked for deletion |
| M7/146 | & & はサポートされていません (エントリを確認してください） & & not supported (check your entry) | MMMIGO MB1B MB1A OMJJ VL02N | 【原因】入力した移動タイプが、指定した特殊在庫区分(E: 受注個別在庫、Q: プロジェクト在庫、O: 外注先在庫 など)に対応していない。例として、外注先への支給(541/542)では特殊在庫 E は使えない、返品や出荷で特殊在庫区分の組合せが移動タイプの許可(T-CODE：OMJJ の特殊在庫区分の許可)にない、などがある。移動タイプと特殊在庫区分の組合せが設定上許可されていないことが直接の原因。 【解決策】 ① 業務要件に合う移動タイプを選び直す。例: 受注在庫を外注先に支給したい場合は、先に 411 E 等で通常在庫に戻してから 541 を使う、または外注先を保管場所として 311 E で移動する。外注先から戻したものを受注在庫にするなら 542 で戻した後に 412 E で振替える。 ② T-CODE：OMJJ で移動タイプの「特殊在庫区分の許可」を確認する。 ③ 出荷・返品(T-CODE：VL02N)で出る場合は明細カテゴリ・スケジュールラインカテゴリの移動タイプ設定を確認する。 【確認テーブル】 T156 T156SC【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 移動タイプ > 移動タイプのコピー、変更 | Special Stock E not supported (check your entry) Message no. M7146 |
| M8/035 | 購買発注 & に適した明細がありません No (suitable) item found for purchase order & | MMMIRO ME23N ME22N MRKO | 【原因】T-CODE：MIRO で購買発注を参照しても、請求書に取り込める明細がないときに出る。全量請求済み、明細が削除・ブロックされている、請求書受領フラグがない、T-CODE：MIRO の会社コードや仕入先が発注と違う(請求書発行先が別仕入先)、取引区分が請求書/クレジットメモで合っていない、委託品の発注(T-CODE：MRKO で精算する)を T-CODE：MIRO で処理しようとしている、などが原因になる。 【解決策】 ① T-CODE：ME23N の購買発注履歴で入庫済み・請求済み数量を確認する。 ② 明細の削除フラグ・ブロックと、請求書タブの請求書受領フラグを確認する。 ③ T-CODE：MIRO の会社コード・取引区分・参照伝票区分(購買発注/納入日程契約)、明細の「品目/サービス」の選択を確認する。 ④ 発注の仕入先と請求書発行先(パートナ機能)を確認し、違っていれば正しい仕入先で入力する。 ⑤ 委託品なら T-CODE：MRKO で精算する。 【確認テーブル】 EKPO EKBE EKPA | NO(Suitable) items found for PO XXXX message no M8035 |
| M8/081 | 請求数量が入庫数量を超えています (& &) Quantity invoiced greater than goods receipt quantity (& &) | MMMIRO ME23N OMR6 OMRM | 【原因】入庫が前提の購買発注明細で、請求数量が入庫済み数量を超えて入力されたときに出る(許容範囲キー DQ の対象)。入庫基準請求書照合の明細では M8 504 として出る。分割納入なのに発注全量を請求書に入れた、通関・付随費の請求を数量付きで入れた、入庫前に請求書を入れようとした、などが原因になる。入庫基準でない明細でも、許容範囲キー DQ の設定次第でエラーか警告かが変わる。 【解決策】 ① T-CODE：ME23N の購買発注履歴で入庫済み数量と請求済み数量を確認する。 ② 請求数量を入庫済み数量に合わせるか、残りの入庫を先に計上してから請求書を入れる。 ③ 付随費だけの請求なら T-CODE：MIRO で「計画付随費」を選んで計上する。 ④ 運用として超過請求を止めたい・許したい場合は、T-CODE：OMR6 の許容範囲キー DQ と T-CODE：OMRM の M8 081・M8 504 のメッセージ種別(警告/エラー)を見直す。 【確認テーブル】 EKBE RSEG T169G【SPRO】請求書照合 > 請求書ブロック > 許容範囲の設定 / 請求書照合 > システムメッセージ属性の定義 | Quantity invoiced greater than goods receipt quantity |
| M8/082 | 価格が許容範囲 ( & & ) を超えています Price too high (tolerance limit of & & exceeded) | MMMIRO OMR6 OMRM MRBR | 【原因】請求書の金額が「請求数量×発注正味価格」を、許容範囲キー PP(価格差異)の上限を超えて上回ったときに出る。標準は警告で、そのまま転記すると請求書が価格差異で支払保留になる。入庫と請求書の通貨が違う、許容範囲で絶対額と率を両方チェックしている、計画外の運賃が明細に入っている、納入日程契約の価格が日付で変わっている、などで価格が一致しているように見えても出ることがある。 【解決策】 ① T-CODE：MIRO の明細で請求金額・数量と発注価格を比べ、本当に価格差異かを確認する(通貨・価格単位・税込/税抜も確認)。 ② 計画外の運賃が含まれていれば、ヘッダの計画外仕入諸掛欄に入れる。 ③ 正しい金額なら転記し、支払保留になったものは T-CODE：MRBR で保留解除する。 ④ 許容範囲は T-CODE：OMR6 で会社コード+許容範囲キー PP の上限・下限を見直し、絶対額と率のどちらをチェックするかも確認する。 ⑤ 価格超過を転記させたくない場合は T-CODE：OMRM で M8 082 をエラーに変更する。 【確認テーブル】 T169G RBKP RSEG EKPO【SPRO】請求書照合 > 請求書ブロック > 許容範囲の設定 / 請求書照合 > システムメッセージ属性の定義 | Price too High, tolerance limit 5.00 exceeded, Message no. M8082 |
| M8/088 | 納入数量がゼロです Quantity delivered is zero | MMMIRO MIGO ME23N MB51 OMRM | 【原因】入庫フラグが付いた購買発注明細で、まだ入庫が計上されていない(入庫済み数量が 0)のに請求書を入れようとしたときに出る。入庫フラグがない明細では M8 087 になる。入庫を取り消した後に別の移動タイプで入れ直したが履歴が想定どおりでない、入庫が実際には保存されていない、BAdI の提案ロジックが影響している、といったケースもある。 【解決策】 ① T-CODE：ME23N の購買発注履歴と T-CODE：MB51 で入庫(101 または 103→105)が計上されているかを確認する。 ② 未入庫なら先に T-CODE：MIGO で入庫してから T-CODE：MIRO を行う。 ③ 入庫前の請求計上を業務として認めるなら、T-CODE：OMRM で M8 088 を警告にする(エラーにすれば入庫前請求を止められる)。 ④ 入庫フラグを外す対応は入庫/請求仕訳勘定の消込に影響するので慎重に判断する。 ⑤ MRM_PROPOSAL_DETERMINE などの BAdI を実装していれば内容を確認する。 【確認テーブル】 EKBE EKPO MSEG【SPRO】請求書照合 > システムメッセージ属性の定義 | delivered quantity is zero |
| M8/108 | 請求書が仕訳 & & ですでに入力されていないか確認してください Check if invoice already entered under journal entry & & | MMMIRO FB03 MIR5 MR8M OMRM | 【原因】重複請求書チェックで、同じ仕入先・通貨・金額・参照(請求書番号)・伝票日付・会社コードの請求書が既にあると判断されたときに出る。チェックする項目のうち会社コード・参照・伝票日付は T-CODE：SPRO の設定で選べ、仕入先マスタの重複請求書チェックフラグも必要。表示される番号は会計伝票番号なので、MIR4 で開くと「存在しない」となり混乱しやすい。 【解決策】 ① メッセージの会計伝票番号を T-CODE：FB03 で開き、元の請求書伝票を確認する。 ② T-CODE：MIR5 で仕入先の請求書一覧も確認し、本当に二重なら入力をやめる。誤って先に入れた請求書なら T-CODE：MR8M で取り消して入れ直す。 ③ 二重でないのに出る場合は、「重複請求書チェックの設定」で会社コード・参照・伝票日付のチェック対象を見直す。 ④ 二重払いを防ぎたい場合は T-CODE：OMRM で M8 108 をエラーにする。 【確認テーブル】 RBKP BKPF LFB1【SPRO】請求書照合 > 入力請求書 > 重複請求書チェックの設定 / 請求書照合 > システムメッセージ属性の定義 | MIRO – Check if invoice already entered under accounting doc. no. |
| M8/147 | エントリ & に対して勘定設定ができません Account determination for entry & not possible | MMOBYC OMWD OMSK MIGO MIRO M/08 | 【原因】入庫・出庫・請求書照合で自動勘定決定ができないときに出る。メッセージの項目は勘定コード表・取引キー(BSX・WRX・GBB・PRD・FR1 など)・評価グループコード・勘定修正・評価クラスの組合せで、この組合せに勘定コードが T-CODE：OBYC で登録されていないのが原因。評価レベルに評価グループコードが割り当たっていない(T-CODE：OMWD)、品目の評価クラスが想定と違う、購買の計算スキーマで条件に取引キーを付け忘れた、といったことも多い。 【解決策】 ① エラーに出た勘定コード表・取引キー・評価グループコード・勘定修正・評価クラスをそのまま控える。 ② T-CODE：OMWD で評価レベル(プラント)に評価グループコードが割り当たっているか確認する。 ③ T-CODE：OBYC で該当取引キーを開き、その組合せ(勘定修正 VBR・BSA などを含む)に勘定コードを登録する。 ④ 付随費(FR1 など)なら T-CODE：M/08 の計算スキーマで条件タイプに取引キーが付いているか確認する。 ⑤ 品目マスタの会計ビューの評価クラスが正しいか、T-CODE：OMSK で勘定カテゴリ参照と合っているかも見る。 【確認テーブル】 T030 T001K T025 T030R T683S【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 評価と勘定設定 > 勘定決定 > 自動転記の設定 / 在庫管理と実地棚卸 > 評価と勘定設定 > 勘定決定 > 評価グループコードの定義 | Account determination for entry BPIN ___ 0001 ___ 4011 not possible M8147 |
| M8/321 | 伝票に同じ発注明細が複数あります Document contains same order item more than once | MMWE02 BD87 MIRO WE19 | 【原因】EDI/IDoc(INVOIC、汎用モジュール IDOC_INPUT_INVOIC_MRM)で請求書照合を自動転記する際、同じ購買発注明細を参照する明細セグメントが 1 つの請求書に複数含まれている。IDoc の処理では入庫伝票番号・明細を直接受け取れず、納品書番号(E1EDP02 修飾子 016)と発注番号・明細(修飾子 001)から入庫を探すため、同じ発注明細の分割納品をまとめて請求すると入庫を一意に特定できず、誤った請求書を作らないよう処理を止める。T-CODE：MIRO の手入力では入庫単位で照合できるので出ない。 【解決策】 ① T-CODE：WE02 で該当 IDoc の E1EDP02 セグメントを確認し、同じ発注明細が複数行あるか確認する。 ② ユーザエグジット EXIT_SAPLMRMH_011 で、同じ納品書番号・発注明細の IDoc データを集約する。集約後は入庫明細ごとに請求書明細が作られる(KBA 2177340・2165016 も参照)。 ③ EHP5 以降なら、入庫伝票の情報も渡せるメッセージタイプ INCINV_CREATE(BAPI_INCOMINGINVOICE_CREATE1)に切り替える。 ④ 入庫基準請求書照合では、入庫ごとの納品書番号(EKBE-XBLNR)が正しく入っているか確認する。 【確認テーブル】 EKBE EDIDC EDID4 RBKP【SPRO】購買管理 > 請求書照合 > EDI | Message M8321 Document contains same order item more than once |
| M8/534 | 貸借不一致: & 借方: & 貸方: & Balance not zero: & debits: & credits: & | MMMIRO MR8M OMR6 FTXP | 【原因】請求書の借方と貸方の差額が許容範囲を超えていて転記できないときに出る。T-CODE：MIRO の基本データタブの金額(請求総額)を入れていない、税額を含めた総額になっていない、税コードが発注と違う、明細の金額修正漏れが典型。T-CODE：MR8M の取消時に、税率の有効期間の違いなどで再計算した税額が元伝票と合わず出ることもある。 【解決策】 ① T-CODE：MIRO の基本データタブで請求総額と税額、「税計算」チェックを確認し、残高が 0 になるよう金額を合わせる。 ② 明細の税コードが発注と一致しているか確認する。 ③ 差額が小さい端数なら T-CODE：OMR6 の許容範囲キー BD(少額差異の自動転記)を確認する。 ④ T-CODE：MR8M で出る場合は、関連するクレジットメモが先にないか確認し、あれば先に取り消す。税の再計算差が原因なら SAP Note(MM-IV-LIV-CAN)を確認する。 【確認テーブル】 RBKP RSEG RBTX T169G【SPRO】請求書照合 > 請求書ブロック > 許容範囲の設定 | Balance not zero |
| ME/006 | ユーザ & はすでに & & & を処理中です User & already processing & & & | MMME22N ME28 VL06I MIGO F110 SM12 | 【原因】購買発注などの購買伝票が他のユーザ・他のセッションで変更中(ロック中)のときに出る。T-CODE：ME22N で発注を開いたまま入庫や入荷確認をしている、T-CODE：ME28 の一括リリースでユーザエグジット内の COMMIT WORK が影響している、同じ契約を参照して複数ユーザが同時に発注を作っている、支払実行(T-CODE：F110)中に発注が変更されている、などが典型。 【解決策】 ① メッセージのユーザ名を確認し、該当伝票を変更モードで開いていないか連絡して閉じてもらう。 ② T-CODE：SM12 で伝票(EKKO・EBAN など)のロックエントリを確認する。相手が作業中なら削除しない。 ③ 入庫や入荷確認と同時に発注を変更しない運用にする。 ④ T-CODE：ME28 で 1 件目以降が失敗する場合は、ユーザエグジット・BAdI で COMMIT WORK を実行していないか開発担当に確認する。 ⑤ クロスシステムロックや T-CODE：F110 で出る場合は該当の SAP Note を確認する。 【確認テーブル】 EKKO EBAN | Error messag: User XXXX already processing purchasing document XXXXXX |
| ME/021 | ワンタイム仕入先は定義されていません One-time supplier not defined | MMME11 ME21N XK03 OBD3 | 【原因】一回限りの仕入先(一回限り仕入先用の勘定グループで作った仕入先)を、購買情報など使えない場面で指定したときに出る。購買情報や源泉リストは特定の仕入先との継続取引を前提とするため、一回限りの仕入先は登録できない。新しく作った仕入先の勘定グループを一回限り用にしてしまった、勘定グループの設定を変更した、といった原因がある。 【解決策】 ① T-CODE：XK03 または BP で仕入先の勘定グループを確認する。 ② 一回限り用の勘定グループで作っていたら、通常の勘定グループ(KRED など)で仕入先を作り直す。 ③ 勘定グループ自体の「一回限り仕入先」フラグを T-CODE：OBD3 で確認する。 ④ 急に既存の仕入先でも出始めた場合は、勘定グループ設定の変更や修正の適用がなかったかを確認する。 【確認テーブル】 LFA1 T077K【SPRO】財務会計 > 買掛金/売掛金 > 仕入先勘定 > マスタデータ > 仕入先マスタ登録の準備 > 仕入先マスタの勘定グループと画面レイアウトの定義 | Message no. ME021: One-time vendor not defined |
| ME/023 | 仕入先 & が購買組織 & に対してブロックされました Supplier & blocked for purchasing organization & | MMME21N XK05 MK05 XK03 | 【原因】仕入先マスタで購買ブロックが設定されている仕入先で購買発注を作ろうとしたときに出る。特定の購買組織だけブロックしていると ME 023、全購買組織をブロックしていると ME 022 になる。仕入先を手入力したときにチェックされ、購買情報や源泉リストから自動で入った場合や、発注先以外のパートナ(請求書発行先など)のブロックでは止まらないことがある。 【解決策】 ① T-CODE：XK03 または BP(仕入先の購買組織データ)で購買ブロックの設定と対象の購買組織を確認する。 ② ブロックが誤りなら XK05/MK05(S/4HANA では BP)で解除してから発注する。 ③ ブロックが正しい場合は別の仕入先で発注する。 ④ 自動決定やパートナのブロックもチェックしたい場合は、ME_PROCESS_PO_CUST などでのチェック追加を検討する。 【確認テーブル】 LFA1 LFM1 | PO partners is blocked from purchasing but PO is created successfully |
| ME/045 | 勘定コード & は使用できません(修正してください) G/L account & cannot be used (please correct) | MMME21N ME51N FS00 OBC4 OME9 | 【原因】勘定設定付きの購買依頼・購買発注で、勘定コードのフィールドステータス(フィールドステータスグループ)と勘定設定カテゴリの項目選択(T162K)が両立しないときに出る。たとえば勘定設定カテゴリ側で原価センタ・ネットワークが必須なのに、勘定コード側でその項目が非表示になっている、貸借対照表勘定を費用の勘定設定で使おうとした、などが典型。 【解決策】 ① メッセージの長いテキストで、どの項目(原価センタ・ネットワーク・資産など)が両立しないかを確認する。 ② T-CODE：FS00 で勘定コードの会社コードデータにあるフィールドステータスグループを確認し、T-CODE：OBC4 でそのグループの「追加勘定設定」の各項目(必須/任意/非表示)を見る。 ③ T-CODE：OME9 で勘定設定カテゴリの項目選択を確認し、片方を任意にするなど両立する組合せに直す。 ④ 業務的に別の勘定コードを使うべきなら、勘定設定カテゴリや品目グループの勘定コード既定値を見直す。 【確認テーブル】 T162K T004F SKB1 TMODU【SPRO】購買 > 勘定設定 > 勘定設定カテゴリの維持 / 財務会計 > 総勘定元帳 > 勘定コード > フィールドステータスバリアントの定義 | G/L account XXXXXX cannot be used Message no. ME045 |
| ME/051 | 品目 & に削除フラグが付いています Material & flagged for deletion | MMME21N ME51N ME11 MM03 MM06 MM02 | 【原因】購買発注・購買依頼・購買情報などで指定した品目に、品目マスタの削除フラグ(クライアントレベルまたはプラントレベル)が設定されている。削除予定の品目で新規の購買をしないためのチェック。古い品目を誤って選んだ、データ移行や整理で削除フラグを付けたが購買が残っている、といった場面で出る。 【解決策】 ① T-CODE：MM03 で品目の削除フラグ(全プラント/プラント別)を確認する。 ② 本当に購買を続ける品目なら T-CODE：MM06 で削除フラグを解除する。 ③ 後継品目がある場合は正しい品目で購買伝票を作り直す。 ④ 削除フラグ付き品目でも警告で通したい業務要件があれば、T-CODE：SPRO の購買のシステムメッセージ定義(バージョン 00・適用領域 ME・番号 051)でメッセージ区分を変更する。 【確認テーブル】 MARA MARC【SPRO】購買管理 > 環境データ > システムメッセージの属性定義 | Error Message no. ME051 – in ME21N |
| ME/062 | 品目 & は勘定設定が必須です（勘定設定カテゴリを入力してください） Account assignment mandatory for material & (enter acc. ass. cat.) | MMME21N ME51N OMS2 OMSK MM03 | 【原因】発注する品目が、そのプラント(評価レベル)では金額更新の対象外と判定され、在庫品として扱えないため勘定設定カテゴリの入力を求められるときに出る。標準ではテーブル T134M の金額更新フラグ(T-CODE：OMS2 の品目タイプ別の数量・金額更新)で判定される。参照元の事例では T-CODE：OMS2・T-CODE：OMSK の設定は正しく、同じ品目タイプでも特定の評価クラスの品目だけでエラーになり、原因は独自開発プログラムが評価クラスを制限していたことだった。 【解決策】 ① T-CODE：MM03 で品目タイプ・プラント・評価クラスを確認する。 ② T-CODE：OMS2 でその品目タイプの該当評価レベルに数量更新・金額更新が設定されているか確認する。 ③ T-CODE：OMSK で品目タイプと評価クラスの勘定カテゴリ参照が合っているか確認する。 ④ 設定が正しいのに特定の評価クラスの品目だけで出る場合は、ユーザエグジットやアドオンによる制限を疑い、開発担当とデバッグで確認・修正する。 ⑤ 在庫管理しない品目なら、発注で勘定設定カテゴリ(K など)と原価センタを入力する。 【確認テーブル】 T134M T025 MBEW【SPRO】ロジスティクス一般 > 品目マスタ > 基本設定 > 品目タイプ > 品目タイプ別の数量・金額更新の定義 / 在庫管理と実地棚卸 > 評価と勘定設定 > 勘定決定 > 評価クラスの定義 | There is no provision for value-based inventory management for this material type in this plant. |
| ME/080 | 納入期日の次の稼働日は & です Delivery date: next workday is & | MMME21N ME51N SCAL MM02 | 【原因】購買依頼・購買発注の納入日付が、プラントの稼働日カレンダで非稼働日(休日)に当たるときに出る警告。納入日付は品目マスタ MRP2 ビューの計画納入日数や購買情報の計画納入日数から自動で提案されるため、計算結果が休日になると表示される。メッセージ自体は警告なので、そのまま保存は可能。ただし休日指定の納入日付が仕入先に伝わる点に注意する。 【解決策】 ① 表示された次の稼働日に納入日付を手で変更する。 ② プラントの稼働日カレンダ(T-CODE：SCAL・プラントへの割当)が正しいか確認する。 ③ 警告を出したくない場合は、システムメッセージ属性の定義で ME 080 の種別を空白にする。S/4HANA Cloud では SSCUI 102364(システムメッセージ属性の定義)が確認先として案内されているが、ME 080 が設定項目に見つからなかったという報告もあり、設定できるかは事前に確認が必要。 【確認テーブル】 T001W TFACD MARC EINE【SPRO】購買 > 環境データ > システムメッセージ属性の定義 | Set message number ME080 (delivery date: next working day is 2025.08.19) to silent state |
| ME/082 | 品目グループ & が定義されていません（入力値を確認してください） Material group & not defined (please check your input) | MMME21N ME22N MEMASSPO OMSF MM02 | 【原因】購買伝票(購買発注・購買依頼など)の明細に入っている品目グループが、品目グループの定義(T023、T-CODE：OMSF)に存在しない。品目グループを削除・変更した後に古い購買発注を変更しようとした(最終請求書フラグの一括設定 T-CODE：MEMASSPO などでも明細チェックで出る)、データ移行で定義のない品目グループを持つ伝票を作った、別クライアント・環境に設定を移送していない、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：ME23N で該当明細の品目グループを確認する。 ② T-CODE：OMSF(ロジスティクス一般 > 品目マスタ > キー項目の設定 > 品目グループの定義)にその品目グループが登録されているか確認し、無ければ登録または移送する。 ③ 品目グループを廃止した場合は、品目マスタ(T-CODE：MM02)と未完了の購買伝票の品目グループを有効なものに変更する。 ④ 修正後に T-CODE：MEMASSPO などの処理を再実行する。 【確認テーブル】 T023 EKPO MARA【SPRO】ロジスティクス一般 > 品目マスタ > キー項目の設定 > 品目グループの定義 | Getting error message Material group not defined. (Message No. ME082) at the time of closing PO. |
| ME/102 | 承認前提条件が不十分です Release prerequisite not fulfilled | MMME29N ME28 ME54N ME35K | 【原因】リリース戦略のリリース前提条件で、入力したリリースコードより先に別のコードによる承認が必要とされているのに、そのコードがまだ承認していないときに出る(メッセージの診断の説明)。参照元の事例では、契約のリリース戦略で前段のコードがすべて承認済みなのに、最終承認者がリリースを取り消そうとしたときにこのメッセージが出ており、通常の前提条件不足とは別の事象として扱われている。 【解決策】 ① 伝票のリリース戦略タブで、どのコードが承認済みかを確認する。 ② 前段のコードが未承認なら、その承認者に先にリリースしてもらう。 ③ リリース戦略の定義で、リリース前提条件が業務の承認順と合っているか確認する。 ④ 前段が承認済みの契約で、最終承認者のリリース取消時に出る場合は、参照元の回答で案内された SAP Note 2843130 が該当するか確認する。参照元では解決が確認されていないため、解消しなければ SAP サポートに問い合わせる。 【確認テーブル】 T16FV EKKO EBAN【SPRO】購買 > 購買発注 > 購買発注のリリース手順 > リリース戦略の定義 | Message Release prerequisite not fulfilled (ME102) when resetting a release in Outline Agreements |
| ME/179 | 分類にエラーが発生しました (クラス & クラスタイプ 032) Error in classification (class & class type 032) | MMCL20N CL24N CL02 CT04 OMGQ | 【原因】リリース戦略(購買依頼・購買発注)の分類データ(クラスタイプ 032 のクラス、特性、リリース戦略への値の割当)がそのクライアントに無い、または設定と食い違っているときに出る。リリース戦略のカスタマイズを移送しても、クラス・特性・分類値はマスタデータなので一緒に移送されないため、品質保証・本番クライアントで起きやすい。クラスタイプが 032 でない場合も出る。 【解決策】 ① T-CODE：CL02 でクラスがクラスタイプ 032 で存在するか、T-CODE：CT04 で特性(購買組織・プラント・金額など)が存在するかを確認する。 ② T-CODE：CL24N でリリースグループ・リリース戦略ごとに分類が割り当たっているか確認し、足りなければ登録する。 ③ リリース戦略の画面で「分類」ボタンから特性値を入れ直して保存する。 ④ 移送で持ち込んだ場合は、クラス・特性を ALE 配信(SAP Note 45951)または手作業で対象クライアントに作成する。 【確認テーブル】 KLAH CABN KSSK AUSP T16FS【SPRO】購買 > 購買依頼 > リリース手順 > 分類を使用した手順 > 分類を使用した手順の設定 | Error in classification (class CLASS-PLANT class type 032) |
| ME/390 | 購買伝票 & は承認されていません Purchasing document & not yet released | MMMIGO ME29N ME28 ME23N OMGSCK | 【原因】購買発注などの購買伝票がリリース戦略の対象で、まだ最終リリース(承認)されていないため、入庫が登録できないときに出る。リリース後に発注を変更して再びリリース待ちに戻った、複数段階のリリースの途中で止まっている、リリース戦略の設定不整合でリリースが正しく反映されていない、といったケースがある。メッセージ属性は変更できない。 【解決策】 ① T-CODE：ME23N のヘッダ「リリース戦略」タブで、どのリリースコードまで承認済みかを確認する。 ② 未承認の段階の承認者に T-CODE：ME29N(個別)または T-CODE：ME28(一括)でリリースしてもらう。 ③ 承認済みに見えるのに出る場合は、リリースを一度取り消して保存し、再度リリースする。 ④ T-CODE：OMGSCK でリリース戦略のチェックを実行し、設定エラーがないか確認する。既存のリリース戦略を変更すると既存伝票に影響するので、変更は新規戦略の追加で行う。 【確認テーブル】 EKKO T16FS T16FK【SPRO】購買 > 購買発注 > 購買発注のリリース手順 > リリース戦略の定義 | Message no. ME390 in MIGO WRT Completely Released PO |
| ME/764 | 明細 &1 の数量単位 &2 の ISO コードを決定できません Not possible to determine ISO code for unit of measure &2 in item &1 | MMME21N ME9F CUNI WE02 NACE | 【原因】購買発注を EDI(IDoc ORDERS)で出力する際、明細の発注単位を ISO コードに変換できない。T-CODE：CUNI で単位に ISO コードが割り当てられていない、または単位の内部形式(言語依存の外部表記と内部キーが異なる。例: 外部表記 CAR の内部キーが KAR)に対して ISO コードが割り当てられていない、などが原因。出力メッセージがエラーになり IDoc が作成されない。 【解決策】 ① T-CODE：ME9F または購買発注の出力メッセージの処理ログで、エラーの単位と明細を確認する。 ② T-CODE：CUNI で該当単位を開き、ISO コード欄に適切な ISO コードを割り当てる(ISO コード自体が無ければ「ISO コード」画面で追加する)。 ③ 外部表記と内部キーが異なる単位は、内部キー側の定義に ISO コードを設定する。 ④ 設定後に出力メッセージを再処理(T-CODE：ME9F 等)し、T-CODE：WE02 で IDoc が作成されたか確認する。 【確認テーブル】 T006 T006I NAST【SPRO】SAP NetWeaver > 一般設定 > 測定単位の確認(CUNI) | Error with Unit of Measure ‘CAR’ ISO Code |
| MEPO/826 | 購買依頼 &1/&2 はステータス (&3) により変換できません Requisition &1/&2 not convertible due to status (&3) | MMME57 ME21N ME54N ME53N ME5A | 【原因】購買依頼を購買発注に変換しようとしたが、購買依頼のリリースステータスが変換可能な状態になっていない(例: 03「リリース中」)。リリース手順(リリース戦略や柔軟なワークフロー)が完了していない、承認は済んだが更新処理・ワークフローの反映が遅れていて画面に古いステータスが残っている、リリース後に変更して再リリースが必要になった、といった場面で出る。S/4HANA の「購買依頼の割当と処理」アプリでもよく報告されている。 【解決策】 ① T-CODE：ME53N で購買依頼のリリースステータスとリリース戦略(またはワークフローの承認状況)を確認する。 ② リリースが未完了なら ME54N/ME55 または承認アプリで残りのリリースを行う。 ③ 承認済みなのにステータスが変わらない場合は、画面を再読み込み(アプリの更新)してから再実行し、SWIA/SWI1 等でワークフローがエラーになっていないか確認する。 ④ リリース後に購買依頼を変更していないか確認し、変更していれば再リリースする。 【確認テーブル】 EBAN T16FS【SPRO】購買管理 > 購買依頼 > リリース手順 | Message no. MEPO826. Requisition xxxxx not convertible due to status (03(In Release)) |
| (番号なし) | Unit of measure &1 not defined for language &2 | MMME21N VA01 CUNI MM02 | 【原因】伝票の出力や保存時に、単位の言語別テキスト(外部表記・テキスト)がその伝票の言語(仕入先・得意先の言語)で登録されていない。例えば仕入先の言語がフランス語なのに単位 PCS のフランス語訳が無い場合に、発注書の出力で出る。品目マスタの販売テキストとは関係がなく、単位マスタの翻訳の問題。多言語展開や海外取引先の追加時によく出る。 【解決策】 ① エラーの単位と言語を確認する。 ② T-CODE：CUNI で「ジャンプ > 翻訳 > 次元/測定単位」を開き、ソース言語(例: EN)と目標言語(例: FR)を指定して、該当単位の外部表記・テキストを登録する。 ③ 翻訳を移送して各環境に反映する。 ④ 伝票を再保存・再出力して確認する。 【確認テーブル】 T006A T006【SPRO】SAP NetWeaver > 一般設定 > 測定単位の確認(CUNI) | Unit of measure PCS not defined for language FR |
| (番号なし) | Short dump in MIGO / material document display after conversion (customer fields of CI_COBL missing in MATDOC) | MMMIGO ST22 OXK3 | 【原因】S/4HANA では入出庫伝票が MKPF / MSEG ではなく MATDOC 1 テーブルに保存され、MKPF / MSEG は互換ビュー(NSDM_V_MSEG など)で読まれる。ECC でコーディングブロック(CI_COBL)に顧客項目を追加していた場合、変換後に MATDOC と互換ビュー側へその項目が拡張されていないと、T-CODE：MIGO での入出庫伝票の表示・転記で短いダンプになる。SAP Note 2240878 が対応手順を示している。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でダンプの内容を確認し、CI_COBL の顧客項目が関係しているかを見る。 ② SAP Note 2240878 を読み、リリースごとの手順を確認する。 ③ ADT(Eclipse)で、MSEG の互換ビュー拡張(例 NSDM_E_MSEG の拡張ビュー)を作り、CI_COBL の顧客項目を追加して有効化する。 ④ プログラム NSDM_PROXY_SUBSTITUTION を実行し、ログがすべて正常であることを確認する。 ⑤ T-CODE：MIGO で表示・転記を再テストする。 【確認テーブル】 MATDOC MSEG MKPF NSDM_E_MSEG【SPRO】財務会計 > 財務会計グローバル設定 > 元帳 > 項目 > 顧客項目 > コーディングブロックの編集 | S/4HANA Conversion – Error in display material Document by MIGO transaction |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
|---|---|---|---|---|
| BS/051 | “&” は使用できません (&、オブジェクト &) “&” not allowed (&, object &) | SDVF02 VFX3 VA02 VA03 | 【原因】請求伝票を会計へリリースする際、転記先の CO 対象(受注明細を原価収集先にしている場合の受注伝票明細など)のシステムステータスが「LKD(ロック)」「CLSD(完了)」等で、FI 転記の業務取引が許可されていない。受注を完了・クローズした後に追加の請求や取消を行ったときに起きやすい。請求伝票自体は保存されるため、T-CODE：VFX3 の会計未転送一覧で発見されることが多い。 【解決策】 ① T-CODE：VFX3 または T-CODE：VF02 の会計へのリリースで、どの CO 対象のステータスでエラーになっているか確認する。 ② T-CODE：VA02 の 移動 > ヘッダ(または明細)> ステータス >「オブジェクトステータス」で、LKD・CLSD 等の該当ステータスを確認する(エラーのステータスオブジェクト VB… から伝票・明細が分かる)。WBS 要素・内部指図が転記先ならそちらのステータスも確認する。 ③ 業務と合意のうえで T-CODE：VA02 等でステータスを戻す(完了取消)か、転記先の勘定設定を見直す。 ④ 請求を会計へ再リリースし、必要なら再度完了ステータスに戻す。 【確認テーブル】 VBRK VBAP JEST TJ02T【SPRO】販売管理 > 販売 > 販売伝票 > 販売伝票明細 > 明細カテゴリの定義 | Message no. BS051 2595644 – Error BS 051 when releasing the billing document to accounting |
| F5/201 | バリアント &4 および勘定カテゴリ &3 の会計期間 &1 &2 がOpenではありません Posting period &1 &2 is not open for variant &4 and account category &3 | SDVF01 VF02 VFX3 VF11 OB52 | 【原因】請求伝票を会計へ転記するときの転記日付(通常は請求日付)の期間が、転記期間バリアント(T-CODE：OB52)で閉じていると出る。月次締め後に前月日付で請求した、T-CODE：VF11 で取消日付を空欄にして元の請求伝票と同じ期間で取り消そうとした(年度替わり後の前年度分の取消で多い)、などで起きる。参照元には請求日付が当月なのに前年度の期間でエラーになる事例もあり、ユーザエグジットなどで日付が書き換えられていることがある。請求伝票は保存されるが会計伝票は作られない。 【解決策】 ① T-CODE：VFX3 または T-CODE：VF02 の会計へのリリースで、エラーになった期間と請求伝票の請求日付を確認する。 ② 財務会計担当に該当期間を開けてよいか確認し、可能なら T-CODE：OB52 で一時的に開けてリリースする。 ③ 開けられない場合は T-CODE：VF02 で請求日付を当月に変更してリリースするか、T-CODE：VF11 で取消日付に当月日付を入れて取り消し、再請求する。 ④ 請求日付が当月なのに過去の期間でエラーになる場合は、請求伝票の日付を更新するユーザエグジット・拡張が無いか開発担当と確認する。 【確認テーブル】 VBRK T001B【SPRO】財務会計 > 財務会計基本設定 > 伝票 > 転記期間 > 転記期間のオープン/クローズ | Incorrect period in Posting period error message, Message no. F5201 Reveres the previous year billing document Accounting transaction not permitted for posting in FI/CO |
| F5/727 | FI の明細最大数に達しました Maximum number of items in FI reached | SDVF01 VF02 VFX3 OBCY VOFA | 【原因】会計伝票の明細番号は 3 桁(最大 999 行)のため、請求伝票から生成される会計伝票の行数が 999 を超えると作成できない。請求伝票の明細数が多い、条件タイプごとに収益・値引・税の行が増える、利益センタ・原価センタ等の項目で集約できない、などで発生し、請求伝票は会計にリリースされないまま残る。明細数の多い一括請求で起きやすい。 【解決策】 ① T-CODE：VFX3 で会計未転送の請求伝票を確認する。 ② T-CODE：OBCY(会計伝票の集約)で VBRK に対して品目番号など集約してよい項目を設定し、行数を減らす(ただし文書分割で利益センタ等を使う場合は集約できない項目に注意)。 ③ 自動分割を使う場合は SAP Note と BAdI FI_BILL_ISSUE_SPLIT の適用条件(国別の制約)を確認する。 ④ 恒久策として請求伝票の分割条件(コピー制御・最大明細数の制御)を見直す。 ⑤ 修正後に T-CODE：VF02 で会計へリリースする。 【確認テーブル】 VBRK VBRP TTYPV BSEG【SPRO】財務会計 > 財務会計基本設定 > 伝票 > 統合 > 販売管理 > 会計伝票の集約 | Maximum number of items in FI reached for 532 items in billing document 1675235 – Error message F5727 “Maximum number of items in FI reached” when release SD billing document to accounting |
| FF/804 | &1 &2 &3 &4 &1 &2 &3 &4 | SDVF11 VF02 OB40 FTXP | 【原因】請求伝票の取消(T-CODE：VF11)時に、取消伝票の税明細の勘定コードと、元の会計伝票で使われた税勘定コードが一致しない。元伝票の転記後に T-CODE：OB40 で税コードの勘定設定(税勘定)を変更した、税コードの設定を変えた、などが典型。取消伝票は元伝票の税勘定を引き継ごうとするため不一致がエラーになる。税率改定などで税勘定を切り替えた直後に起きやすい。 【解決策】 ① エラーの勘定コードと、元の会計伝票の税明細の勘定コード(T-CODE：FB03)を比較する。 ② T-CODE：OB40 で該当税コードの税勘定設定が変更されていないか、変更履歴を確認する。 ③ 一時的に元の勘定設定に戻して取消するか、SAP Note/KBA の対処(取消ロジック)を確認する。 ④ 取消後は勘定設定を本来の状態に戻し、FI 担当と変更管理を合わせる。 【確認テーブル】 BSEG BSET T030K VBRK【SPRO】財務会計 > 財務会計基本設定 > 税 > 転記 > 税勘定の定義 | When doing t-code :vf11 , the new MWS tax acct. cann’t work 1497804 – Error FF804 during Cancellation of Billing document using VF11 |
| KI/235 | 勘定 & には原価計算に関連する勘定割当が必要です Account & requires an account assignment relevant to cost accounting | SDVF02 VFX3 FS00 OKB9 VKOA KA03 | 【原因】請求伝票の会計へのリリース時、収益の勘定コードが原価要素(一次原価要素)として登録されているため CO の勘定設定が必須だが、請求明細に実際の CO 対象(収益性セグメント・内部指図・WBS 要素など)がない。利益センタは統計的な転記扱いなので CO 対象の代わりにならない。CO-PA を使っていない、受注明細に CO 対象が入っていない(WBS 要素を受注ヘッダにだけ入れて明細の勘定設定タブに入っていない)、などが典型。 【解決策】 ① 会計へのリリースのメッセージで勘定コードを確認し、T-CODE：VA03 で受注明細の勘定設定タブに WBS 要素等の CO 対象が入っているか確認する(ヘッダだけでは不可)。 ② CO-PA を使う設計なら、収益性セグメントが請求明細に作られるか(CO-PA の有効化・特性導出)を確認する。 ③ 収益を CO に流さない設計なら、FI/CO 担当と合意のうえで当該勘定を原価要素として登録しない。 ④ 暫定策として OKB9/OKC9 または勘定コードの原価要素のデフォルト勘定設定で原価センタを指定する方法もある。 ⑤ 修正後 T-CODE：VF02 で再リリースする。 【確認テーブル】 VBRP CSKA CSKB TKA3A SKB1【SPRO】管理会計 > 原価要素会計 > 実際転記 > 自動勘定設定の編集 | Error KI235 while releasing Billing document to Accounting Billing document not getting transfered to accounting(KI235) |
| M7/001 | テーブル & を確認してください: エントリ & & & がありません Check table &: entry & & & does not exist | SDVL01N VL02N MM02 MSC3N | 【原因】出荷伝票で既存ロットを手入力したときに、ロットの存在チェックでエラーになる。品目マスタの基本数量単位(MEINS)と出荷明細側の単位の不整合が原因となるケースが KBA で報告されている。また、販売エリア・受注タイプのロット検索手順の割当で「ロットチェック」を有効にしていると、手入力ロットが検索手順の条件に合わない(または検索手順が決まらない)場合にも出る。同じロットでも T-CODE：MIGO など他の取引では問題なく使えることがある。 【解決策】 ① T-CODE：MSC3N で入力したロットが該当品目・プラントに存在するか確認する。 ② 品目マスタの基本数量単位を変更していないか T-CODE：MM03 の変更履歴で確認し、出荷明細の単位と比較する。 ③ 単位の不整合が原因なら KBA 2476284 と関連 Note の対処を確認し、検証環境で試してから修正する。 ④ ロットチェックが原因なら、IMG のロット管理 > ロット決定とロットチェック > 販売管理の検索手順の割当/チェック有効化(V/C5)の設定を確認する。 ⑤ 出荷伝票を作り直してロットを再入力する。 【確認テーブル】 MCH1 MCHA MARA LIPS | Message “M7001 – Check table XBDBATCH: entry does not exist” 2476284 – Error M7001 in VL01N/VL02N due to the inconsistency in Base Unit of Measure (MEINS) |
| M7/021 | & & & & が不足です Deficit of & & & & | SDVL02N VL01N MMBE MD04 MB5B | 【原因】出荷伝票の出庫転記(移動タイプ 601 など)時に、出荷明細の保管場所・ロットに非制限使用在庫が不足している。プラント全体では在庫があっても、指定ロットや指定保管場所にない、在庫が保留在庫・品質検査中在庫にある、別の出荷が先に出庫した、転記日付が過去で当時の在庫が足りない、などが典型。返品用の購買発注の出荷(T-CODE：VL01N)でも保留在庫が原因で出る。 【解決策】 ① エラーの品目・プラント・保管場所・ロットを確認する。 ② T-CODE：MMBE で該当保管場所・ロットの非制限使用在庫を確認する(保留・品質検査在庫に入っていないかも見る)。 ③ 出荷明細の保管場所・ロットが在庫のある場所と一致しているか T-CODE：VL02N で確認し、必要ならロットを変更する。 ④ 在庫が別区分にある場合は T-CODE：MIGO で振替(343 等)してから出庫転記する。 ⑤ 過去日付で出庫する場合は T-CODE：MB5B でその日付時点の在庫を確認する。 【確認テーブル】 MARD MCHB MSKU LIPS【SPRO】在庫管理と実地棚卸 > 品目移動 > 品目移動のチェック | Delivery issue Deficit of SL Unrestricted-use 20 D (Message no. M7021) Negative Stocks and Message (M7021) Deficit of SL Unrestricted-use during PGI 2917664 – M7021 “Deficit of SL Unrestricted-use” when GI for batch managed material |
| NR/751 | オブジェクト &1 に間隔 &2/&3 は存在しません Interval &2/&3 does not exist for object &1 | SDVA01 VL01N VF01 VN01 VOV8 OVLK VOFA SNRO | 【原因】販売伝票・出荷伝票・請求伝票の採番に使う番号範囲オブジェクト RV_BELEG で、伝票タイプに割り当てた番号範囲番号の区間が存在しないときに出る。品質保証環境や本番環境で区間を作り忘れた、請求の取消で取消側の請求タイプ(S2 など)の番号範囲を作っていない、といったケースが多い。NRIV は出荷クラス C のため標準値はクライアント 000 にしかない。区間が存在するのに出る場合は、ユーザエグジットで番号範囲番号が空にされていることがある。 【解決策】 ① エラーの伝票タイプと番号範囲番号を確認する(受注は T-CODE：VOV8、出荷は T-CODE：OVLK、請求は T-CODE：VOFA)。 ② T-CODE：VN01(または T-CODE：SNRO でオブジェクト RV_BELEG)で該当区間が存在するか、現在番号が上限に近づいていないか確認する。 ③ 区間がなければ作成し、使い切りなら新しい区間を作って伝票タイプに割り当てる。 ④ 区間があるのに出荷伝票で出る場合は、開発担当と MV50AFZ1 の USEREXIT_NUMBER_RANGE をデバッグし、US_RANGE_INTERN に番号範囲番号が入っているか、独自テーブルで番号範囲を決めていないか確認する。 【確認テーブル】 NRIV TVAK TVLK TVFK【SPRO】販売管理 > 販売 > 販売伝票 > 販売伝票ヘッダ > 販売伝票の番号範囲の定義 | For object RV_BELEG , number range interval 19 does not exist Attempting to create a delivery, receive error message for object RV_BELEG Common SAP SD Real-Time Issues and Their Solutions(Number Range Issue Preventing Order Creation) |
| V1/028 | 品目 &1 のステータス: &2 Material &1 has status: &2 | SDVA01 MM02 MM03 OVS9 | 【原因】品目マスタの販売:組織1 ビューにある「流通チェーン固有品目ステータス」または「流通チェーン横断品目ステータス」に、受注・出荷・請求を禁止するステータスが設定されている。販売終了品や切替予定品に設定されることが多く、ステータスごとに警告かエラーかが決まっている(テーブル TVMS)。出荷・請求時にも同じチェックがかかる。 【解決策】 ① T-CODE：MM03 の販売:組織1 ビューで、該当販売組織・流通チャネルの流通チェーンステータスと横断ステータスを確認する。 ② 業務部門に販売可否を確認し、販売してよいなら T-CODE：MM02 でステータスを外すか変更する。 ③ ステータスの意味(どの伝票を止めるか、警告/エラー)は T-CODE：OVS9 で確認する。 ④ 販売終了品なら後継品目への切替や品目選択の設定を検討する。 【確認テーブル】 MVKE MARA TVMS【SPRO】ロジスティクス一般 > 品目マスタ > 販売管理関連データ > 販売ステータスの定義 | how to modified V1028 to error for DChain-spec. status VA01 – Material AS_ECIR_TECH1 has status: Sales not allowed Material Statuses(SAP Help Portal) |
| V1/042 | 販売伝票 &1 は現在 &2 によって処理中です Sales document &1 is currently being processed by &2. | SDVA02 SM12 SM04 SMQ2 | 【原因】他のユーザ(または他のセッション、バッチジョブ、インタフェース)が同じ販売伝票を変更モードで開いており、排他ロックがかかっている。画面を開いたまま離席している、異常終了でロックが残った、CRM・APO(CIF)など他システムとの連携キューが滞留してロックが残っている、などが典型。請求伝票では VF 342 など別番号の同種メッセージになる。 【解決策】 ① メッセージのユーザに連絡して、伝票を閉じてもらう。 ② 連絡がつかず緊急の場合は T-CODE：SM04 で該当セッションを確認し、権限者がセッションを終了する(未保存の変更が失われる点に注意)。 ③ ユーザがいないのにロックが残る場合は T-CODE：SM12 で VBAK のロックエントリを確認する。 ④ 他システム連携が原因なら SMQ1/SMQ2 のキュー滞留を確認し、Basis 担当と解消する。 【確認テーブル】 VBAK | Order cannot be changed,error message V1042 2704401 – CIF queue error with Message No. V1042 in BOP for sales orders due to locking issues How to end another user’s SAP session |
| V1/104 | 出力できませんでした Output could not be issued | SDVA02 VL02N VF02 NACE VV11 VV21 VV31 SE16 | 【原因】受注伝票のアウトプット(受注確認書など、NAST 方式)を印刷プレビュー・発行しようとしたが処理できない。出荷伝票では VL 086、請求伝票では VF 304 が同種のメッセージ。アウトプット条件レコード(T-CODE：VV11 等)がない、アウトプット決定手順やアクセス順序の設定不備、処理プログラム・フォームの割当誤り、アウトプットを保存していない、プリンタ未設定、手動発行不可の設定、権限不足などが原因。 【解決策】 ① 伝票の 追加データ > アウトプット > ヘッダ > 編集 で状態を確認し、赤なら「処理ログ」、決定されないなら「決定分析」で理由を確認する。 ② T-CODE：VV11(請求は T-CODE：VV31、出荷は T-CODE：VV21)で条件レコードと印刷先を登録する。 ③ T-CODE：NACE でアウトプットタイプの処理ルーチン(プログラム・フォーム)、アクセス順序の項目、送信媒体を確認する。 ④ T-CODE：SE16 で NAST に伝票番号(先行ゼロ付き)のエントリがあるか確認する。 ⑤ 修正後に伝票を保存してアウトプットを再発行するか、RSNAST00 で未処理分を処理する。 【確認テーブル】 NAST TNAPR T685B B001【SPRO】販売管理 > 基本機能 > アウトプット管理 > アウトプット決定 | Output Could not be Issued – V1104 Script form configured to VA01,VA02 & VA03..help me with Print preview? |
| V1/212 | 価格決定表が決定できませんでした No pricing procedure could be determined | SDVA01 VA21 OVKK VOV8 XD02 V/08 | 【原因】価格設定手順は「販売エリア(販売組織・流通チャネル・製品部門)+伝票価格設定手順(受注タイプ側)+得意先価格設定手順(得意先マスタ側)」の組合せで決定される。このどれかが未設定、または組合せが T-CODE：OVKK(テーブル T683V)に登録されていないと手順が決まらず、受注伝票を処理できない。新しい受注タイプや販売エリアを追加したとき、得意先マスタの販売エリアデータを作成したときに起きやすい。 【解決策】 ① エラーの詳細(長文)に表示されるキー(販売エリア・伝票価格設定手順・得意先価格設定手順)をメモする。 ② T-CODE：VOV8 で受注タイプの伝票価格設定手順、得意先マスタ(BP/XD03 の販売エリアデータ「販売」タブ)で得意先価格設定手順が入っているか確認する。 ③ T-CODE：OVKK でその組合せに価格設定手順と条件タイプ(PR00 等)を割り当てる。 ④ 共通流通チャネル・共通製品部門(VOR1/VOR2)を使っている場合は参照先の販売エリアで登録されているか確認する。 【確認テーブル】 T683V TVAK KNVV TVKOV【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 価格設定 > 価格設定コントロール > 価格設定手順の定義と割当 > 価格設定手順決定の定義 | No pricing procedure could be determined 3094158 – Error V1212 “No pricing procedure could be determined” raises during sales documents creation Common SAP SD Real-Time Issues and Their Solutions(Pricing Not Determined in Sales Order) |
| V1/320 | 明細カテゴリは使用できません (テーブル T184 &1 &2 &3 &4) No item category available (Table T184 &1 &2 &3 &4) | SDVA01 VOV4 VOV7 MM02 VTAA | 【原因】受注タイプ・明細カテゴリグループ(品目マスタの販売:組織2)・用途・上位明細カテゴリの組合せで、明細カテゴリ決定(テーブル T184)に登録がない。新しい受注タイプや品目タイプ(Z 品目タイプ)を作った、品目マスタの明細カテゴリグループが想定外、参照作成でコピー元の明細カテゴリが使えない、などが典型。 【解決策】 ① メッセージに出るキー(受注タイプ・明細カテゴリグループ等)を確認する。 ② T-CODE：MM03 で品目の明細カテゴリグループ(NORM 等)が正しいか確認する。 ③ T-CODE：VOV4 で該当組合せに標準明細カテゴリを登録する。無償品など下位明細の場合は上位明細カテゴリも決定キーになるので、その行も登録する。 ④ 参照作成の場合は T-CODE：VTAA の明細レベルのコピー制御も確認する。 ⑤ 修正後、受注明細を入れ直して明細カテゴリが決まることを確認する。 【確認テーブル】 T184 TVAP MVKE【SPRO】販売管理 > 販売 > 販売伝票 > 販売伝票明細 > 明細カテゴリの割当 | No item category available (T184) – Message no. V1320 Reg: Message error in Creating Sales Order(V1320) |
| V1/347 | トランザクション &1 &2 &3 が実行できません Transaction &1 &2 &3 is not defined | SDVA01 VOV5 MM02 | 【原因】受注明細の明細カテゴリと、品目マスタ(MRP1 ビュー)の MRP タイプの組合せが、納入日程行カテゴリを決めるテーブル TVEPZ に登録されていないときに出る。メッセージの「トランザクション」の部分には明細カテゴリと MRP タイプが表示される。KBA 2981888 では、クレジットメモ依頼でバリアント品目は入力できるのに汎用品目を入れるとこのエラーになる事例が挙がっている。T-CODE：VOV5 に登録済みでも、出荷プラントが未入力でプラント別の MRP タイプが読めずに出たという報告もある。 【解決策】 ① エラーに表示された明細カテゴリと、品目の MRP タイプ(MRP1 ビュー)を確認する。 ② T-CODE：VOV5(納入日程行カテゴリの割当、テーブル TVEPZ)で、明細カテゴリと MRP タイプの組合せに納入日程行カテゴリを登録する。 ③ 品目側の MRP タイプが誤っていれば T-CODE：MM02 で修正する。 ④ T-CODE：VOV5 に登録済みでも出る場合は、品目を入力する前に受注ヘッダの出荷プラントを入力してから明細を入れ直す。 【確認テーブル】 TVEPZ MARC TVEP【SPRO】販売管理 > 販売 > 販売伝票 > 納入日程行 > 納入日程行カテゴリの割当 | Error V1347: 2981888 – Error V1347 in transaction VA01 |
| V1/382 | 品目 &1 が販売組織 &2 流通チャネル &3 言語 &4 に登録されていません Material &1 is not defined for sales org.&2, distr.chan.&3, language &4 | SDVA01 MM01 MM02 MM03 | 【原因】受注伝票の販売組織・流通チャネルに品目マスタの販売ビュー(販売:組織データ)が拡張されていない、またはメッセージに表示された言語で品目テキストが登録されていないときに出る。品目自体は登録済みでも、販売ビューを作っていない販売組織・流通チャネルで受注した場合が典型。参照元では、テーブル MVKE で拡張の有無を確認し、販売組織へ拡張したうえで、ログオン言語(EN など)の品目テキストを追加して解決している。 【解決策】 ① エラーに表示された販売組織・流通チャネル・言語を確認する。 ② T-CODE：MM03 またはテーブル MVKE で、品目がその販売組織・流通チャネルに拡張されているか確認する。 ③ 拡張されていなければ T-CODE：MM01 で販売:組織データ1・2 などの販売ビューを作成する。 ④ T-CODE：MM02 の基本データ1 の「追加データ」で、メッセージの言語の品目テキストを登録する。 ⑤ 修正後に受注明細を入れ直す。 【確認テーブル】 MVKE MAKT MARA【SPRO】ロジスティクス一般 > 品目マスタ > 基本設定 > 組織レベルの保守 | Material is not defined for sales org, distr.chan, language EN Material not defined in the sales org |
| V1/392 | 品目 &1 が保管場所 &2 &3 に登録されていません Material &1 does not exist in storage location &2 &3 | SDVA01 VA02 MM01 MMSC MM03 OVL2 OVL3 | 【原因】受注明細(出荷タブ)に決定・入力された保管場所に、品目マスタの保管場所データ(MARD)が登録されていない。品目を必要な保管場所に拡張していない、受注で決定される出荷プラント・保管場所が想定と違う(得意先・品目マスタの出荷プラント、出荷ポイント決定、ピッキング保管場所決定の設定による)、などが原因。メッセージ文は「保管場所」であり、倉庫番号(WM)の誤りではない点に注意。 【解決策】 ① 受注明細の出荷タブでプラントと保管場所を確認し、その保管場所が手入力か自動決定かを確認する。 ② 正しい保管場所なら T-CODE：MMSC または T-CODE：MM01 で品目をその保管場所に拡張する。 ③ 保管場所が誤って決定される場合は、得意先マスタ・品目マスタの出荷プラント、出荷ポイント決定(T-CODE：OVL2)、ピッキング保管場所の決定(T-CODE：OVL3)を見直す。 ④ SAP KBA 2861337(受注のプラント・出荷ポイント・ルートの決定)で決定の仕組みを確認する。 【確認テーブル】 MARD TVKOL KNVV【SPRO】ロジスティクス実行 > 出荷 > ピッキング > ピッキング保管場所の決定 | SD: Material XXX does not exist in warehouse XXX Message No.: V1392 |
| V1/423 | 得意先 &1 には受注ブロック &2 が割り当てられています Customer &1 has been assigned order block: &2 | SDVA01 VA02 VD03 VD05 XD05 | 【原因】得意先マスタの受注ブロック(全体ブロック KNA1-AUFSD、または販売エリア別の KNVV-AUFSD)が設定された得意先で、受注を作成・変更しようとしたときに出る。ブロック理由ごとに、どの受注タイプを止めるかを TVASP で割り当てる。参照元には、受注タイプに割当があるのに受注が作成された事例があり、独自拡張や BAPI・独自トランザクション経由の登録でチェックが働かなかった可能性が指摘されている。 【解決策】 ① T-CODE：VD03 または BP で得意先のブロックデータ(全体・販売エリア別の受注ブロックと理由)を確認する。 ② ブロックが意図どおりなら、業務部門に解除可否を確認する。 ③ 解除する場合は VD05/XD05(S/4HANA では BP)でブロックを外す。 ④ 止めたいのに受注が作成できてしまう場合は、IMG の「ブロック理由の定義と割当」で受注タイプとブロック理由の割当を確認し、割当済みなら受注が T-CODE：VA01・BAPI・独自トランザクションのどれで作られたか、独自拡張が無いかを開発担当と確認する(SAP KBA 1452968 も参照)。 【確認テーブル】 KNA1 KNVV TVAST TVASP【SPRO】販売管理 > 販売 > 販売伝票 > 得意先のブロック > ブロック理由の定義と割当 | Message no. V1423 in VA01 while saving Sales order created on blocked customer 1452968 – Blocked customer (XD05 / BP) still allowed in VA01 |
| V1/427 | 明細と納入日程行とが一致していません (プログラムエラー) Item does not match schedule line (program error) | SDVA02 VA03 VA22 VA32 VA42 SE18 SM13 | 【原因】販売伝票の明細(VBAP)と納入日程行(VBEP)の間にデータベース上の不整合があり、T-CODE：VA02・T-CODE：VA03 などで伝票を開くと処理できないときに出る。参照元では、VBEP に納入日程行があるのに、対応する VBAP の明細が無い状態が原因とされている。更新処理の異常終了や、独自開発(ユーザエグジットや BAPI 呼び出し)による不完全な更新などで、こうした不整合なデータが保存されることがある。 【解決策】 ① T-CODE：SE16 で該当伝票の VBAP と VBEP を比べ、明細の無い納入日程行が無いか確認する。 ② T-CODE：SM13 の更新エラーや独自開発の関与を調べる。 ③ 既存伝票は、KBA 1464620 と SAP Note 2118197 にある修正レポート Z_V1427 を作成し、検証環境で試してから対象伝票を指定して実行する。 ④ 再発防止として T-CODE：SE18 で BAdI BADI_SD_SALES の実装 IM_CORE_CHECK を有効化する。参照元では、明細数 10 未満でエラー(保存不可)、10 超 50 未満で情報メッセージ(保存可)、50 超はチェックしないとされる(ちょうど 10・50 の動作は実装で確認)。範囲は check_level1・check_level2 で変えられる。 【確認テーブル】 VBAP VBEP | Error V1427: Item does not match schedule line 1464620 – Error V1427: Item does not match schedule line |
| V1/502 | 発注タイプ ‘&3’ が&1 に定義されていません Order type ‘&3’ has not been defined in &1 | SDVA01 OVAZ VOR1 VOR2 | 【原因】受注タイプがその販売エリア(販売組織・流通チャネル・製品部門)で許可されていない。受注タイプの販売エリア割当(T-CODE：OVAZ)が未登録、共通流通チャネル・共通製品部門(VOR1/VOR2)の参照先で登録されていない、受注先と出荷先の販売エリアが違う、などが原因。新しい受注タイプや販売組織を追加したときに起きやすい。 【解決策】 ① T-CODE：VA01 初期画面で指定した販売エリアと受注タイプを確認する。 ② T-CODE：OVAZ(販売エリアへの受注タイプの割当)に組合せを登録する。参照販売組織・参照流通チャネル・参照製品部門を使っている場合はその参照先で登録する。 ③ VOR1/VOR2 の共通流通チャネル・製品部門の設定を確認する。 ④ 得意先マスタが同じ販売エリアに拡張されているかも確認する。 【確認テーブル】 TVAKZ TVKOV TVTA【SPRO】販売管理 > 販売 > 販売伝票 > 販売伝票ヘッダ > 販売伝票タイプの販売エリアへの割当 | Order type has not been defined in sales area <‘1000′,’10’,’00’> 2760673 – Error “Order type ‘XX’ has not been defined in Sales area” is raised when creating a sales document Common SAP SD Real-Time Issues and Their Solutions(Unable to Select Sales Area) |
| V1/555 | 販売伝票が不完全です: データを編集してください The sales document is not yet complete: Edit data | SDVA01 VA02 V.02 V_UC OVA2 VUA2 OVA0 | 【原因】受注伝票・出荷伝票で、不完全データ手順(T-CODE：OVA2)に登録された必須項目(支払条件、出荷ポイント、価格、請求先など)が空欄のまま保存しようとした。ステータスグループ(T-CODE：OVA0)の設定により、不完全なままだと出荷・請求・価格設定などの後続処理がブロックされる。メッセージ自体は警告で伝票は保存されるため、BAPI や移行ツール(T-CODE：LTMC 等)で作成した受注で後から気づくことも多い。拒否理由を入れた明細で正味額が不完全扱いになる例もある。 【解決策】 ① 伝票で 編集 > 不完全データ を開き、不足項目を確認・入力する。 ② 一括で確認する場合は T-CODE：V.02(不完全な受注伝票)や T-CODE：V_UC を使う。 ③ 不足項目が毎回空になる場合は、得意先マスタ/品目マスタ/決定ロジック(出荷ポイント決定など)の元データを直す。 ④ 必須項目の定義そのものを見直す場合は T-CODE：OVA2(手順と項目)、T-CODE：VUA2(受注タイプへの割当)、T-CODE：OVA0(ステータスグループ)を確認する。 【確認テーブル】 VBUV TVUV TVUVF VBUK VBUP【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 不完全データ ログ | V1555 “The sales document is not yet complete: Edit data” error in LTMC i am getting this error : V1 555 The sales document is not yet complete: Edit data SAPinsider: incompletion log の解説(MCV9・OVA2・VUA2・OVA0) |
| V1/762 | 販売エリアに対してプラント & を更新してください Maintain plant & for the sales area | SDVA01 OVX6 OVV9 VOR1 VOR2 | 【原因】会社間販売(受注の販売組織と出荷プラントの会社コードが異なる)で、出荷プラントに会社間請求用の販売エリア(販売組織・流通チャネル・製品部門)が割り当てられていない。プラントを追加したときや、会社間販売を新たに使い始めたときに設定漏れが起きやすい。受注タイプや得意先には問題がなく、出荷プラントを変えたときだけ出るのが特徴。 【解決策】 ① メッセージのプラントを確認する。 ② IMG「プラントへの組織単位の割当」(T-CODE：OVV9)で、そのプラントに会社間請求用の販売組織・流通チャネル・製品部門を登録する。 ③ 販売組織・流通チャネル・プラントの割当(T-CODE：OVX6)と、共通流通チャネル・製品部門(VOR1/VOR2)を確認する。 ④ S/4HANA Cloud では KBA の代替手順(出荷データの定義)を確認する。 【確認テーブル】 TVKWZ T001W TVKO【SPRO】販売管理 > 請求 > 会社間請求 > プラントへの組織単位の割当 | Error in SO creation – Maintain plant XX for the sales areas, Message no. V1762 3033193 – Error “Maintain plant & for the sales area” when creating an intercompany sales order |
| V1/801 | 価格設定エラー: 必須条件 & が登録されていません Pricing error: Mandatory condition & is missing | SDVA01 VA02 VF01 VK11 V/08 V/06 | 【原因】価格設定手順で「必須」に設定された条件タイプ(PR00 の価格、MWST の税など)について、伝票の内容に合う有効な条件レコードが見つからない。条件レコード未登録のほか、有効期間外、キー項目(販売エリア・得意先・品目)の不一致、得意先マスタ/品目マスタの税分類の未設定、T-CODE：V/06 で「手動入力優先」になっていて自動決定されない、などが典型。メッセージ自体は警告だが、伝票は価格設定の観点で不完全になり、後続の出荷・請求で止まる。 【解決策】 ① 受注明細の条件画面で「分析」を開き、該当条件タイプのアクセス順序でどのキーの組合せが見つからなかったかを確認する。 ② T-CODE：VK11 で該当キーの条件レコードを登録し、有効期間も確認する。 ③ MWST の場合は得意先マスタ(請求タブの税分類)と品目マスタ(販売:組織データ1 の税分類)を確認する。登録済みなのに伝票に税分類が入らない場合は、受注登録時に品目が更新ジョブなどでロックされていなかったか確認する。 ④ 不要な条件なら T-CODE：V/08 で必須フラグを外すが、業務部門と合意してから行う。 ⑤ 修正後は T-CODE：VA02 で価格を再決定する。 【確認テーブル】 KONV PRCD_ELEMENTS KONH KONP T683S A004 A305【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 価格設定 > 価格設定コントロール > 価格設定手順の定義と割当 | Pricing error: Mandatory condition ZSUP is missing Mandatory condition MWST is missing V1801 Common SAP SD Real-Time Issues and Their Solutions(Condition Record Not Found During Pricing) |
| V1/802 | 価格設定エラー: 項目オーバーフロー Pricing error: Field overflow | SDVA01 VA02 VK11 SU01 SU3 | 【原因】価格設定の計算結果や条件レコードの金額が、条件金額・条件値の項目長に収まらないときに出る。KOMV-KBETR は小数 2 桁を含む 11 桁(最大 999,999,999.99)だが、計算や換算の途中で使う中間項目はこれより短いことがある。また、パーセント条件のように内部では 100 倍の値で格納されるものや、ユーザエグジット・算式で値が加工されるものもあり、画面上の単価が収まっていても途中であふれる場合がある。 【解決策】 ① 受注の条件画面で、どの条件タイプの金額・条件値があふれているかを確認する。 ② 単価の入力形式(小数点・桁区切り)が、SU01/SU3 の「既定値」タブの小数点表記と合っているか確認する。 ③ 算式・ユーザエグジットを使っている場合は、メッセージ番号(sy-msgno)にウォッチポイントを置いてメッセージが出る箇所までデバッグし、あふれる中間項目や値を加工している処理を特定する。 ④ 参照元で紹介された SAP Note 574328 が該当するか確認する。 【確認テーブル】 KONV PRCD_ELEMENTS KONP【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 価格設定 > 価格設定管理 > 条件タイプの定義 | Pricing Error: Field Overflow |
| V1/849 | 後続機能 ‘&’ は与信ブロックのため使用できません Subsequent function ‘&’ not possible due to a credit block | SDVA01 VA02 VKM1 VKM3 VUA2 VOV8 | 【原因】受注が与信管理のチェック(与信限度額超過など)で与信ブロックになっているため、後続機能(購買依頼・計画手配・製造指図の作成、出荷など)が実行できないことを知らせるメッセージ。与信ブロック中は納入日程行が確認されないので、個別受注・第三者受注などで購買依頼や計画手配が作られず、関連項目が不完全ログに出ることがある。受注伝票タイプで「不完全なら保存不可」にしていると保存自体ができなくなる。 【解決策】 ① T-CODE：VKM1(または T-CODE：VKM3)で該当受注の与信ブロックの理由と与信額を確認し、与信担当者がリリースする。リリース後に後続の購買依頼・計画手配が作成されるか確認する。 ② 不完全ログで保存できない場合は T-CODE：VUA2 の不完全手順と T-CODE：VOV8 の受注伝票タイプの「不完全メッセージ」設定を確認する。 ③ 与信ブロック中でも保存したい要件なら、与信チェックの設定と SAP Note(スレッドでは 318162 / 339326 が紹介)を確認する。 ④ メッセージの意味は T-CODE：SE91 で V1 849 の長文を確認する。 【確認テーブル】 VBUK VBAK KNKK【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 不完全ログ / 財務会計 > 売掛金および買掛金 > 与信管理 | Cannot save order due to credit block V1849 |
| VF/001 | 伝票が登録されていません The document does not exist. | SDVF11 VF02 VF03 VOFA | 【原因】T-CODE：VF11 で請求伝票を取消すとき、取消処理で参照する伝票が読めないと出る。Community では、元の請求伝票が会計に転送されておらず会計伝票が無いまま取消した例や、取消用の請求タイプ(標準では S1)に会計伝票タイプが設定されていなかった例が報告されている。KBA 1626381 でも、T-CODE：VF11 で取消できない、明細単位の取消、T-CODE：VF11 から作られた会計伝票に販売伝票が無い、という症状が挙げられている。 【解決策】 ① T-CODE：VF03 の伝票フローで、元の請求伝票の会計伝票が作成済か、既に取消済でないかを確認する。 ② 会計伝票が無い場合は T-CODE：VF02 で「会計への転送」を行い、エラーが出れば勘定設定や転記期間を確認する。 ③ T-CODE：VOFA で取消用の請求タイプ(S1 など)に伝票タイプが設定されているか確認する。 ④ 取消請求伝票が会計に転送されていない場合は、転記期間を確認したうえで T-CODE：VF02 から会計へ転送する。 ⑤ どれにも当たらない場合は KBA 1626381 を確認する。 【確認テーブル】 VBRK VBRP VBFA【SPRO】販売管理 > 請求 > 請求伝票 > 請求タイプの定義 | Cancel Billing Document i cancelled the billing doc through VF11 Fi document not yet creted 1626381 – Error message VF001 |
| VF/014 | 伝票は請求のためブロックされています The document is blocked for billing. | SDVF01 VF04 VA02 VL02N VOV8 VFX3 V.23 | 【原因】受注伝票(ヘッダ/明細)または出荷伝票に請求ブロックが設定されている。手動設定のほか、受注タイプ(T-CODE：VOV8)や明細カテゴリ(V_TVAP)のデフォルト請求ブロック、得意先マスタ(支払人)の請求ブロック、不完全データによる自動ブロックで設定される。返品・クレジットメモ依頼などは承認前提で初期値ブロックにしていることが多い。 【解決策】 ① T-CODE：VA03 の販売タブ(ヘッダ)と明細の請求タブで請求ブロックの有無と理由を確認する。出荷伝票ヘッダの財務処理タブも確認する。 ② 支払人の得意先マスタにブロックがないか確認する。 ③ 業務承認を得てから T-CODE：VA02(または T-CODE：VL02N)でブロックを外す。件数が多い場合は T-CODE：V.23(請求ブロック伝票の一覧と解除)を使う。 ④ 毎回自動で付く場合は T-CODE：VOV8・明細カテゴリの設定と、不完全ログ(T-CODE：V.02)を確認する。 ⑤ 解除後 VF01/VF04 で請求する。 【確認テーブル】 VBAK VBAP LIKP TVFS KNA1【SPRO】販売管理 > 請求 > 請求伝票 > 請求ブロック理由の定義 | The document is blocked for billing Release billing block Blocking Sales Orders for Subsequent Functions(SAP Help Portal) |
| VF/016 | 伝票は請求に関連しません The document is not relevant for billing. | SDVF01 VF04 VOV7 VTFL VTFA VL02N | 【原因】指定した受注伝票/出荷伝票の明細が請求対象になっていない。明細カテゴリの請求関連(TVAP-FKREL)が空欄、出荷基準請求なのに受注伝票番号を入れた(またはその逆)、出荷基準なのに出庫転記が終わっていない、コピー制御(VTFL/VTFA)に組合せがない、標準の返品明細カテゴリ REN のように受注基準なのに出荷伝票で請求しようとした、サービス品目で出荷基準になっていない、などが原因。すでに請求済なら VF017 が出る。ステータス不整合が原因のこともある。 【解決策】 ① T-CODE：VF01 の 編集 > ログ で明細ごとの詳細メッセージを確認する。 ② T-CODE：VOV7 で明細カテゴリの請求関連(A=出荷基準、B=受注基準など)を確認する。 ③ 出荷基準なら出荷伝票番号を指定し、出庫転記が完了しているか確認する。 ④ T-CODE：VTFL(出荷→請求)/VTFA(受注→請求)で請求タイプと明細カテゴリのコピー制御を確認する。 ⑤ ステータス不整合が疑われる場合は KBA に沿って RVDELSTA 等を検証環境で試してから本番で使う。 【確認テーブル】 TVAP VBUP VBUK LIPS VBAP TVCPF【SPRO】販売管理 > 請求 > 請求伝票 > コピー制御の保守 | Error in Billing (VF016) 2760490 – VF016/17 messages in VF01 transaction |
| VF/032 | 請求伝票は生成されませんでした ログを参照してください No billing documents were generated. Please see log. | SDVF01 VF04 VFX3 VN01 VTFL VLPOD | 【原因】請求処理の結果、1 件も請求伝票が作られなかったことを示す要約メッセージで、本当の理由はログ側の個別メッセージにある。よくある理由は、出庫転記が未完了、明細が請求対象でない(VF044 等)、参照伝票が不完全(VF069 等)、請求ブロック、POD(受領確認)が未完了、コピー制御の不足、請求伝票の番号範囲が未設定など。明細の拒否理由や与信ブロックでも出る。ログが空のまま出る場合は、明細カテゴリ(T-CODE：VOV7)の設定漏れのほか、独自のコピー要件ルーチンの不具合や権限不足が原因のことがある。 【解決策】 ① T-CODE：VF01 なら 編集 > ログ、T-CODE：VF04 なら処理ログを開き、明細ごとのメッセージクラス・番号を確認する。 ② 番号に応じて対処する(出庫転記未完了→T-CODE：VL02N で出庫転記、不完全→V.02/VA02 で補完、請求ブロック→ブロック解除、POD→T-CODE：VLPOD で受領確認)。 ③ コピー制御(VTFL/VTFA)と請求タイプ(T-CODE：VOFA)の番号範囲(T-CODE：VN01)を確認する。 ④ 修正後に再度請求を実行する。 【確認テーブル】 VBUK VBUP LIKP LIPS TVFK【SPRO】販売管理 > 請求 > 請求伝票 > 請求タイプの定義 | Message no. VF032 : No billing documents were generated. See log No billing documents were generated. See log Message no. VF032 |
| VF/051 | 伝票 &1 が保存されました (勘定設定にエラーがあります) Document &1 saved (error in account determination). | SDVF01 VF02 VFX3 VKOA XD03 MM03 FS00 | 【原因】請求伝票は保存されたが、収益勘定設定で勘定コードが決まらず会計伝票が作成されていない状態。T-CODE：VKOA に勘定コード表・販売組織・得意先勘定設定グループ・品目勘定設定グループ・勘定キーの組合せが無い、請求伝票の勘定設定グループが空欄、価格設定手順で勘定キーが付いていない、などが原因。S/4HANA Cloud では、勘定設定対象にした条件タイプを統計条件にし、勘定キーに勘定コードと見越勘定の両方を設定していないと出る(KBA 2959745)。 【解決策】 ① T-CODE：VF02 で請求伝票を開き「会計へのリリース」を実行して、どの組合せが見つからないか詳細メッセージを確認する。 ② T-CODE：VF02 の 環境 > 勘定設定分析 > 収益勘定 で条件タイプごとの決定結果を確認する。 ③ 勘定設定グループが空なら、得意先マスタ(請求タブ)・品目マスタ(販売:組織2)を直す。作成済みの請求伝票にはマスタの修正が反映されないので、T-CODE：VF02 でヘッダの得意先勘定設定グループ・明細の品目勘定設定グループを手入力する。 ④ T-CODE：VKOA に不足の組合せを登録し、T-CODE：FS00 で勘定コードが会社コードにあるか確認する。 ⑤ 修正後 VF02/VFX3 で再リリースする。 【確認テーブル】 VBRK VBRP C001 C002 C003 C004 C005 KNVV MVKE【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 勘定設定/原価計算 > 収益勘定設定 | Account determination error – in creation of invoice – Message no. VF051 2959745 – Account determination error when releasing billing document to accounting(VF051) 3043027 – Error in account determination |
| VF/069 | 伝票 &1 が不完全なため請求を実行できません Document &1 is incomplete so billing cannot be carried out. | SDVF01 VF04 VL02N VA02 V.02 VUA2 | 【原因】請求の元になる出荷伝票または受注伝票が不完全ステータス(請求関連の不完全項目あり)のため、請求伝票を作成できない。典型は、価格決定の不完全(必須条件の欠落)、税分類・支払条件・勘定設定グループなど請求に必要な項目の未入力、不完全手順で「請求に関して不完全」に設定された項目の漏れ。出荷伝票の不完全ログでは完了と表示されるのに出るケースでは、受注側の不完全や既知の不具合(SAP Note 374945 などで修正)が原因のこともある。 【解決策】 ① T-CODE：VF01 のログでどの伝票が不完全かを確認する。 ② T-CODE：VL02N・T-CODE：VA02 で「編集 > 不完全ログ」を開き、請求ステータスに関わる項目を入力する。 ③ T-CODE：V.02 で不完全な受注を一覧で確認する。 ④ 価格関連の場合は条件画面で価格の再決定や T-CODE：VK11 で条件レコードを登録する。 ⑤ 不完全ログが空なのに出る場合は T-CODE：VUA2 の不完全手順とステータスグループを確認し、該当する SAP Note(スレッドでは 374945)を適用する。 【確認テーブル】 VBUK VBUP VBUV TVUV【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 不完全ログ > 不完全手順の定義 | fail to create billing |
| VF/073 | 明細 &1 で価格設定エラーが発生しました Pricing error in item &1. | SDVF01 VF02 VF04 VFX3 VA02 V/08 | 【原因】請求伝票(取消請求を含む)の明細の価格決定ステータスが「不完全(価格エラー)」になっている。必須条件タイプが決定されていない、条件レコードの有効期間外、税条件の欠落などの典型的な原因のほか、条件画面ではすべて正常に見えるのに伝票の「価格決定不完全」フラグだけが残っている不整合のケースもある。価格エラーのある請求伝票は会計転記されず、T-CODE：VFX3 の転記ブロック一覧に残る。 【解決策】 ① T-CODE：VF02 で明細の条件画面と「分析」を開き、必須条件・未決定の条件タイプを確認する。 ② 元の受注・出荷伝票の価格と比較し、条件レコード(T-CODE：VK11)・有効期間・税分類を修正する。 ③ 必要に応じて受注側で価格を再決定し、請求をやり直す。 ④ 条件はすべて正常なのにエラーが消えない場合は、ステータス不整合の可能性があるため、該当する SAP Note を検索し、解消しなければ SAP に問い合わせる(スレッドでは SAP がフラグを直接修正した)。 【確認テーブル】 VBRP PRCD_ELEMENTS VBRK【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 価格設定 > 価格設定管理 > 価格設定手順の定義と割当 | Pricing error in item Message no. VF073 |
| VL/033 | 明細 &1: ヘッダデータの不整合による出荷分割です (&2: &3 <-> &4) Item &1: delivery split due to conflicting header data (&2: &3 <-> &4) | SDVL01N VL10 VL04 XD02 VTLA | 【原因】複数の受注を 1 つの出荷伝票にまとめたいのに出荷が分割される。出荷伝票のヘッダ項目(出荷ポイント、出荷先、出荷期日、ルート、インコタームズ、出荷条件など)が受注間で異なる、得意先マスタの販売エリアデータで「受注結合」が未設定、出荷伝票のコピー管理(T-CODE：VTLA)のコピー条件ルーチンで追加の分割基準(ZUKRL)を設定している、などが原因。VL 033 は分割分析を有効にしたときに、どの項目の違いで分割したかを示すメッセージとしてログに出る。 【解決策】 ① 出荷の分割分析(SAP Note 399912 の手順)を有効にして VL01N/VL10 の処理ログで VL 033 の内容を確認し、どのヘッダ項目が異なるかを特定する。 ② XD02/VD02 の得意先マスタ(販売エリアデータの出荷タブ)で「受注結合」を設定する。 ③ 受注ごとの出荷ポイント・出荷先・出荷期日・ルート・インコタームズを揃える。 ④ それでも分割される場合は T-CODE：VTLA のコピー条件ルーチンで分割基準(ZUKRL)に追加項目が入っていないか開発担当と確認する。 【確認テーブル】 KNVV LIKP VBAK VBAP【SPRO】販売管理 > 出荷 > コピー管理 > 出荷伝票のコピー管理の指定 | Problem with delivery split |
| VL/048 | 受注伝票は出荷処理用にブロックされています: & Sales order is blocked for delivery: & | SDVL01N VL10A VL10C VA02 VKM3 VOV8 | 【原因】受注伝票のヘッダに出荷ブロックが設定されており、そのブロック理由が出荷タイプに対して有効(TVLSP)になっているため出荷伝票を作れない。手動設定のほか、受注タイプ(T-CODE：VOV8)のデフォルト出荷ブロック、得意先マスタの出荷ブロック、承認待ち・与信などの業務ルールで自動設定されることがある。与信ブロックの場合は別メッセージになることもある。 【解決策】 ① T-CODE：VA03 で受注ヘッダの出荷タブにある出荷ブロックと理由を確認する(明細・納入日程行レベルも確認)。 ② 業務上解除してよいか確認したうえで T-CODE：VA02 でブロックを外す。与信ブロックなら T-CODE：VKM3 等で解除する。 ③ 受注作成時に毎回付く場合は T-CODE：VOV8 の受注タイプのデフォルト出荷ブロック、得意先マスタのブロックデータを確認する。 ④ ブロック理由ごとの効き方(受注・ピッキング・出庫など)は OVLS(IMG の「出荷ブロック理由の定義」)で、出荷タイプへの割当とあわせて確認する。 【確認テーブル】 VBAK VBEP TVLS TVLSP KNA1【SPRO】ロジスティクス実行 > 出荷 > 出荷伝票 > 出荷ブロック理由の定義 | VA02(Sales order is blocked for delivery: Authorisation Reqd / Message No. VL048) Delivery Block not working correctly 2428074 – Error message VL048 prevents delivery processing in VL01N / VL10A / VL10C |
| VL/060 | 与信確認によりこの受注伝票は出荷処理がブロックされています Order blocked for delivery as a result of credit check | SDVA01 VA02 VKM1 VKM3 VKM4 FD32 OVA8 UKM_BP UKM_CASE | 【原因】受注伝票の保存時に与信チェック(静的・動的など)で与信限度超過と判定され、与信ステータスがブロックになっているため出荷伝票を作れない。旧与信管理では T-CODE：OVA8 の設定(与信管理領域+リスクカテゴリ+与信グループごとの反応・ステータス/ブロック)で判定され、未出荷受注・未請求出荷・未決済債権を合計した与信額で判断する。季節係数や他のチェック(動的・最大伝票金額など)が有効になっていて、使用率 100% 未満でもブロックされることがある。S/4HANA 与信管理では BP の与信セグメントとチェックルールで判定される。 【解決策】 ① VKM1/VKM4 でブロック中の伝票と理由を確認する(S/4HANA は T-CODE：UKM_CASE の与信決定も確認)。 ② 業務承認のうえ T-CODE：VKM3 などでブロックを解除し、出荷伝票を作成する。 ③ 与信限度額・与信額は T-CODE：FD32(S/4HANA は T-CODE：UKM_BP)で確認し、必要なら与信担当が変更する。 ④ 想定外のブロックは T-CODE：OVA8 の有効なチェック項目と季節係数を確認する。 ⑤ 参照元では、得意先の支払条件(会社コードデータと販売エリアデータ)が即時払いになっていないか確認し、変えて再テストするよう提案されている。 【確認テーブル】 KNKK S066 S067 VBUK UKMBP_CMS_SGM【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 与信管理/リスク管理 > 与信管理 > 自動与信管理の定義 | Static Credit check(VL060) Common SAP SD Real-Time Issues and Their Solutions(Credit Limit Exceeded During Order Processing) |
| VL/150 | & & (品目 & &) のみが利用可能です Only & & of material & & available | SDVL01N VL10A VL10B MMBE MD04 CO09 VL21 OVLK OVZ9 OVM1 | 【原因】出荷伝票作成時の可用性チェックで、受注時に確認された数量を出荷できるだけの在庫がない。受注と出荷で可用性チェックの範囲(チェックルール)が違う、所要量を引き渡さない他の受注の出荷が在庫を先に取った、廃棄・棚卸差異などで在庫が減った、保管場所やロットが意図どおり決まっていない、安全在庫が差し引かれている、などが原因。advanced ATP(S/4HANA)や APO の GATP を使っている場合はその設定も影響する。 【解決策】 ① T-CODE：MMBE で保管場所・ロット別の利用可能在庫を見たうえで、T-CODE：CO09 で他の受注・出荷による引当(累積 ATP)を確認する(T-CODE：MMBE・T-CODE：MD04 だけでは原因が見えないことが多い)。 ② T-CODE：VL21 などで出庫転記前の出荷伝票が在庫を押さえていないか確認する。 ③ 受注と出荷で可用性チェックの範囲が揃っているか、出荷タイプのチェックルール(T-CODE：OVLK)とチェック範囲(T-CODE：OVZ9)で確認する。 ④ 保管場所決定(T-CODE：OVL3)とロット決定を確認する。 ⑤ VL150 をエラーにするか警告にするかは T-CODE：OVM1 のメッセージ制御で確認する。 【確認テーブル】 MARD MCHB VBBE LIPS T441V【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 可用性チェックと所要量移管 > 可用性チェック > 可用性チェック(ATP ロジック) > チェックの範囲の定義 | Message no. VL150 1461217 – Message VL150 occurs in Transactions VL01N and VL10* 1513607 – Unable to Create Delivery Due to Insufficient Stock |
| VL/206 | ロット & 第一トランザクションから提案されたので変更できません Batch & was proposed from initial transaction and cannot be changed | SDVL02N VA02 VL01N | 【原因】受注伝票の明細でロットを指定(またはロット決定)して出荷伝票を作成したため、出荷伝票側ではロットを変更できない。現場で別ロットを出荷したいときに、出荷伝票でロットを書き換えようとして発生する。受注作成時のロット決定(受注でのロット決定を有効にしている場合)で自動的にロットが入っていることもあるため、本人が指定した覚えがなくても起きる。入庫伝票でも、参照元の購買発注にロットが入っていると同じメッセージで変更できない。 【解決策】 ① 受注明細でロットが指定されているか T-CODE：VA03 で確認する。 ② 別ロットで出荷する場合は、出荷伝票の明細を削除(または出荷伝票を削除)し、T-CODE：VA02 で受注のロットを変更・削除してから出荷伝票を作り直す。 ③ 出荷時にロットを選ぶ運用なら、受注ではロットを指定せず出荷伝票でロット決定する運用・設定に見直す。 【確認テーブル】 VBAP LIPS【SPRO】ロジスティクス一般 > ロット管理 > ロット決定とロットチェック | Batch xxxxxx was proposed from the initial transaction and cannot be changed 2148993 – Error message VL206 |
| VL/215 | ロット決定の選択基準を満たしていないため、ロット & は無効です Invalid batch & according to selection criteria in batch determination | SDVL01N VL02N VCH1 VCH2 OVM1 CO09 CL02 | 【原因】出荷伝票の明細に手入力したロットが、ロット検索ストラテジ(VCH1/VCH2 の条件レコード)に設定した選択基準(選択クラスの特性値。例: ロットステータス LOBM_ZUSTD、有効期限など)を満たしていない。ロット検索手順の割当で「ロットチェック」を有効にしている場合だけチェックされる。メッセージ区分は T-CODE：OVM1 等で警告/エラーに変更でき、エラーにしていると出荷できない。条件レコードの有効期間が伝票日付をカバーしていないとチェック自体が働かないこともある。 【解決策】 ① 出荷伝票でロット分割→ロット決定の表示を開き、ストラテジ分析と決定ログで、どの条件レコード・選択基準が使われたかを確認する。 ② CL03/MSC3N で入力したロットの特性値(ステータス・有効期限)を確認し、基準を満たすロットを選び直す。 ③ 基準自体が誤っている場合は T-CODE：VCH2 で条件レコードの選択クラス・特性値・有効期間を修正する。 ④ チェックの有効化は T-CODE：SPRO のロット検索手順割当/チェック有効化で、メッセージの重要度は T-CODE：OVM1 で確認する。 【確認テーブル】 MCH1 MCHA KONDH AUSP【SPRO】ロジスティクス一般 > ロット管理 > ロット決定とロットチェック > ロット検索手順割当とチェック有効化 > SD 検索手順割当/チェック有効化 | Error message while shipping restricted batches |
| VL/248 | 選択された日付まで出荷の予定がありません No schedule lines due for delivery up to the selected date | SDVL01N VL10A VA02 VA03 CO09 MMBE | 【原因】T-CODE：VL01N の「選択日付」までに出荷期限が来る納入日程行が受注明細にないため、出荷明細が作られない。確認数量が 0(在庫不足で未確認)、品目可用性日付・輸送計画日付が選択日付より後、休日に受注して確認済の日程行が翌稼働日に回っている、出荷ブロックがある、すでに全量出荷済、などが典型。T-CODE：VL10 系の一括出荷でも同じ理由で対象外になる。 【解決策】 ① T-CODE：VA03 で受注明細の納入日程行タブを開き、確認数量と品目可用性日付/輸送計画日付を確認する。 ② T-CODE：VL01N の選択日付をその日付以降にして再実行する。 ③ 確認数量が 0 なら T-CODE：MMBE・T-CODE：CO09 で在庫と可用性を確認し、入庫後に T-CODE：VA02 で可用性チェックをやり直す。 ④ 伝票フローで既存の出荷伝票がないか、ヘッダ/明細/日程行に出荷ブロックがないかを確認する。 ⑤ 休日が絡む場合はプラント・出荷ポイントの稼働日カレンダーを確認する。 【確認テーブル】 VBEP VBAP VBUP LIPS【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 可用性チェックと所要量移管 > 可用性チェック | Error during Outbound Delivery – Message no. VL248 2564513 – Error VL248 given in VL01N |
| VL/316 | 販売エリア & & & が定義されていません Sales area & & & is not defined | SDVL01N VL02N | 【原因】出荷伝票で決まった販売エリア(販売組織・流通チャネル・製品部門)が有効と判定されないときに出る。参照元では、受注参照なしで出荷伝票を作成したときに出ており、SAP Note 3344814(VL316 when creating delivery without order reference)を適用して解消している。S/4HANA Cloud では、出荷伝票に明細を直接追加したときに出る事例が KBA 3802094 にあり、キーワードにビジネスパートナ・流通チャネルが挙がっているため、得意先の販売エリアデータも確認対象になる。 【解決策】 ① エラーの販売エリア(販売組織・流通チャネル・製品部門)を確認する。 ② その販売エリアが販売エリアの設定(エンタープライズ構造)に存在するか確認する。 ③ 受注参照なしで出荷伝票を作成して出る場合は、SAP Note 3344814 の適用を確認する。 ④ 出荷伝票に明細を直接追加して出る場合は、KBA 3802094 を確認し、得意先(BP の得意先ロール)がその販売エリアに拡張されているかも確認する。 ⑤ 修正後に出荷伝票を作成し直す。 【確認テーブル】 KNVV TVTA LIKP【SPRO】エンタープライズ構造 > 割当 > 販売管理 > 販売エリアの設定 | Getting the following error in VL01N: Sales area #### ## ## is not defined 3802094 – VL316 sales area error when adding an item directly to an Outbound Delivery |
| VL/324 | 明細カテゴリ & は登録されていません Item category & is not defined | SDVL01N VL31N VL02N 0184 | 【原因】出荷伝票の明細カテゴリ決定(テーブル T184L)に、出荷タイプ・明細カテゴリグループ・用途(ロット分割の CHSP など)の組合せが登録されていない。ロット管理品目でロット分割明細を作るとき、受注を伴わない出荷・入庫(T-CODE：VL31N)で明細カテゴリを決めるときに起きやすい。S/4HANA 移行後に古い出荷伝票を表示・変更したときに出ることもある。 【解決策】 ① エラーの明細カテゴリと出荷タイプを確認する。 ② T-CODE：0184(出荷伝票の明細カテゴリ決定)で、出荷タイプ+明細カテゴリグループ+用途の組合せを登録する。ロット分割なら用途 CHSP の行を確認する。 ③ 明細カテゴリ自体が T-CODE：0VLP で定義されているか確認する。 ④ 古い出荷伝票で発生した場合は設定変更の影響かを確認する。 【確認テーブル】 T184L TVLP LIPS【SPRO】ロジスティクス実行 > 出荷 > 出荷伝票 > 明細カテゴリ決定の定義 | During VL01N transaction , Item category is not defined Message no. VL324 2214766 – VL324 “Item category & is not defined” Error occurs in the Delivery |
| VL/367 | 出荷数量がない明細は処理できません 明細は削除されます An item with no delivery quantity is not permitted. Item will be deleted. | SDVL01N VL10A 0VLP CO09 MMBE OVL3 | 【原因】出荷数量が 0 になった明細は出荷伝票に残せないため、明細が削除される。多くは VL150(在庫不足)と同時に出て、可用性チェックで出荷可能数量が 0 と判定されたことが原因。受注と出荷でチェック範囲が違う、累積 ATP 数量がマイナス、ピッキング保管場所決定で在庫の無い保管場所が決まった、ロットに削除フラグが付いている、などが参照元に挙がっている。出荷明細カテゴリの「数量 0 チェック」が C でも VL361 の警告になる事例がある(KBA 2548848)。 【解決策】 ① 同時に出ている VL150 を確認し、T-CODE：CO09 で累積 ATP 数量がマイナスになっていないか見る(T-CODE：MMBE だけでは可用性の状況はわからない)。 ② 受注と出荷で可用性チェックの範囲が違わないか確認する。 ③ 在庫の無い保管場所が決まる場合は、T-CODE：OVL3 のピッキング保管場所決定と品目の保管条件を見直すか、受注で保管場所を指定する。 ④ ロットに削除フラグが付いていないか確認する。 ⑤ T-CODE：0VLP の「数量 0 チェック」を見直す場合は業務と合意し、C でも VL361 になるときは KBA 2548848 を確認する。 【確認テーブル】 TVLP LIPS MARD MCHB【SPRO】ロジスティクス実行 > 出荷 > 出荷伝票 > 出荷明細カテゴリの定義 | An item with no delivery quantity is not permitted. Item will be deleted. 2548848 – VL361 instead of VL367 via Tcode VL01N during delivery creation 2821149 – Error VL150 is issued during delivery creation – SAP S/4HANA Cloud Public Edition |
| VL/455 | 受注タイプ &2 の受注 &1 に出荷関連明細がありません No delivery-relevant items in order &1, order type &2 | SDVL01N VA02 VA03 VKM3 | 【原因】受注伝票に出荷対象になる明細が残っていない。すでに全量出荷済、明細に拒否理由が入っている、出荷関連でない明細カテゴリ、納入日程行カテゴリが出荷関連でない、確認数量がない、出荷プラントが未設定、明細・日程行の出荷ブロック、与信ブロック、などが原因になる。一括出荷(T-CODE：VL10 系)では対象外として一覧に出ないことで気づくことが多い。得意先マスタや受注明細の過剰/不足納入許容範囲の設定が影響した例も報告されている。 【解決策】 ① T-CODE：VA02 で明細の納入日程行タブを開き、受注数量・確認数量・出荷済数量を比較する(確認数量 0 や全量出荷済が多い)。不完全ログも確認する。 ② 明細の拒否理由、明細カテゴリ(T-CODE：VOV7)と納入日程行カテゴリ(VOV6)の出荷関連設定を確認する。 ③ 明細の出荷プラントと確認数量を確認し、必要なら可用性チェックをやり直す。 ④ 明細・日程行の出荷ブロックと、T-CODE：VKM3 で与信ブロックを確認して解除する。 【確認テーブル】 VBAP VBEP VBUP VBFA TVAP TVEP【SPRO】販売管理 > 販売 > 販売伝票 > 納入日程行 > 納入日程行カテゴリの定義 | Type message VL 455 No delivery-relevant items in order 0000000331, order type OR |
| VL/461 | 受注を出荷できません テキスト (長) を参照してください Order cannot be delivered (see long text) | SDVL01N VA02 VL10 MMBE MD04 VOV8 VTLA | 【原因】受注を出荷伝票に引き継げない総括的なエラー。典型的な原因は、受注が不完全(不完全ログあり)、ヘッダや納入日程行に出荷ブロックが設定されている、納入日程行が確認されていない(在庫引当なし・選択日付までに出荷期日の行がない)、出荷伝票のコピー管理(T-CODE：VTLA)のコピー条件で許可されていない、受注明細のステータス(ユーザステータス BLK 等)で出荷が禁止されている、など。受注生産では個別在庫(E)が無く VL150 と併発することもある。 【解決策】 ① T-CODE：VL01N のログ表示(または T-CODE：VA02 の不完全ログ)で詳細理由を確認し、不完全項目を埋める。 ② T-CODE：VA02 でヘッダ・明細・納入日程行の出荷ブロックと確認数量を確認し、必要なら在庫確認をやり直す。 ③ 選択日付を出荷期日以降にして再実行する。 ④ T-CODE：VTLA で受注タイプ→出荷タイプのコピー管理とコピー条件を確認する。 ⑤ 受注生産の場合は T-CODE：MMBE で受注個別在庫(特殊在庫 E)があるか確認し、無ければ入庫または 412 E で振替える。 【確認テーブル】 VBUK VBUP VBEP TVCPL【SPRO】販売管理 > 出荷 > コピー管理 > 出荷伝票のコピー管理の指定 | Order cannot be delivered. Message no. VL461 |
| VL/473 | 以下のコピー管理がありません: & & & & Copying control is missing for: & & & & | SDVL01N VL10A VTLA VOV8 | 【原因】受注伝票から出荷伝票へのコピー制御(テーブル TVCPL)に、出荷タイプ・受注タイプ・明細カテゴリの組合せが登録されていない。新しい受注タイプ(Z 受注タイプ)や Z 明細カテゴリを追加したときに、ヘッダレベルだけ登録して明細レベルを登録し忘れた、T-CODE：VOV8 の出荷タイプと T-CODE：VTLA の登録が一致していない、などが典型。 【解決策】 ① メッセージの変数(出荷タイプ・受注タイプ・明細カテゴリ)を確認する。 ② T-CODE：VTLA で該当の出荷タイプ ← 受注タイプのヘッダ登録があるか確認し、なければ業務に合う標準の組合せ(通常の受注なら LF ← OR、返品なら LR ← RE など)をコピーして作成する。 ③ 同じ組合せの明細レベルに明細カテゴリとコピー要件を登録する。 ④ 預託品の返品なら、預託品返品用の受注タイプと明細カテゴリ(KRN)を使っているか確認する。 ⑤ T-CODE：VOV8 で受注タイプの出荷タブに正しい出荷タイプが設定されているか確認する。 【確認テーブル】 TVCPL TVAK TVLK【SPRO】ロジスティクス実行 > 出荷 > コピー制御 > 出荷伝票のコピー制御の指定 | Copying is not poss.because an entry is missing in Table TVCPL: ZOV2 ZDV2 2731792 – Error VL473 is displayed when creating an Outbound Delivery |
| VL/608 | 出荷伝票は倉庫管理システムで完全に処理されていません Delivery has not yet been completely processed by WM | SDVL02N LT03 LT12 LT21 | 【原因】倉庫管理(WM)対象の保管場所から出荷する出荷伝票で、移動オーダの作成・確認が終わっておらず WM ステータスが完了していないまま出庫転記しようとすると出る。移動オーダを確認するとピッキング数量が出荷伝票に反映される。移動オーダを確認済でもステータスが B のまま残る例(ロット管理品目でロットが出荷伝票に反映されない等)や、伝票フローに移動オーダが表示されるのに実体が無い不整合(L3 022)も報告されている。 【解決策】 ① 保管場所が WM 対象なら、T-CODE：LT03 で出荷伝票を参照して移動オーダを作成し、T-CODE：LT12 で確認する。WM 対象でなければ T-CODE：VL02N でピッキング数量を直接入力して保存する。 ② T-CODE：LT21 で移動オーダの要求数量と確認数量に差が無いか確認する。 ③ ロット管理品目では、出荷伝票の明細にロットが反映されているか確認する。 ④ 伝票フローの移動オーダを開くと L3 022 になる場合は KBA 2142300 の症状に当たるため、SAP サポートに相談する。 ⑤ WM ステータスが完了したら T-CODE：VL02N で出庫転記する。 【確認テーブル】 LIKP LIPS VBFA LTAK LTAP VBUK | VL608 delivery has not been putaway/picked completely Error VL608, vl605 Delivery has not yet been completely processed by WM Message no. VL608 |
| VL/609 | 出荷の在庫受入/ピッキングが完了していません Delivery has not yet been put away / picked (completely) | SDVL02N VL06G LT03 LT12 | 【原因】出荷伝票のピッキングステータスが完了(C)になっていない状態で出庫転記しようとした。ピッキング対象の明細カテゴリなのにピッキング数量が入っていない、出荷数量とピッキング数量が一致していない、倉庫管理(WM)で移動オーダが未作成・未確認、などが原因。部分的な出庫転記はできないため、一部明細だけピッキング済でもこのエラーになる。IDoc(WHSCON 等)でピッキング数量 0 が連携された場合にも起きる。 【解決策】 ① T-CODE：VL02N のピッキングタブで、各明細のピッキング数量と出荷数量が一致しているか確認する。 ② WM 管理の場合は 後続機能 > 移動オーダ作成(T-CODE：LT03)で移動オーダを作り、T-CODE：LT12 で確認する。 ③ 実際に出せる数量が少ない場合は出荷数量をピッキング数量に合わせて修正する。 ④ ピッキング不要な品目なら、出荷明細カテゴリ(T-CODE：0VLP)の「ピッキング関連」設定を確認する。 ⑤ ステータス完了後に出庫転記を再実行する。 【確認テーブル】 LIKP LIPS VBUK VBUP LTAK LTAP【SPRO】ロジスティクス実行 > 出荷 > 出荷伝票 > 出荷明細カテゴリの定義 | Delivery has not yet been put away / picked (completely) Message no. VL609 1848349 – Error VL609 when trying to Post Goods issue on a partial delivery Posting the Goods Issue(SAP Help Portal) |
| VP/199 | 受注先 & に対して得意先マスタが登録されていません No customer master record exists for sold-to party & | SDVA01 XD03 VOPA OBD2 | 【原因】T-CODE：VA01 で入力した受注先が、指定した販売エリアで得意先マスタとして存在しない、または受注先として使えない。販売エリアデータ未拡張、勘定グループにパートナ機能(SP/SH/BP/PY)が割り当てられていない、パートナ決定手順の必須パートナが不足、LSMW 等で移行した際にパートナ機能タブが作られていない、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：XD03 または BP で得意先の販売エリアデータを確認し、T-CODE：VA01 の販売エリアと一致しているか見る。 ② 販売エリアデータのパートナ機能タブに受注先・出荷先・請求先・支払人が登録されているか確認する。 ③ T-CODE：VOPA で得意先マスタ用パートナ決定手順と勘定グループの割当、必須パートナ機能を確認する。 ④ 移行データが原因なら XD02/BP でパートナ機能を補完して再登録する。 【確認テーブル】 KNA1 KNVV KNVP TPAER TPAUM【SPRO】販売管理 > 基本機能 > パートナ決定 > パートナ決定の設定 | No CMR exists for Sold to Party xxx, Msg# – VP199 Error message VP199 in sales order unable to create a sales document |
| VPD/020 | 得意先 &1 (&2) に対して受注ブロックが設定されています There is an order block for customer &1 (&2) | SDVA01 VD05 XD05 WE02 BD87 | 【原因】受注先または出荷先の得意先マスタに受注ブロック(KNA1-AUFSD など)が設定されていると出る。受注ブロックは VD05/XD05 で受注先・出荷先・支払人に設定でき、受注先が未ブロックでも出荷先がブロックされていれば、T-CODE：VA01 で VP204 に続いてこのメッセージが出て保存できない。EDI の受注 IDoc(ORDERS)で受注伝票を作成する場合も同じチェックで IDoc がエラーになる(KBA 2151813)。 【解決策】 ① メッセージに表示された得意先番号とブロック内容を控える。IDoc の場合は T-CODE：WE02 のステータスメッセージで確認する。 ② T-CODE：VD05(または T-CODE：XD05)で、その得意先の受注ブロック(全体・販売エリア別)を確認する。 ③ 業務部門に確認のうえブロックを解除する。取引を止める得意先なら受注を登録しない。受注ブロックの仕組みは SAP Note 353718 で確認できる。 ④ 解除後、画面入力なら T-CODE：VA01 で再登録し、IDoc なら T-CODE：BD87 で再処理する。 【確認テーブル】 KNA1 KNVV EDIDS【SPRO】販売管理 > 販売 > 販売伝票 > 得意先のブロック > ブロック理由の定義と割当 | How to put an Order block on a sold-to but keep it active as a ship-to 2151813 – ORDERS IDoc fails with message: ‘There is an order block for customer &1 (&2)’ |
| (番号なし) | Shipping point could not be determined | SDVA01 VA02 OVL2 OVXC MM02 XD02 | 【原因】受注明細の出荷ポイントは、出荷条件(得意先マスタまたは受注タイプ)・積載グループ(品目マスタ 販売:一般/プラント)・出荷プラントの組合せで決定される。T-CODE：OVL2 にこの組合せがない、品目の積載グループが空、得意先の出荷条件が空、出荷ポイントがプラントに割り当てられていない、などで決まらず、受注が不完全になり出荷できない。 【解決策】 ① T-CODE：VA02 で明細の出荷タブを開き、出荷条件・積載グループ・出荷プラントを確認する。 ② T-CODE：OVL2(出荷ポイント決定)にその組合せを登録する。 ③ 品目マスタの積載グループと得意先マスタの出荷条件を確認し、空なら補完する。 ④ T-CODE：OVXC で出荷ポイントがプラントに割り当てられているか確認する。 ⑤ 保管場所依存の出荷ポイント決定を有効にしている場合は、IMG の 出荷ポイント決定 >「保管場所依存の出荷ポイント決定の設定」で出荷タイプの方式も確認する。 ⑥ 修正後 T-CODE：VA02 で出荷ポイントを再決定する。 【確認テーブル】 TVSTZ TVSWZ MARC KNVV【SPRO】ロジスティクス実行 > 出荷 > 基本出荷機能 > 出荷ポイントと搬入ポイントの決定 > 出荷ポイントの割当 | Error in S.O(shipping point determination / OVL2) No possible entries exist for this field for Shipping Point Common SAP SD Real-Time Issues and Their Solutions(Missing Shipping Point in Sales Order) |
| (番号なし) | Storage location (picking location) not determined in delivery | SDVL01N VL02N OVL3 OVLQ OVLK OX09 0VLP | 【原因】出荷伝票のピッキング保管場所は、出荷タイプに割り当てた保管場所決定ルール(MALA など)に従い、出荷ポイント・出荷プラント・保管条件(品目マスタ)の組合せで決まる。T-CODE：OVL3 に組合せが無い、出荷タイプにルールが割り当てられていない、出荷明細カテゴリ(T-CODE：0VLP)で「保管場所決定」が有効になっていない(預託品補充の受注タイプ KB・明細カテゴリ KBN などで起きやすい)、保管場所がプラントに存在しない、品目の保管条件が組合せと違う、などで決まらず、ピッキング・出庫転記に進めない。 【解決策】 ① T-CODE：VL02N の明細で保管場所が空になっていることを確認する。 ② OVLK/OVLQ で出荷タイプの保管場所決定ルールを、T-CODE：0VLP で出荷明細カテゴリの保管場所決定フラグを確認する。 ③ T-CODE：OVL3 に出荷ポイント+プラント+保管条件の組合せで保管場所を登録する。 ④ T-CODE：OX09 で保管場所がプラントに存在するか、品目マスタの保管条件を確認する。 ⑤ 当面は T-CODE：VL02N のピッキングタブで保管場所を手入力して処理する。 【確認テーブル】 TVKOL TVLK T001L MARC LIPS【SPRO】ロジスティクス実行 > 出荷 > ピッキング > ピッキング保管場所の決定 > ピッキング保管場所の割当 | Picking/Storage Location Determination Issue in Delivery Error in S.O(OVL3 picking location) 2205772 – Storage location is not determined in delivery for relevant item |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
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| 29/102 | 品目 & はプラント & で更新されませんでした Material & not maintained in plant & | PPCS01 CS02 CS07 MM01 MM03 OMS4 | 【原因】BOM のヘッダ品目または構成品目が、BOM を登録するプラントに拡張されていない(品目マスタのプラントデータが無い)ときに出る。別プラントの BOM をコピーしたときや、プラントへの BOM 割当(T-CODE：CS07)で、構成品目の一部だけ新プラントに拡張し忘れた場合に多い。在庫品目(L)だとプラントデータが必須になる。 【解決策】 ① T-CODE：MM03 でメッセージに出た品目を開き、該当プラントのビュー(MRP・作業計画など)があるか確認する。 ② 無ければ T-CODE：MM01 で既存プラントを参照してプラントに拡張する。廃止品目などで拡張したくない場合は、T-CODE：OMS4 で BOM 品目だけ許可する品目ステータスを作って付ける、または T-CODE：CS07 のプラント割当をやめて T-CODE：CS01 で新プラント用に BOM をコピー登録する。 ③ 変更番号付き BOM のプラント割当で出る場合は SAP Note 637774 が適用済みか確認する。 ④ T-CODE：CS01・T-CODE：CS02 で BOM を再保存する。 【確認テーブル】 MARC MAST STPO | BOM Assignment error 29102 SAP Datasheet – Message class 29 |
| 29/110 | BOM が循環しています BOM is recursive | PPCS02 CS12 CS15 OS29 CSRC_TRACE | 【原因】BOM の構成品目に、ヘッダ品目自身またはその上位品目が含まれていて、展開すると循環する(再帰構造になる)ときに出る。入力ミスで親品目を構成品目に入れた場合のほか、リワークや回収品の再投入のように意図的に同じ品目を構成品目にする場合にも出る。再帰許可を付けないと保存できない。MRP の BOM 展開でも問題になる。 【解決策】 ① T-CODE：CS12(多段 BOM 展開)と T-CODE：CS15(使用先一覧)で、どの品目・どの階層で循環しているかを特定する。分からない場合は SAP Note 839879 の再帰トレースを使い、T-CODE：OS29 に自分のユーザ ID を登録して T-CODE：CSRC_TRACE でトレースを有効にし、T-CODE：CS02 で同じ操作をすると循環の元が表示される。 ② 入力ミスであれば T-CODE：CS02 で該当の構成品目を削除または正しい品目に修正する。 ③ リワークなど意図的な構成であれば、BOM 品目の詳細で再帰許可区分(STPO-REKRS)をオンにして保存する。 ④ 保存後、MRP や原価積算で展開エラーにならないか確認する。 【確認テーブル】 STPO STKO MAST | BOM recursive (message no. 29110) SAP Datasheet – Message class 29 |
| 40/432 | 必要製造バージョン – 計画手配 &1 は変換されません Production version required – Planned order &1 will not be converted | PPCO40 CO41 C223 MM02 MD04 CS03 CA03 | 【原因】計画手配を製造指図に変換しようとしたが、品目に製造バージョンが必須(または計画手配に製造バージョンが入っていない)で、計画手配の日付時点で有効な製造バージョンが見つからない。製造バージョンの有効開始日・終了日の入力誤り(西暦の桁誤りなど)、ロット範囲外、製造バージョンのロック、BOM・作業手順の有効期間やステータスの不一致が典型。T-CODE：MD04 では例外メッセージ 52(BOM 選択なし)などが同時に出ることがある。 【解決策】 ① T-CODE：MM03(MRP 4 ビュー)または T-CODE：C223 で製造バージョンの有効期間・ロット範囲・ロック区分を確認し、計画手配の基本日付をカバーしているか見る(年の入力誤りに注意)。 ② T-CODE：C223 の整合性チェックで BOM(代替 BOM)と作業手順(タスクリストグループ・グループカウンタ)が有効か確認する。 ③ 製造バージョンを修正したら MD02/MD03 で再計画するか、計画手配を開いて製造バージョンを再決定してから CO40/CO41 で変換する。 ④ 個別/一括区分や MRP 4 ビューの選択方法も合わせて確認する。 【確認テーブル】 MKAL PLAF MAST MAPL【SPRO】生産 > 基本データ > 品目マスタ > 製造バージョン | Production version not found Message No. 40432 |
| 61/139 | プラント & 内で所要量計画が活動していません Requirements planning is not active in plant & | PPMD01 MD02 MD03 OMDU MDAB | 【原因】新しく追加したプラントで MRP を実行したとき、そのプラントの資材所要量計画が有効化されていないと出る。プラントのコピー作成や新規工場の立上げ時に、MRP の有効化と計画ファイルエントリの作成を忘れている場合が典型。有効化していないと計画ファイルにも登録されず、品目が計画対象にならない。T-CODE：MD01 では対象外として何も計画されない場合もある。 【解決策】 ① T-CODE：OMDU(資材所要量計画の有効化)で該当プラントの MRP 有効区分を設定し、移送する。 ② T-CODE：MDAB(計画ファイルエントリの作成)をバックグラウンドで実行し、既存品目を計画ファイルに登録する。 ③ 品目マスタ MRP1 の MRP タイプが PD など計画対象になっているか確認する。 ④ T-CODE：MD01 または T-CODE：MD02 で再実行し、T-CODE：MD04 で計画手配や購買依頼ができているか確認する。 【確認テーブル】 T399D DBVM MARC【SPRO】生産 > 資材所要量計画 > 計画ファイルエントリ > 資材所要量計画の有効化 | Requirements planning is not active in plant xxxx (61139 error message) SAP Datasheet – Message class 61 |
| BS/013 | システムステータス & は有効です(&) System status & is active (&) | PPCO02 CO03 ME51N ME22N MIGO BS23 | 【原因】製造指図に TECO(技術的完了)、CLSD(業務完了)、DLFL(削除フラグ)などのシステムステータスが立っていて、そのステータスで禁止されている業務取引(購買依頼の登録、発注の数量・単価変更、入出庫、確認など)を行おうとしたときに出る。外注作業や指図直接割当の購買で、指図を先に TECO にしてしまったケースが多い。 【解決策】 ① T-CODE：CO03 のヘッダでステータス詳細を開き、アクティブなシステムステータスと、その状態で許可されている業務取引を確認する。 ② TECO が原因で処理を続ける必要があるなら、経理部門と合意のうえ T-CODE：CO02 の機能 > 制限処理 > TECO 取消 で取り消す。 ③ 購買依頼・発注側の問題なら T-CODE：ME22N で残数量や納入完了区分を整理する。 ④ CLSD は原則戻さず、新しい指図で対応する。処理後は必要に応じて再度 TECO にする。 【確認テーブル】 JEST TJ02T AUFK | System status TECO is Active Not able to close PO through IDOC when Work order is TECO SAP KBA 2341438 – PR/PO cannot be created/edited due to error BS013 (TECO) |
| CO/046 | 品目 & の内製はできません Material & cannot be produced in-house | PPCO01 MM03 OMS2 MMAM | 【原因】製造指図を登録しようとした品目の品目タイプで、社内生産(内部購買発注の許可)が認められていないときに出る。原材料(ROH)や商品(HAWA)など外部調達前提の品目タイプのまま、製造指図を作ろうとした場合が典型。品目タイプの属性は全プラント共通なので、品目マスタの調達タイプを E にしても解消しない。 【解決策】 ① T-CODE：MM03 で対象品目の品目タイプを確認する。 ② T-CODE：OMS2 で品目タイプの属性を開き、社内生産(内部購買発注)の許可(T134-BSINT)を確認する。 ③ 本当に社内生産する品目なら、半製品・製品など社内生産可能な品目タイプへ T-CODE：MMAM で変更するか、品目タイプの設定を見直す(影響範囲が広いので運用部門と合意)。 ④ 併せて MRP2 ビューの調達タイプが E または X になっているか確認し、T-CODE：CO01 で再登録する。 【確認テーブル】 T134 MARA MARC【SPRO】ロジスティクス全般 > 品目マスタ > 基本設定 > 品目タイプ > 品目タイプの属性の定義 | Material 80157 cannot be produced in-house Message no. CO046 SAP KBA 2730150 – Message error CO046 in transaction CO01 |
| CO/240 | 作業手順選択ができません(入力を確認してください) No routing selection possible (check entry) | PPCO01 CO40 CO41 CA03 OPL8 OPJF | 【原因】計画手配の変換や製造指図の登録時に、作業手順を自動選択できないときに出る。作業手順ヘッダの用途(1=生産)やステータス(4=リリース済(全般))が、オーダタイプ依存パラメータの作業手順選択 ID の優先順に合っていない、有効開始日が指図の基準日より後、ロットサイズ範囲外、製造バージョンに指定した作業手順グループ・グループカウンタと実データが違う、などが主な原因。 【解決策】 ① T-CODE：CA03 で作業手順ヘッダの用途・ステータス・有効開始日・ロットサイズ(自〜至)を確認する。 ② T-CODE：OPL8(オーダタイプ依存パラメータ)の作業手順データで選択 ID と作業手順タイプを確認し、T-CODE：OPJF で選択 ID ごとの用途・ステータスの優先順を確認する。 ③ 製造バージョン(T-CODE：C223 または品目マスタ MRP4)の作業手順グループ・グループカウンタを確認する。 ④ 修正後、T-CODE：CO41 または T-CODE：CO01 で再度登録する。 【確認テーブル】 PLKO MAPL MKAL T399X TCA43【SPRO】生産 > 製造指図管理 > マスタデータ > オーダタイプ依存パラメータの定義 / 生産 > 製造指図管理 > マスタデータ > 作業手順選択 > 自動作業手順選択の定義 | Creating Productuion Order (SAP Community) SAP Datasheet – Message class CO |
| CO/323 | 受注には CO 対象がありません Sales order has no CO object | PPCO08 CO01 VA03 OVZG OME9 | 【原因】受注に紐づけて製造指図を登録・決済しようとしたが、その受注明細が管理会計上の原価集計対象(CO 対象)になっていないときに出る。受注明細の所要タイプが参照する勘定設定カテゴリが、受注への消費転記(受注を原価集計対象にする)を許していないのが主な原因で、評価なし受注在庫と評価あり在庫の設計がずれている場合に起きやすい。 【解決策】 ① T-CODE：VA03 で受注明細の調達タブから所要タイプを確認する。 ② T-CODE：OVZG で所要タイプに対応する所要クラスの勘定設定カテゴリと「消費転記」区分を確認する。 ③ T-CODE：OME9 で勘定設定カテゴリの消費転記が受注(E)になっているか確認する。 ④ 設定を修正したら、所要タイプ決定(OVZI)も含めて見直し、新規の受注で製造指図の登録から決済まで再テストする。 【確認テーブル】 T459K T163K VBAP【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 在庫確認および所要量転送 > 所要量転送 > 所要クラスの定義 | problems converting a sales order to a production order (SAP Community) SAP Datasheet – Message class CO |
| CO/469 | 指図 & は & により処理中です Order & is already being processed by & | PPCO11N COGI CO02 MIGO SM12 SM04 | 【原因】同じ製造指図を別のユーザや別セッション、バックグラウンドジョブがロックしている状態で、入庫(T-CODE：MIGO)・実績確認・T-CODE：COGI の再転記・指図変更などを行うと出る。ログオフしてもサーバ側にセッションが残っていてロックが外れない場合もある。KBA 3757572 では、プロセス指図の取消で 102/262 の逆仕訳を行う際に、取消している本人とのロック競合(自己ロック)で出ており、転記自体は成功しているのに T-CODE：COGI に自己ロックの明細が残る。 【解決策】 ① メッセージに出たユーザ名を確認し、T-CODE：SM12 で指図番号やユーザ名を条件にロック項目を確認する。 ② そのユーザが作業中なら終了を待つ。ログオフしても解消しない場合は、Basis 担当に T-CODE：SM04 でセッションを終了してもらう。 ③ ロック解除後、未転記のエラー明細は T-CODE：COGI で選択して再転記する。 ④ 取消時の自己ロックで T-CODE：COGI に明細が残った場合は、転記済みの伝票と照合し、KBA 3757572 で後処理の方法を確認してから対応する(二重転記に注意)。 【確認テーブル】 AFKO AFFW RESB | Cannot execute GR(MIGO) SAP KBA 2755232 – COGI: Order is already being processed (CO469) SAP KBA 3757572 – Self-locking CO469 during process order cancellation with goods movements |
| CO/684 | 受注生産在庫と契約できません You cannot make an assignment to make-to-order stock | PPCO01 CO08 VA03 OVZG OKO7 MM03 | 【原因】受注を参照して製造指図(受注生産)を登録したとき、構成品目や製品を受注在庫(個別在庫)に割り当てられないと出る。受注明細の所要タイプに紐づく所要クラスの設定(消費転記・勘定設定カテゴリ)が受注在庫を前提にしていない、参照したオーダタイプや決済プロファイルが受注への決済を許していない、構成品目の個別/一括所要区分が一括のみ、などが原因になる。 【解決策】 ① T-CODE：VA03 で受注明細の所要タイプを確認し、T-CODE：OVZG で所要クラスの消費転記と勘定設定カテゴリが受注在庫(E など)向けか確認する。 ② 製造指図オーダタイプの決済プロファイルを T-CODE：OKO7 で開き、受注を決済先として許可しているか確認する。 ③ 構成品目の品目マスタ MRP4 の個別/一括所要(MARC-SBDKZ)を確認する。 ④ 管理領域で受注が原価管理の構成要素として有効か T-CODE：OKKP でも確認する。 ⑤ 設定修正後、新しい受注で T-CODE：CO08 から再登録して確認する。 【確認テーブル】 T459K VBAP MARC TKB1A【SPRO】販売管理 > 基本機能 > 在庫確認および所要量転送 > 所要量転送 > 所要クラスの定義 | You cannot make an assignment to make-to-order stock (SAP Community) SAP Datasheet – Message CO684 |
| CO/718 | 指図 &1 の後続レコードを技術的に完了させることはできません Postprocessing records for order &1 prevent technical closing | PPCO02 COHV COGI MMBE BS42 | 【原因】製造指図を技術的完了(TECO)にしようとしたとき、その指図に T-CODE：COGI の後処理レコード(バックフラッシュや自動入庫で失敗した入出庫)が残っていると出る。標準では「後処理レコードが残っているが TECO するか」の確認画面が出て、「いいえ」や「取消」を選ぶと CO718 で処理が止まる(「はい」を選ぶと TECO される)。在庫不足、保管場所・ロット未指定、転記期間のクローズなどで失敗した明細を放置したまま、月末にまとめて TECO しようとした場合に多い。 【解決策】 ① T-CODE：COGI で指図番号を指定し、残っているエラー明細とエラー内容を表示する。 ② 在庫不足なら T-CODE：MMBE で在庫を確認して移転・入庫を行い、ロットや保管場所の不足は明細に入力する。転記期間が閉じている場合は転記日付を当期に変更する。 ③ T-CODE：COGI で再転記するか、不要な明細であれば関係部署と合意のうえ削除し、T-CODE：CO02 または T-CODE：COHV で再度 TECO を実行する。 ④ 後処理レコードが残る指図の TECO を一切させたくない場合は、SAP Note 185645 や、ユーザエグジット PPCO0001・ステータス管理(T-CODE：BS42)での制御を検討する。 【確認テーブル】 AFFW AFKO MARD | CO718 Error message (SAP Community) Common COGI Errors & Resolutions (SAP Community blog) SAP Datasheet – Message CO718 |
| CR/002 | 作業区 &(プラント &)は使用中です Work center & in plant & is still being used | PPCR02 CR40 CA80 CA85 SARA CR01 | 【原因】作業区を削除しようとしたとき、その作業区がまだ作業手順・保全作業計画(PLKO)、作業実績確認(AFRU)、保全指図(AFIH)、設備・機能場所(EQUZ・IFLO・ILOA)、品質通知(QMEL)などで参照されていると出る。統廃合で使わなくなった作業区を、作業手順の付け替えや古い指図の整理をせずに消そうとした場合が典型。データ整合性を守るため、参照が 1 件でも残っていると削除できない。 【解決策】 ① T-CODE：CR40 をすべてのチェックをオンにして実行し、その作業区がどの伝票・マスタで使われているかを一覧にする(作業手順だけなら T-CODE：CA80 でもよい)。 ② 作業手順・作業計画の使用は T-CODE：CA85(作業区の一括置換)で後継の作業区に置き換える。 ③ 製造指図・保全指図や実績確認に残る参照は、アーカイブオブジェクト(製造指図は PP_ORDER など)で古い指図をアーカイブして消す。 ④ T-CODE：CR40 で使用先が無くなったら T-CODE：CR02 で削除する。データ量が多く削除がタイムアウトする場合は SAP Note 415031 を確認する。 【確認テーブル】 CRHD PLKO AFRU AFIH EQUZ ILOA QMEL | Work Center cannot be deleted SAP Datasheet – Message class CR |
| M7/021 | & & & & が不足です Deficit of & & & & | PPCOGI CO11N MFBF MMBE MIGO | 【原因】実績確認時のバックフラッシュ(自動出庫 261)で、構成品目の出庫保管場所に利用可能在庫が足りないときに出る。オンラインでは確認できても入出庫だけが失敗し T-CODE：COGI にエラーとして残る。原因は実在庫の不足のほか、出庫保管場所やロットの未指定・誤り、在庫の入庫遅れ、転記期間の違いなど。負在庫を許可していない品目で発生する。 【解決策】 ① T-CODE：COGI で指図・品目ごとのエラー明細を表示し、保管場所・ロット・数量を確認する。 ② T-CODE：MMBE で該当保管場所の非制限在庫を確認し、不足なら T-CODE：MIGO の 311 移転や入庫を先に行う。 ③ 出庫保管場所が誤っている場合は、BOM の構成品目の出庫保管場所、品目マスタ MRP2 の生産保管場所、製造供給区域の設定を確認する。 ④ T-CODE：COGI で再転記する。月をまたいだ場合は転記日付を当期に変えて転記する。 【確認テーブル】 AFFW MARD MCHB RESB | Common COGI Errors & Resolutions (SAP Community blog) SAP Datasheet – Message M7021 |
| RU/010 | プラント &1 指図タイプ &2 のパラメータが定義されていません No parameters defined for plant &1 order type &2 | PPCO11N CO15 IW41 IW42 CN25 OPK4 OPST | 【原因】作業実績確認(製造指図の T-CODE：CO11N、保全指図の T-CODE：IW41・T-CODE：IW42、ネットワークの T-CODE：CN25 など)を入力したとき、そのプラントとオーダタイプ(ネットワークタイプ)の組み合わせに確認パラメータが登録されていないと出る。プラントやオーダタイプを新しく追加した際に、確認パラメータのコピー登録が漏れているケースがほとんどで、移送漏れで本番だけ出ることもある。確認パラメータは指図の種類ごとに設定場所が分かれている。 【解決策】 ① メッセージに出たプラントとオーダタイプを控え、指図の種類に応じた確認パラメータの設定を開く。製造指図は T-CODE：OPK4、保全指図は T-CODE：SPRO の保全/サービス処理 > 実績確認 > 実績確認の制御パラメータ定義、ネットワークは T-CODE：OPST。 ② 組み合わせが無ければ既存の行からコピーして登録し、過剰・過少納入時のメッセージ区分、実績原価計算、入出庫の扱いなどを業務に合わせて設定する。 ③ 移送漏れが無いか本番環境でも同じ組み合わせを確認する。 ④ T-CODE：CO11N・T-CODE：IW41 などで再度確認を入力する。 【確認テーブル】 TCORU【SPRO】生産 > 製造指図管理 > 実績確認 > 確認パラメータの定義 / プラント保全/カスタマサービス > 保全/サービス処理 > 実績確認 > 実績確認の制御パラメータ定義 | Error in IW42 : No parameters defined for plant 1000 order type FP01 parameters defined for plant and order type SAP KBA 3772898 – No parameters defined for plant and order type during CO11N |
| RU/085 | 指図 & の実際原価設定時のエラーです Error in determining actual costs for order & | PPCO11N COFC KP26 KSPI CR02 | 【原因】作業実績確認の保存時に活動の実績原価を計算できなかったときに出る。作業区の原価センタと活動タイプの組み合わせに活動価格が計画されていない(T-CODE：KP26 未登録)、会計年度が変わって新年度の価格が無い、原価計算バリアントの設定不備などが原因。確認自体は保存され、実績原価の誤り記録が作成される。期末の原価差異の原因にもなる。 【解決策】 ① T-CODE：COFC(実績原価の誤った確認の再処理)で該当確認を表示し、エラーの詳細(原価センタ・活動タイプ・期間)を確認する。 ② 価格が無ければ T-CODE：KP26 で活動価格を計画するか、T-CODE：KSPI で計画価格を計算する。作業区の原価計算タブ(T-CODE：CR02)で原価センタ・活動タイプの割当も確認する。 ③ 原因を解消したら T-CODE：COFC で再処理する。 ④ 月末の締め前に T-CODE：COFC が空になっていることを確認する運用にする。 【確認テーブル】 AFRC AFRU COST CRCO | COHV 261 Mov and Confirmation issue (SAP Community) SAP Datasheet – Message class RU |
| RU/290 | 活動タイプがありません – 確認が実際原価なしで保存されます Activity type missing – confirmation will be saved without actual costs | PPCO11N CR02 CA02 CO02 | 【原因】確認した作業の作業区に、標準値に対応する活動タイプや原価センタが割り当てられていないため、実績原価を計算できないまま確認が保存されるときに出るワーニング。作業区の原価計算タブを未設定のまま作業手順・製造指図を作った場合に多く、指図に活動の実績原価が乗らず、原価差異の原因になる。ワーニングなので見落としやすい。 【解決策】 ① T-CODE：CO03 で該当作業の作業区を確認し、T-CODE：CR03 の原価計算タブで原価センタ、活動タイプ、計算式キーが入っているか確認する。 ② T-CODE：CR02 で原価センタと活動タイプを割り当て、T-CODE：KP26 で活動価格が計画されているか確認する。 ③ 既存の指図は作業区の変更を反映するため T-CODE：CO02 で読込み直す(作業手順の再読込みや作業の作業区再入力)か、新しい指図で確認する。 ④ 誤って原価無しで保存した確認は取消して入れ直す。 【確認テーブル】 CRHD CRCO AFVC AFRU | Activity Confirmation – Error SAP Datasheet – Message class RU |
| RU/532 | 確認の保存を正常に行うことができません Confirmation cannot be successfully saved | PPCOHV CO11N COFC COGI OPK4 | 【原因】複数の確認が同時に保存処理され、そのうち 1 件で重大な問題が起きたため、同時に処理された確認がすべて誤った確認として保存されたときに出る。メッセージの長いテキストでは、BAPI や BDE インタフェースで受け取りバックグラウンドで処理する確認の保存時に、トリガポイントを起動しようとした場合が例に挙がっている。トリガポイントは追加の対話処理が必要なことがあり、バックグラウンドでは実行できないためである。参照元は T-CODE：COHV の一括確認で、実績原価のエラー(RU085)も同時に出ている。 【解決策】 ① 同時に処理された確認のうち、誤りの元になった確認(トリガポイントの起動など、対話処理が必要な処理)を特定する。 ② 誤った確認として保存されたものを、後から対話で「誤った確認の再処理」により処理する。 ③ RU085 などの実績原価のエラーが出ている場合は、T-CODE：COFC で原因を確認して再処理する。参照元の回答では、T-CODE：OPK4 の確認パラメータで実績原価のエラー処理の設定を確認するよう案内されている。 ④ 入出庫の誤りが残った場合は T-CODE：COGI で確認する。 【確認テーブル】 AFRU AFRV AFFW【SPRO】生産 > 製造指図管理 > 実績確認 > 確認パラメータの定義 | COHV 261 Mov and Confirmation issue (SAP Community) SAP Datasheet – Message class RU |
| (番号なし) | Order has missing parts | PPCO01 CO02 CO24 CO09 OPJK OPJJ MMBE | 【原因】製造指図の登録・リリース時の構成品目の在庫確認で、確認できない構成品目(欠品)がある。実際に在庫が足りない、先に作られた指図や受注に在庫が引き当てられている、構成品目の保管場所(出庫保管場所)に在庫が無い(プラント全体では在庫がある)、T-CODE：OPJJ の確認範囲(安全在庫・入庫予定・従属所要の考慮)や品目マスタ MRP 3 の確認グループ、T-CODE：OPJK の確認ルールの設定が業務と合っていない、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：CO02 の在庫確認ログまたは T-CODE：CO24(欠品情報システム)で、欠品になっている構成品目と確認日付・確認数量を確認する。 ② T-CODE：CO09 で構成品目の可用在庫を保管場所単位で確認し、出庫保管場所に在庫があるか見る。 ③ T-CODE：OPJK で指図タイプ別の確認ルールと「欠品時のリリース」(ユーザ判断・リリース不可など)を確認する。 ④ T-CODE：OPJJ で確認グループ×確認ルールの確認範囲を確認する。 ⑤ 在庫を補充または移動したら T-CODE：CO02 で在庫確認を再実行してリリースする。 【確認テーブル】 RESB AFKO MARD TCOMM【SPRO】生産 > 工場現場管理 > 作業指図 > 在庫確認 > 在庫確認の管理の定義(OPJK) / 生産 > 工場現場管理 > 作業指図 > 在庫確認 > 確認範囲の定義(OPJJ) | Missing Parts in production Order no committed date and qty |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
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| QA/046 | 品質検査ロットは部分的に登録されているので入庫取消はできません You cannot cancel GR, since inspection lot is already partly posted | QMMIGO MBST QA03 QA11 CMOD | 【原因】入庫(101)で作られた検査ロットについて、すでに使用決定で在庫転記(非制限在庫への移転や品目間の転送など)が行われているのに、元の入庫伝票を取り消そうとしたときに出る。検査在庫から出てしまった数量があるため、入庫取消で品質検査在庫を減らせない。参照元では、ユーザエグジット QEVA0008 で使用決定を取り消しても在庫転記は戻らず、同じエラーが続いた。入庫を取り消すには、先に在庫を品質検査在庫へ戻す必要がある。 【解決策】 ① T-CODE：QA03 で検査ロットの在庫転記の状況(転記済数量と転記先)を確認する。 ② 開発担当と SAP Note 175842(使用決定による在庫移動の取消)に沿ったプログラムを作成し、検査ロット番号を指定して実行して、在庫を品質検査在庫に戻す。 ③ 品質検査在庫に戻ったことを確認してから、T-CODE：MIGO(移動タイプ 102)または T-CODE：MBST で元の入庫伝票を取り消す。 ④ 使用決定そのものも取り消したい場合は、ユーザエグジット QEVA0008 を使う。 【確認テーブル】 QALS QAMB MSEG | UD cancellation (SAP Community) SAP Datasheet – Message class QA |
| QA/142 | 品質管理を有効化するには、品目の検査中在庫が空でなくてはなりません To activate QM, the inspection stock for the material must be empty | QMMM02 QA08 MMBE MIGO | 【原因】品目マスタの品質管理ビューで検査設定(在庫関連の検査タイプ 01 や 04 など)を有効化しようとしたとき、その品目に検査ロットで管理されていない品質検査在庫が残っていると出る。移行データで品質検査在庫を投入した後に QM を有効化しようとした場合に多い。QM 無効化のときも同じ考え方で QA148 が出る。 【解決策】 ① T-CODE：MMBE で全プラント・保管場所の品質検査在庫を確認する。 ② QM 有効化前の在庫なので、T-CODE：MIGO の移転転記(321 など)で非制限在庫や保留在庫へ移すか、入庫を取り消して品質検査在庫を空にする。 ③ 品質検査在庫が 0 になったことを確認してから、T-CODE：MM02 で検査タイプを有効化する。在庫を残したまま有効化する必要がある場合は、T-CODE：QA08(検査設定の一括変更)で「検査在庫があっても有効化」の区分をオンにして実行する。 ④ 必要なら有効化後に、検査が必要な在庫を改めて検査在庫へ移す。 【確認テーブル】 MARD QMAT MARC | ERROR MESSAGE QA142 / QA148 SAP Datasheet – Message class QA |
| QA/203 | 品質管理情報が品目 &、改訂レベル &、仕入先 &、プラント & に見つかりません No Q-info record found for material &, rev.level &, suppl. & and plant & | QMQI01 QI02 QI03 MM03 ME21N MIGO | 【原因】品目マスタの品質管理ビューで調達時 QM が有効になっており、管理キーで品質情報レコードが必要とされているのに、品目・仕入先・プラント・改訂レベルの組合せに合う品質情報レコードが無いと、発注や入庫(T-CODE：MIGO)の時点で出る。発注の品目が最新の改訂レベル(例 06)なのに、品質情報レコードは古い改訂レベル(05 以前)にしか登録されていない場合によく起きる。仕入先・品目・改訂レベルの組合せのリリース期日が有効でない場合にも出る。 【解決策】 ① メッセージに出た品目・改訂レベル・仕入先・プラントを控え、T-CODE：MM03 の品質管理ビューで調達時 QM と管理キーを確認する。 ② T-CODE：QI03 で既存の品質情報レコードを確認し、改訂レベルの違いやリリース期日の期限切れがないかを見る。 ③ 該当の組合せが無ければ T-CODE：QI01 で品質情報レコードを登録し、期限切れなら T-CODE：QI02 でリリース期日を先の日付に直す。 ④ T-CODE：ME21N や T-CODE：MIGO で処理をやり直す。 【確認テーブル】 QINF MARC TQ08【SPRO】品質管理 > 調達時 QM > 調達時の管理キーの定義 | Q-Info Record found for material rev level 06 – SAP Community |
| QA/278 | 品質検査計画がありません No inspection plan could be found | QMQA01 QA02 QP01 QP03 MM03 | 【原因】検査ロットの登録時や、検査計画を割り当てようとしたときに、条件に合う検査計画が見つからないと出る。品目マスタの検査設定で検査計画を使う指定になっているのに検査計画が無い、検査ロットのキー日付より後に検査計画を作った、検査計画の用途やステータス・削除フラグ、ロットサイズ範囲(例: 0.5 の検査ロットに 1〜999999 の計画)が合わない、品目と検査計画の割当が無い、などが原因。サンプル計算もできず、検査ロットが CRTD のままリリースされない。 【解決策】 ① T-CODE：QP03 で該当品目の検査計画の有無、用途、ステータス、削除フラグ、有効開始日、ロットサイズ(自〜至)、品目割当を確認する。 ② 無ければ T-CODE：QP01 で検査計画を作り、品目に割り当てる。 ③ T-CODE：MM03 の品質管理ビューの検査設定で、検査タイプごとの検査計画/仕様の使い方の区分を確認する。 ④ 既存ロットは T-CODE：QA02(または T-CODE：QA32 の検査仕様タブ)でキー日付を検査計画の有効開始日以降に変えて検査計画を割り当て、サンプル計算を行ってから結果記録へ進む。 【確認テーブル】 PLKO MAPL QMAT QALS | System not allowing to change status of CRTD to REL in quality lot SAP Datasheet – Message class QA |
| QA/495 | 品質管理のみで品目用の検査中在庫を変更してください Change the inspection stock of material & in QM only | QMMIGO MBST MB51 QA11 QA32 MMBE | 【原因】品質検査在庫を在庫管理側の移動(T-CODE：MIGO の 321 の移転転記や 102 の入庫取消など)で動かそうとしたが、その品目は QM の検査ロットで検査在庫を管理しているため、QM 以外から変更できないときに出る。通常は検査ロットの使用決定で在庫転記する。参照元の事例では、使用決定をしたのに 321 の品目伝票が作られず在庫が品質検査在庫に残る MM と QM の不整合があり、102 での取消時にこのエラーが出た。SAP Note 48815 の適用で解決している。 【解決策】 ① T-CODE：MMBE で品質検査在庫の数量を確認し、T-CODE：QA32 で該当品目の未決定の検査ロットを探す。 ② 未決定の検査ロットがあれば、T-CODE：QA11 で使用決定を入力し、在庫転記タブで非制限・保留などへ数量を振り分けて保存する。 ③ 使用決定済みなのに在庫が品質検査在庫に残り、T-CODE：MB51 で 321 の伝票が見つからない場合は、SAP Note 48815(MM と QM の不整合の確認)で不整合を確認・補正する。 ④ 入庫を取り消したい場合は、SAP Note 175842 で検査ロットの在庫転記を取り消してから T-CODE：MIGO または T-CODE：MBST で取り消す。 【確認テーブル】 QALS MARD QAVE | Movement 321 and Error message QA495 (SAP Community) SAP Datasheet – Message class QA |
| QV/016 | & 短期特性がまだ未処理です & short-term characteristics are still outstanding | QMQA11 QE51N QA32 QP02 | 【原因】使用決定(T-CODE：QA11)を入力しようとしたとき、検査ロットに結果記録が終わっていない、または完了(ステータス 5)になっていない短期検査特性が残っていると出る。必須特性が未完了だと使用決定できず、任意特性だけが残っている場合はワーニングで先に進める。結果は入れたが特性を完了(ロック)にしていない場合や、必須特性の結果を入れ忘れた場合に多く、自動使用決定が動かない原因にもなる。長期特性が残っている場合は QV017 になる。 【解決策】 ① T-CODE：QA32 で検査ロットを選び、未完了の短期特性の数と、T-CODE：QE51N で各特性の結果・ステータスを確認する。 ② 結果を記録し、結果記録画面で特性を選んで完了(ロックのアイコン)にしてステータス 5 にする。 ③ 任意でよい特性であれば、検査計画(T-CODE：QP02)の検査特性の制御区分で任意特性に変える。結果記録の完了を必ず強制したい場合はステータスプロファイルで制御する。 ④ 業務上やむを得ず未完了のまま決定する場合は、T-CODE：QA11 で特性の強制終了を行い(権限が必要)、使用決定と在庫転記を行う。 【確認テーブル】 QALS QAMV QAMR QAVE | Outstanding Long-Term & Short-Term Characteristics SAP Datasheet – Message class QV |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
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| BS/014 | ユーザステータス & は有効です(&) User status & is active (&) | PMIW32 IW33 BS02 IW22 | 【原因】保全指図(または通知)にユーザステータスが設定されていて、そのステータスのステータスプロファイルで、今行おうとした業務取引(変更、リリース、TECO など)が禁止されているときに出る。承認待ちなどのユーザステータスで処理を止める運用をしている場合に起きる。システムステータスによる制御は BS013 側になる。 【解決策】 ① T-CODE：IW33 のヘッダでステータス詳細を開き、アクティブなユーザステータスを確認する。 ② T-CODE：BS02 でステータスプロファイルを開き、そのユーザステータスで禁止されている業務取引を確認する。 ③ 業務上許可されている場合は、承認者がユーザステータスを次の段階へ変更する(権限が必要)。 ④ 運用に合っていない設定なら、ステータスプロファイルの業務取引制御を見直す。 【確認テーブル】 JEST TJ30 TJ30T【SPRO】保全およびカスタマサービス > 保全/サービス処理 > 保全/サービス指図 > 一般データ > ユーザステータスのステータスプロファイルの定義 | Error: “User status Z5 is active (ORD 300761)?” SAP PM issue SAP KBA 2555640 – Message No. BS014 when trying to open a Maintenance Order |
| IM/269 | タスク(単複)が終了していないので、通知 & が完了できません Notification & can not be completed since task(s) still outstanding | PMIW22 IW23 IW28 IW66 | 【原因】保全通知を完了しようとしたとき、通知のタスクがまだ未完了(リリース済みや未処理)のまま残っていると出る。点検後の是正タスクや承認タスクを入れたまま放置している場合や、通知タイプのデフォルトで自動作成されたタスクを完了にしていない場合に多い。タスクが無い通知では出ない。完了日付は通知完了時に入力する。 【解決策】 ① T-CODE：IW23 で通知のタスクタブを開き、各タスクのステータス(TSOS 登録済・TSRL リリース済・TSCO 完了)を確認する。 ② 実施済みのタスクは T-CODE：IW22 でタスクを完了にする。 ③ 不要なタスクは担当者と確認のうえ削除する。 ④ すべてのタスクが TSCO になったら、T-CODE：IW22 で通知を完了する。件数が多い場合は T-CODE：IW66(タスク一覧)で「未完了タスクのみ」を指定して対象を一覧にし、タスクを完了させてから通知を完了する(標準ではタスクを残したまま通知だけを一括完了する機能は無い)。 【確認テーブル】 QMSM QMEL JEST | Complete all outstanding Task and PM Notification SAP Datasheet – Message class IM |
| IM/416 | 通知 &1 は &2 によってロックされています Notification &1 locked by &2 | PMIW22 SM12 SM04 | 【原因】保全通知を変更しようとしたとき、その通知が別のユーザや同じユーザの別セッションでロックされていると出る。保全指図の処理中は、関連する通知も一緒にロックされる。そのため、指図の保存時にユーザエキジットや BAdI から BAPI_ALM_NOTIF_DATA_MODIFY などで通知を更新しようとすると、メッセージに自分のユーザ名が出たままこのエラーになる。ロックが解けるまで、通知は表示モードでしか開けない。 【解決策】 ① メッセージに出たユーザを確認し、作業中であれば終了を待つ。 ② 戻らない場合は T-CODE：SM12 で通知番号を条件にロック項目を確認し、T-CODE：SM04 でセッションが残っていないか確認する。ロック削除は最後の手段にする。 ③ 指図保存時のアドオンで通知を更新している場合は、通知を更新する RFC 対応の汎用モジュールを作り、CALL FUNCTION … IN BACKGROUND TASK AS SEPARATE UNIT で別の LUW として呼ぶ。 ④ 解除や修正の後、T-CODE：IW22 で再度変更する。 【確認テーブル】 QMEL | Change Notification Data when saving a maintenance order – Notification is locked – SAP Community |
| IW/057 | 原価センタの作業区への割当は更新されていません Cost center assignment to main work center has not been maintained | PMIW31 IW32 IR02 CR02 | 【原因】保全指図で指定した責任作業区(主作業区)に、原価計算タブの原価センタが割り当てられていないときに出る。原価センタが無いと作業の計画原価・実績原価を計算できない。保全用の作業区をコピーで作った際に原価計算タブを入れていない場合や、原価センタの有効期間切れが原因になる。作業区の有効期間と指図日付がずれている場合も同様。 【解決策】 ① 指図ヘッダの責任作業区とプラントを確認する。 ② T-CODE：IR02(または T-CODE：CR02)で作業区の原価計算タブを開き、原価センタと活動タイプ、有効期間を設定する。 ③ 原価センタが有効期間外なら T-CODE：KS02 で確認し、期間を合わせる。 ④ T-CODE：IW32 で指図を読込み直して保存し、計画原価が計算されることを確認する。 【確認テーブル】 CRHD CRCO CSKS | SAP Error No: IW057 “Cost center assignment to main work center has not been maintained” SAP Datasheet – Message class IW |
| IW/205 | 指図タイプは未登録です Order type does not exist | PMIW32 IW33 OIOD | 【原因】保全指図を T-CODE：IW32 や T-CODE：IW33 で開いたときに、その指図のオーダタイプが計画プラントに割り当てられていない、あるいは定義が無いと出る。オーダタイプの計画プラントへの割当を後から削除した、またはプラント追加時に割当を移送し忘れた場合に起きる。指図そのものは存在していても表示できなくなる。新規の指図登録でも同じ原因で別メッセージが出る。 【解決策】 ① T-CODE：IW33 で開けない場合は指図ヘッダ(AUFK)のオーダタイプと計画プラントを T-CODE：SE16N などで確認する。 ② T-CODE：SPRO の「プラント保全/カスタマサービス > 保全/サービス処理 > 保全/サービス指図 > オーダタイプの機能と設定 > オーダタイプの保全プラントへの割当」(T-CODE：OIOD)で、そのプラントとオーダタイプの組み合わせが残っているか確認する。 ③ 無ければ登録して移送する。 ④ オーダタイプ自体が削除されている場合は、保全指図のオーダタイプ定義を確認して戻す。 【確認テーブル】 AUFK T003O T350W【SPRO】保全およびカスタマサービス > 保全/サービス処理 > 保全/サービス指図 > 指図タイプの機能と設定 > 保全計画プラントへの指図タイプの割当 | Order type SAP KBA 2457201 – Order Type Does Not Exist (Message No. IW205) |
| IW/557 | 指図を発行できません: 決済規則は更新されませんでした Order cannot be released: settlement rule not maintained | PMIW32 IW22 IW38 KO02 IE02 IL02 SU53 | 【原因】保全指図をリリースしようとしたとき、決済規則がリリース時に必須とする設定なのに、指図に決済規則が無いと出る。通常は設備や機能場所の原価センタから決済規則が自動生成されるが、参照対象に原価センタが無い、参照対象を入れていない、決済規則の自動生成を設定していない場合に起きる。T-CODE：IW22 など特定のトランザクションからだけ出る場合は、権限オブジェクト K_ORDER が足りず自動生成に失敗(IW563)していることもある。 【解決策】 ① T-CODE：IW32 でヘッダの決済規則を開き、配分規則の有無を確認する。 ② 無ければ手動で原価センタなどを決済先として登録する。 ③ 恒久対応として、設備(T-CODE：IE02)・機能場所(T-CODE：IL02)の所在地/勘定設定タブの原価センタと、オーダタイプごとの決済規則の作成時期・自動生成の設定を IMG で確認する。 ④ 特定のトランザクションやユーザだけで出る場合は、エラー直後に T-CODE：SU53 で権限チェック結果を確認し、K_ORDER の不足があればロールに追加してから再度リリースする。 【確認テーブル】 COBRB AUFK ITOB【SPRO】保全およびカスタマサービス > 保全/サービス処理 > 保全/サービス指図 > 指図タイプの機能と設定 > 決済規則: 時期と配分規則の作成 | error Settlement rule not created , release fail SAP Datasheet – Message class IW |
| IW/569 | 指図を完了できません 指図残高および未確定債務を確認してください Order cannot be completed; check the order balance and the commitments | PMIW32 KO88 KOB2 ME22N IW38 | 【原因】保全指図を業務完了(CLSD)にしようとしたとき、指図に未決済の残高、または未消込のコミットメント(購買依頼・発注の残)が残っていると出る。外注作業や購買部品の発注が未入庫・未請求のまま、または月末決済をしないまま完了しようとした場合に多い。コミットメントだけが残っている場合はワーニング扱いで先に進めてしまい、完了後に届いた請求書を処理できなくなる。TECO までは残高があっても可能。 【解決策】 ① KOB1 で実績明細、T-CODE：KOB2 でコミットメント明細を表示し、残っている金額の発生元を確認する。 ② 残高があれば T-CODE：KO88 で決済する。 ③ コミットメントが残っている場合は、T-CODE：ME22N で発注明細の納入完了区分や最終請求書区分を設定する、不要な購買依頼を削除するなどで消し込む。 ④ T-CODE：IW32 で再度業務完了を行う。コミットメントが残る指図の業務完了を止めたい場合、メッセージ制御では変えられないとの回答があり、ユーザエグジット IWO10004・IWO10009 で独自チェックを入れる。 【確認テーブル】 COEP COOI COBRB EKPO | Change the WARNING message to ERROR message & prohibit Business Completion SAP Datasheet – Message class IW |
| M3/351 | 品目 & がプラント &で更新されていません Material & not maintained in plant & | PMIW32 IW31 MM01 MM03 | 【原因】保全指図の構成品目に在庫品目(品目カテゴリ L)を入れて保存したとき、その品目が指図のプラントに拡張されていないと出る。作業の制御キーを変えた後や、構成品目の削除、TECO の際に指図を保存し直したタイミングで出ることもある。メッセージは MM のクラスだが保全指図の保存時に出る。T-CODE：IW31 でも同様。 【解決策】 ① メッセージの品目とプラントを控え、T-CODE：MM03(または T-CODE：SE16N で MARC)でプラントデータの有無を確認する。 ② 在庫品目として使うなら、T-CODE：MM01 で該当プラントに拡張する。 ③ 在庫を持たない購買品であれば、構成品目の品目カテゴリを非在庫品目(N)にして購買依頼で手配する。 ④ T-CODE：IW32 で指図を再保存する。 【確認テーブル】 MARC RESB | material not maintained in plant SAP KBA 2486958 – When saving an Order – Error: M3351 Material not maintained in plant (IW32) |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
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| /SCDL/ICC/001 | 項目 &1 はアクション &2 の必須項目です Field &1 is a required field for the action &2 | EWMSMQ2 SE37 VL32N /SCWM/PRDI | 【原因】バッチ管理の品目なのに、入庫伝票をバッチ番号なしで登録・保存すると、伝票の倉庫配布ステータスが「B(配布済み)」になって EWM へ送られ、EWM の入庫キューが「Field Item: Batch Number is a required field for the action …」で止まる。EWM 側ではバッチが必須項目なのに値が無いため、伝票を作成できない。出荷側でも、EWM で処理中に品目のバッチ管理区分を変えたときに同じメッセージが出たという報告がある。 【解決策】 ① T-CODE：SMQ2 で止まっているキューを確認し、エラーのキューを保存しておく。 ② T-CODE：SE37 で汎用モジュール /SPE/DELV_RESET_DIST_STATUS を実行し、入庫伝票の配布ステータスを「B(配布済み)」から「A(関連あり)」に戻す。 ③ 伝票が変更できるようになるので、T-CODE：VL32N で明細にバッチを登録または割り当てる。 ④ 入庫伝票を保存して EWM へ再配布し、キューが処理されたことと T-CODE：/SCWM/PRDI で伝票ができたことを確認する。 【確認テーブル】 LIPS MCH1 | EWM Queue Error “Field Item: Batch Number is a require field for the action HDR: PDO save Document” – SAP Community /SCDL/ICC001 – Field Item: Batch Number is a required field for the action 901 – SAP Community |
| /SCWM/L3/008 | 転送元棚番を決定することができませんでした System could not determine source storage bin | EWM/SCWM/PRDO /SCWM/MON | 【原因】ピッキングの倉庫タスク作成で、出庫元の保管棚番を決められないと出る。KBA の例では、出庫元の保管タイプが「大まかな保管棚決定(棚を後で決める方式)」の対象になっているのに、その前提となる設定や在庫の状態と合っていないため失敗している。在庫そのものがない場合や出庫用の検索順序の設定漏れでも同じ症状になる。 【解決策】 ① 出庫元の保管タイプの設定で、大まかな保管棚決定の有効化と関連設定を確認する。 ② 倉庫タスク作成画面のログで出庫元決定の過程を見て、T-CODE：/SCWM/MON で在庫の場所と在庫属性(バッチ・所有者・処分権者・在庫タイプ)が出荷伝票と一致するか確認する。 ③ KBA の手順に従って保管タイプの設定を修正する。 ④ 倉庫タスクを作り直して確認する。 在庫区分・バッチの指定が在庫と合っているかも合わせて確認する。 【確認テーブル】 /SCWM/T331 /SCWM/AQUA【SPRO】SCM Extended Warehouse Management > Extended Warehouse Management > マスタデータ > 保管タイプの定義 | EWM System could not determine source storage bin Message no. /SCWM/L3008 2811634 – Warehouse Task with Rough Bin fails with error /SCWM/L3008 |
| /SCWM/L3/696 | 正しい下位レベル荷役単位を指定してください Specify the correct lower-level HU | EWM/SCWM/ADHU /SCWM/RFUI /SCWM/TO_CONF | 【原因】上位 HU(パレットなど)の中に下位 HU がある入れ子の HU から出庫する倉庫タスクは、通常は上位 HU を出庫元として作られ、確定時にどの下位 HU を取ったかを指定する必要がある。その指定がない、または指定した下位 HU が倉庫タスクと合わないと出る。RF では下位 HU を選ぶ画面が出るが、Fiori アプリ「倉庫タスクの処理」など画面によっては下位 HU を指定できず、このエラーで確定できないことがある(KBA 3059968)。 【解決策】 ① 上位 HU と下位 HU の構成(/SCWM/HUMAIN など)を確認する。 ② 確定時に、実際に取った下位 HU を指定する(下位 HU の選択画面が出る RF で確定するのが確実)。 ③ 下位 HU を区別する必要がない運用なら、1 階層の HU で保管することを検討する。 ④ 倉庫タスクの確定で下位 HU を自動で決めたい場合は、BAdI /SCWM/EX_CORE_CO_IMPORT などの拡張を検討する。 ⑤ KBA 3059968 の手順も確認する。 【確認テーブル】 /SCWM/HUHDR /SCWM/HUITM | Spcify the correct lower-level HU Specify the correct lower-level HU-Picking 2780723 – Specify the correct lower-level HU |
| /SCWM/PUT_BIN_DET/054 | 供給先データを十分に決定することができませんでした Could not fully determine the destination data | EWM/SCWM/ADHU /SCWM/PRDI /SCWM/MON /SCWM/WMGDATA | 【原因】入庫の倉庫タスク作成で、入庫先の保管タイプ・保管エリア・保管棚番のいずれかを自動で決められないと出る。そのため入庫先を手入力しないと倉庫タスクを作れない。保管タイプ検索順序の決定(倉庫処理タイプ、品目の入庫管理指示子、保管タイプ グループ)が合わない、保管エリア検索や保管棚タイプ検索の設定がない、空き棚がない、などが原因。 【解決策】 ① 倉庫タスク作成画面のログ(入庫先決定ログ)で、どの段階で決定できなかったかを確認する。 ② 品目の倉庫データ(/SCWM/MAT1)の入庫管理指示子と、保管タイプ検索順序の決定・順序の設定を確認する。 ③ 保管タイプの入庫ルール、保管エリア検索、保管棚タイプ検索、HU タイプと保管棚タイプの対応を確認する。入庫先の棚を手で指定して試すと、より具体的なエラーが出ることがある。 ④ /SCWM/LS03 などで空き棚を確認し、なければ棚を作る。 ⑤ 設定修正後に倉庫タスクを作り直す。 【確認テーブル】 /SCWM/T331 /SCWM/LAGP /SCWM/T334T【SPRO】SCM Extended Warehouse Management > Extended Warehouse Management > 入庫プロセス > 戦略 > 入庫ルール > 保管タイプ検索順序の定義 / 保管タイプ検索順序の決定 | Could not fully determine the destination data sap ewm 2848252 – System could not determine the destination storage bin for putaway warehouse task |
| L3/007 | 保管域タイプ検索データが定義されていません(& & & &) Data for storage type search is not defined (& & & &) | WMLT06 LT04 LT03 MM02 OMLY | 【原因】移動オーダ作成で入庫先または出庫元の保管タイプを決める保管タイプ検索に、該当するキー(倉庫番号、入出庫区分、保管タイプ指示子など)の検索順序が登録されていない、または入れたい保管タイプが検索順序に入っていないと出る。品目マスタの倉庫管理 1 ビューの保管タイプ指示子と、検索順序(T334T)の組み合わせが合わない場合が多い。なお、検索順序を登録済みなのにアクセス戦略(T334U)が使われず保管タイプが決まらない事例もあり、KBA 2698376 で扱われている。 【解決策】 ① メッセージの括弧内に出た値(倉庫番号・区分・指示子など)を控える。 ② T-CODE：MM02 で品目の倉庫管理 1 ビューの保管タイプ指示子(入庫用・出庫用)を確認する。 ③ T-CODE：OMLY(T-CODE：SPRO「保管タイプ検索の有効化」)で、その組み合わせの検索順序に、入庫先・出庫元にしたい保管タイプを登録する。 ④ 移動オーダをオンラインで作成し、保管棚検索ログで結果を確認する。 ⑤ 検索順序を登録済みでも決まらない場合は、KBA 2698376 の全文でアクセス戦略(T334U)が参照されない原因を確認する。 【確認テーブル】 T334T T334U MLGN【SPRO】ロジスティクス実行 > 倉庫管理 > 戦略 > 保管タイプ検索の有効化 | Data for storage type search is not defined (A ) 2698376 – Storage type is not determined from table T334U |
| L3/008 | 転送元棚番を検索できません System cannot find source storage bin | WMLT03 LT04 LX02 LS24 QA11 | 【原因】出庫の移動オーダ作成で、出庫元となる在庫を見つけられないと出る。倉庫に在庫がない、在庫が出庫用の保管タイプ検索の対象外の保管タイプにある、保管棚がブロックされている、在庫区分やバッチが指定と一致しない、などが原因。出荷伝票から T-CODE：LT03 で作成する場合、倉庫に在庫が十分あっても、一般在庫管理で在庫が選択されない旨の L3 722 と一緒に出る事例がある(KBA 2490553)。使用決定からの廃棄転記(T-CODE：QA11)で更新エラーとして出る事例もある(KBA 1622241)。 【解決策】 ① T-CODE：LX02 / T-CODE：LS24 で品目の在庫がどの保管タイプ・保管棚にあるか、在庫区分も含めて確認する。 ② T-CODE：SPRO「保管タイプ検索の有効化」の出庫側の検索順序と、品目マスタの保管タイプ指示子(出庫用)に、在庫のある保管タイプが入っているか確認する。 ③ 保管棚のブロック状態を確認する。 ④ 移動オーダをオンラインで作成し、エラー時にメニューの環境から保管棚検索ログを開いて検索の経過を確認する。 ⑤ 在庫が十分あるのに L3 722 と一緒に出る場合や T-CODE：QA11 で出る場合は、各 KBA の全文を確認する。 【確認テーブル】 LQUA LAGP T334T MLGN【SPRO】ロジスティクス実行 > 倉庫管理 > 戦略 > 保管タイプ検索の有効化 | System cannot find source storage bin 2490553 – Error L3722 issued when create TO for a delivery 1622241 – Update Termination error L3008 in QA11 |
| L3/009 | 保管域タイプ & で転送先棚番を検索することができません No destination storage bin to be found in storage type & | WMLT06 LT04 LS01N LX03 OMM1 | 【原因】入庫の移動オーダ作成で、決まった保管タイプの中に入庫先の保管棚番が見つからないと出る。空き棚がない、保管タイプの入庫戦略(固定棚、空き棚、ブロック保管など)に合う棚がない、保管エリア検索や保管棚タイプ検索の設定漏れ、保管単位タイプと保管棚タイプの対応がない、などが原因。ブロック保管で空きがある棚が飛ばされる場合は、ユーザ出口(MWMTO003)の影響も確認する。 【解決策】 ① T-CODE：LX03 で保管タイプ内の空き棚・使用中の棚を確認し、足りなければ T-CODE：LS01N で棚を作る。 ② 保管タイプの入庫戦略(T331)と、混在保管・追加入庫の設定を確認する。 ③ 保管エリア検索・保管棚タイプ検索の有効化と、保管単位タイプに許可された保管棚タイプを確認する。 ④ 品目マスタの倉庫管理 2 ビューにパレット化データ(保管単位タイプ)を入れ、保管単位タイプと保管棚タイプの割当(T-CODE：OMM1)を確認する。固定棚戦略なら固定棚も入れる。 ⑤ ユーザ出口がある場合は無効にして再現するか確認する。 【確認テーブル】 LAGP T331 T334T T337A MLGT【SPRO】ロジスティクス実行 > 倉庫管理 > 戦略 > 入庫戦略 / ロジスティクス実行 > 倉庫管理 > 戦略 > 保管エリア検索の有効化 / ロジスティクス実行 > 倉庫管理 > 戦略 > 保管棚タイプ検索の有効化 | No destination storage bin to be found in storage type 007 2024405 – Bulk storage type putaway is not respecting the putaway strategy |
| L3/216 | 保管単位を入力してください Enter a storage unit | WMLT12 LT0E LH01 | 【原因】保管単位管理(SU 管理)している保管タイプへの移動オーダを確定するとき、保管単位番号が必要なのに指定されていないと出る。KBA の例では、混載の HU(複数品目・複数バッチが入った HU)を含む移動オーダを T-CODE：LT12 で確定しようとして出ている。移動オーダ明細ごとに入庫先の保管単位が決まっていない状態で確定しようとすると起こる。 【解決策】 ① T-CODE：LT12 の明細画面で、保管単位番号(HU)の欄が空になっている明細を確認する。 ② 保管単位番号を入力する(既存の保管単位に追加するか新規に作る)。 ③ HU の一部数量だけをピッキングする場合は、T-CODE：SPRO「ロジスティクス一般 > 荷役単位管理 > 基本 > 倉庫管理」でピック HU の自動作成の管理を設定するか、T-CODE：LH01 でピック HU を手で作ってから T-CODE：LT12 で確定する。 ④ 保管タイプの SU 管理設定(T331)が業務と合っているか確認する。 【確認テーブル】 LTAP LEIN T331【SPRO】ロジスティクス実行 > 倉庫管理 > マスタデータ > 保管タイプの定義 | Unable to confirm transfer order due to error message “enter a storage unit 2041705 – L3 216 error while Transfer order confirmation |
| L3/893 | 荷役単位採用時のみ転送先荷役単位と転送元荷役単位の一致が許可されます Dest.handling same as source handling unit only allowed for HU takeover | WMLT12 LT0E | 【原因】HU 管理している保管場所で移動オーダを確定するとき、入庫先の HU に出庫元と同じ HU を指定できるのは「HU の受け入れ(HU ごと移動)」の場合だけなのに、明細単位の移動などそれ以外の場合に同じ HU を指定すると出る。複数バッチを含む保管単位や、入れ子の HU(上位 HU)を丸ごと移動しようとしたときに起こりやすい。 【解決策】 ① 移動オーダが HU 全体の移動(HU の受け入れ)として作成されているかを確認する。 ② HU ごと移動したい場合は、HU を指定して移動オーダを作り直す。 ③ 一部数量だけ移動する場合は、入庫先に別の HU を指定する(新しい HU を作る)。 ④ SAP Note 829266 のとおり、複数の数量単位(複数バッチなど)を含む混載 HU の出庫では、出庫元 HU を入庫先 HU に指定できない。この場合は新しい HU を指定する。 【確認テーブル】 LTAP VEKP VEPO | SAP WM Pick HU with multiple batches 1576234 – Error L3 893 is issued when confirming a TO with a mixed HU |
| L9/009 | 棚番 & & & が登録されていません(入力値を確認してください) Storage bin & & & does not exist (check your entry) | WMVL09 LS01N LT10 LX03 | 【原因】出庫で使った動的保管棚番(出荷伝票番号などから自動生成された一時的な棚)が、出庫転記の後に消えている状態で、T-CODE：VL09 で出庫の取消をすると出る。取消用の移動タイプに、動的保管棚番を作り直す設定がないため、戻し先の棚が見つからない。 返品伝票の入庫転記を T-CODE：VL09 で取り消すときにも、同じ理由で戻し先の棚が見つからずに出る。 【解決策】 ① T-CODE：VL09 のエラーで表示された保管タイプ・保管棚番を確認する。 ② SAP Note 388909 のとおり在庫管理と倉庫管理の連携設定の問題として扱い、取消に使う WM 移動タイプ(V_T333)の動的保管棚番の指示を確認する。必要なら取消用の WM 移動タイプを作り、V_T321 に割り当てる。 ③ 急ぐ場合は、T-CODE：LS01N で表示された保管棚番を作ってから T-CODE：VL09 を再実行する。 ④ 返品入庫の取消では LT0G で移動オーダを取り消せず、出荷伝票のピッキング・WM ステータスも戻らない。残った在庫は T-CODE：LT10 で保管タイプ 904 の動的保管棚番へ戻し、必要なら出荷伝票の明細を削除して入れ直す。 【確認テーブル】 T333 LAGP LQUA【SPRO】ロジスティクス実行 > 倉庫管理 > 処理 > 移動 > 移動タイプの定義 | Unable to reverse PGR for return delivery (RL). 2080133 – Error L9009 in VL09 – Reversal Movement Type has Incorrect Dynamic Bin Settings |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
|---|---|---|---|---|
| CVI_EI/007 | タスク挿入は既存顧客に対してサポートされていません Task Insert is not supported for the existing customer | BPSRT_MONI MDG_ANALYSE_IDM MDG_KM_MAINTAIN DRFOUT | 【原因】Web サービス(SOAP)による BP の複製で、受け側にすでに得意先があるのに、送り側の電文に受け側の得意先番号(Receiver タグ)が入っておらず、受け側が得意先を新規作成しようとして出る。原因はキーマッピングの不足で、BP 自体のキーマッピングがあっても、得意先のキーマッピングが無ければ得意先は新規作成扱いになる。両システムで BP や得意先を手作業で作った場合や、確認応答メッセージの設定不備で送り側にキーマッピングが作られなかった場合に起きやすい。 【解決策】 ① T-CODE：SRT_MONI でエラーの電文を開き、得意先の Receiver タグが入っているかを確認する。 ② 送り側で T-CODE：MDG_ANALYSE_IDM を使い、その BP と得意先のキーマッピング(マッピンググループ)を確認する。 ③ 受け側の得意先番号のキーマッピングが無ければ、T-CODE：MDG_KM_MAINTAIN で送り側と受け側の得意先番号を同じグループに登録する。 ④ 確認応答メッセージ(BusinessPartnerSUITEBulkReplicateConfirmation_In)の設定を見直し、T-CODE：DRFOUT で複製をやり直す。 【確認テーブル】 CVI_CUST_LINK KNA1 BUT000 | Troubleshooting Business Partner Key Mapping Issues – SAP Community Troubleshooting for Business Partner Replication issues – SAP Community |
| CVI_EI/041 | 仕入先コードが割当済コードと一致しません Vendor number does not agree with the assigned number | BPLTMC | 【原因】BP に仕入先を作成・拡張するとき、渡した仕入先番号と、CVI の番号割当(BP グルーピングと仕入先勘定グループの対応、番号範囲、「同一番号」の設定)で決まる番号が合わないと出る。CVI が勘定グループの対応を解決できない場合や、番号範囲が BP の番号範囲と重なっている場合に起きやすい。得意先では CVI_EI 011 が同じ意味で出る。移行コックピットで、既存 BP に仕入先を拡張するオブジェクトを使うときによく見られる。 【解決策】 ① BP・得意先・仕入先の番号範囲が重なっていないか、得意先・仕入先の番号範囲が外部採番になっているかを確認する。 ② BP グルーピングと得意先・仕入先の勘定グループの対応(BP→仕入先方向の番号割当)と、「同一番号」の設定が意図どおりかを確認する。 ③ 移行ファイルのすべての行に、旧システムの仕入先番号を外部番号として入れる。 ④ 大量データの前に数百件程度で試し、CVI の同期ログでエラーが無いことを確かめてから本実行する。 【確認テーブル】 CVI_VEND_LINK CVI_CUST_LINK LFA1 TBC001【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > マスタデータ同期 > 得意先/仕入先統合 > ビジネスパートナ設定 > 仕入先統合の設定 > 仕入先統合の項目割当 > キー割当 > BP から仕入先への方向の番号割当の定義 | Business Partner Migration from R3 into S4 Hana public cloud – SAP Community |
| CVI_MAPPING/018 | 勘定グループ &1 およびグループ化 &2 の番号範囲は異なります The number ranges for account group &1 and grouping &2 are different | BPSPRO SM30 OBD2 BUC2 SNRO | 【原因】CVI の「得意先から BP への方向の番号割当」「仕入先から BP への方向の番号割当」で、勘定グループに BP グルーピングを割り当てて「同一番号」を指定したとき、勘定グループの番号範囲と BP グルーピングの番号範囲の区間が合っていないと出る。同一番号で採番するには、両方の番号範囲が同じ区間(または外部採番で包含関係)である必要がある。S/4HANA Cloud では、グルーピングの番号範囲が 0000000000 を含んでいることも原因になる。 【解決策】 ① 「得意先から BP への方向の番号割当の定義」(仕入先は仕入先から BP への方向)で、その勘定グループの行に「同一番号」が付いているか確認する。 ② 同一番号にする場合は、勘定グループ(T-CODE：OBD2 / T-CODE：OBD3)と同じ区間の番号範囲を BP 側に外部採番で作り、BP グルーピングに割り当てる(T-CODE：BUC1 / T-CODE：SNRO の BU_PARTNER と、得意先は T-CODE：XDN1、仕入先は T-CODE：XKN1 の区間を比べる)。 ③ 得意先・仕入先と BP の番号が違ってよいなら「同一番号」を外す。その場合、BP グルーピングの番号範囲は内部採番にする(外部採番のままだと CVI_MAPPING 040 になる)。 ④ そろえた後に番号割当を保存し直す。 【確認テーブル】 TBD001 TBC001 T077D T077K TB001 NRIV【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > マスタデータ同期 > 得意先/仕入先統合 > ビジネスパートナ設定 > 得意先統合の設定 > 得意先統合の項目割当 > キー割当 > 得意先から BP への方向の番号割当の定義 | Error: Customer to BP Synchronization Error BP CVI – Error : The number ranges for account group & grouping are different 2479912 – The number ranges for account group XXX and grouping XXX are different (Message CVI_MAPPING018) |
| CVI_MAPPING/040 | 同一番号によるグルーピング &1 の使用のみ許可されます You are only permitted to use grouping &1 with identical numbers | BPSPRO SM30 | 【原因】CVI の「得意先から BP」「仕入先から BP」方向の番号割当で、BP グルーピングが外部採番(または同一番号前提の設定)になっているのに、「同一番号」のチェックを付けずに勘定グループへ割り当てようとすると出る。BP→得意先・仕入先方向の設定と、得意先・仕入先→BP 方向の設定が食い違っている場合にも起こる。システム変換前の CVI 準備(既存の得意先・仕入先を BP に変換する作業)でよく遭遇する。 【解決策】 ① 対象のグルーピングが外部採番か内部採番かを「グルーピングの定義および番号範囲の割当」(V_TB001)で確認する。 ② 得意先・仕入先と BP を同じ番号にしたい場合は、番号割当ビュー(CVIV_CUST_TO_BP1 / CVIV_VEND_TO_BP1)で「同一番号」にチェックを付ける。 ③ 番号を変えたい場合は、内部採番のグルーピングを別に用意して割り当てる。 ④ BP→得意先・仕入先方向(V_TBD001 / V_TBC001)の設定も同じ考え方にそろえる。 【確認テーブル】 TB001 TBD001 TBC001 CVIC_CUST_TO_BP1 CVIC_VEND_TO_BP1【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > マスタデータ同期 > 得意先/仕入先統合 > ビジネスパートナ設定 > 仕入先統合の設定 > 仕入先統合の項目割当 > キー割当 > 仕入先から BP への方向の番号割当の定義 | BP CVI – Error : The number ranges for account group & grouping are different 2479416 – You are only permitted to use grouping &1 with identical numbers (Message no. CVI_MAPPING040) |
| FLBP/020 | グループ &1 と勘定グループ &2 の番号範囲が異なっています Number ranges for grouping &1 and account group &2 are different | BPSPRO SM30 | 【原因】BP→得意先・BP→仕入先方向の番号割当(ビュー V_TBD001 / V_TBC001)で、BP グルーピングに勘定グループを割り当てて「同一番号」を指定したとき、両者の番号範囲の区間が一致していないと出る。BP 側で採番した番号をそのまま得意先・仕入先番号に使うため、得意先・仕入先の勘定グループ側は同じ区間を持つ外部採番の番号範囲でなければならない。逆方向(得意先→BP)で出る CVI_MAPPING 018 と対になるメッセージ。 【解決策】 ① BP グルーピングの番号範囲(BU_PARTNER)の区間を確認する。 ② 勘定グループの番号範囲(得意先は T-CODE：XDN1、仕入先は T-CODE：XKN1)に同じ区間を外部採番で作る。 ③ T-CODE：OBD2 / T-CODE：OBD3 で勘定グループにその番号範囲を割り当てる。 ④ V_TBD001 / V_TBC001 で割当を保存し直す。既存データがある番号範囲を変更する場合は、使用済み番号との重なりに注意する。 【確認テーブル】 TBD001 TBC001 TB001 T077D T077K NRIV【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > マスタデータ同期 > 得意先/仕入先統合 > ビジネスパートナ設定 > 得意先統合の設定 > 得意先統合の項目割当 > キー割当 > BP から得意先への方向の番号割当の定義 | ERROR IN DEFINING NUMBER ASSIGNMENT FOR DIRECTION BP TO CUTOMER 2875829 – Number ranges for grouping &1 and account group &2 are different (Message No. FLBP020) |
| FSBP_ECC/004 | グルーピング &1 は得意先勘定グループに割り当てられていません Grouping &1 has not been assigned to any customer accounts group | BPSM30 | 【原因】BP トランザクションで得意先ロール(FLCU00 / FLCU01)を持つ BP を保存するとき、その BP のグルーピングが BP→得意先方向の番号割当(V_TBD001)でどの得意先勘定グループにも割り当てられていないと出る。仕入先ロールで同様の場合は FSBP_ECC 005「You cannot create a vendor with grouping」が出る。仕入先だけの BP を変更しているのに、得意先側の割当がないことで出るケースもある。 【解決策】 ① エラーの BP のグルーピングを BP トランザクション(または BUT000-BU_GROUP)で確認する。 ② T-CODE：SPRO「BP から得意先への方向の番号割当の定義」(V_TBD001)に、そのグルーピングと得意先勘定グループの行を追加する。仕入先は V_TBC001。 ③ 同一番号にする場合は番号範囲の区間をそろえる(FLBP 020 参照)。 ④ 得意先ロールが不要な BP なら、誤って得意先ロールが付いていないか確認する。 ⑤ 保存し直して得意先(KNA1)が作られることを確認する。 【確認テーブル】 TBD001 TBC001 BUT000 BUT100【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > マスタデータ同期 > 得意先/仕入先統合 > ビジネスパートナ設定 > 得意先統合の設定 > 得意先統合の項目割当 > キー割当 > BP から得意先への方向の番号割当の定義 | Message no. FSBP_ECC004 2840809 – Grouping XXXX has not been assigned to any customer accounts group 3780535 – BP changes return error FSBP_ECC004 even the changes in supplier role |
| NR/028 | オブジェクト &3 に対する範囲 &1 &2 を転送できません No transfer of interval &1 &2 for object &3 | BPSNRO BUC1 | 【原因】番号範囲オブジェクト(BP の場合 BU_PARTNER)から番号を取得できないと出る。区間の番号を使い切った、グルーピングに割り当てた区間番号が存在しない、などが原因。S/4HANA では得意先・仕入先も BP 経由で作るため、BP の番号範囲が尽きると得意先・仕入先の登録も止まる。大量移行で想定より多く採番された後に起こりやすい。 【解決策】 ① メッセージに表示された区間番号を確認する。 ② T-CODE：SNRO(BU_PARTNER)または T-CODE：BUC1 で、その区間の現在番号と終了番号を確認する。 ③ 区間を拡張するか新しい区間を作り、グルーピングに割り当て直す(既存 BP・他区間と重ならないようにする)。 ④ S/4HANA Cloud では KBA の手順(番号範囲の構成アプリ)で拡張する。 ⑤ 再度 BP を登録して採番されることを確認する。 【確認テーブル】 NRIV TB001【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > SAP ビジネスパートナ > ビジネスパートナ > 基本設定 > 番号範囲およびグルーピング > 番号範囲の定義 | MDS_LOAD_COCKPIT Error: Create BP from Customer No transfer of interval for object BU_PARTNER 3044294 – How to Extend Business Partner Number Ranges in SAP S/4HANA Cloud Public Edition |
| R1/091 | グループ & に外部番号割当があります 番号を入力してください Grouping & has external number assignment, enter a number | BPBUC2 WE19 BD87 | 【原因】BP 作成時に選んだグルーピングが外部採番(番号を人が入力する)なのに、BP 番号を入力していないと出る。BP トランザクションのほか、DEBMAS/CREMAS IDoc での作成や、取引先担当者の作成・関係の割当でも出る。MDG では、グルーピングを指定した結果 BP 番号項目が入力不可になり、このエラーになるケースがある。外部採番にするつもりがなかったグルーピングを標準にしていることも原因になる。 【解決策】 ① 画面で選んだグルーピングを確認し、外部採番のグルーピングなら BP 番号を入力して保存する。 ② 自動採番したい場合は内部採番のグルーピング(例 BP02)を選ぶ。BP トランザクションで初期表示されるグルーピングは、T-CODE：SU3 のユーザパラメータ BPP で変えられる(新しいシステムで最初の BP を作るときによく必要になる)。 ③ 「グルーピングの定義および番号範囲の割当」(V_TB001)で、番号範囲が外部採番かどうかと「標準グルーピング」の指定を確認する。 ④ IDoc の場合は、受信側のグルーピング決定(CVI の番号割当)を見直してから再処理する。 【確認テーブル】 TB001 NRIV BUT000【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > SAP ビジネスパートナ > ビジネスパートナ > 基本設定 > 番号範囲およびグルーピング > グルーピングの定義および番号範囲の割当 | Creating business partner gives error: Message no. R1091 3020865 – Error Grouping & has external number assignment, enter a number – R1091 – S/4HANA / SAP ERP 2647033 – BP number field is read only while numbering is set to external |
| R1/099 | 番号は間隔 &1 – &2 には登録されていません Number not in interval &1 – &2 | BPBUCF SNRO PIDE SMW01 | 【原因】外部採番のグルーピングで BP を作成するとき、渡された BP 番号が、そのグルーピングに割り当てた番号範囲の区間に入っていないと出る。典型は ERP から CRM への得意先の複製で、CRM 側を外部採番にすると ERP の得意先と同じ番号で BP を作ろうとし、その番号が CRM の外部番号範囲(例 A100000〜A299999)から外れてエラーになる。桁数や英字の接頭辞が違う番号範囲を組み合わせた場合に起きやすい。 【解決策】 ① エラーの BP 番号と、使われたグルーピングを確認する。 ② 受け側で BP の番号範囲(CRM では T-CODE：BUCF、S/4HANA では T-CODE：SNRO の BU_PARTNER)を開き、グルーピングに割り当てた区間に番号が入るか確認する。 ③ ERP の得意先と同じ番号で複製する場合は、ERP 側の T-CODE：PIDE で得意先勘定グループと CRM のグルーピングの対応を見直し、番号の形式(桁数)が合う外部番号範囲を割り当てる。 ④ ERP の番号に接頭辞を付けるなど番号自体を変える場合は、番号範囲の設定だけでは対応できない。参照元では独自の番号マッピングと SAP Note 1044637 が案内されている。 ⑤ 1 件で複製を試し、問題が無ければ BDoc を再処理する。 【確認テーブル】 NRIV TB001 BUT000【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > SAP ビジネスパートナ > ビジネスパートナ > 基本設定 > 番号範囲およびグルーピング > 番号範囲の定義 / クロスアプリケーションコンポーネント > SAP ビジネスパートナ > ビジネスパートナ > 基本設定 > 番号範囲およびグルーピング > グルーピングの定義および番号範囲の割当 | Number range in ECC customer replication to CRM – SAP Community |
| R1/201 | 取引先 &1 は登録されていません Business partner &1 does not exist | BPMDS_LOAD_COCKPIT MDS_PPO2 SNRO | 【原因】得意先・仕入先を BP に同期するとき、BP の採番に失敗して BP が作られず、その BP 番号を参照した後続処理で出る。KBA の例では NR 028「No transfer of interval for object BU_PARTNER」と一緒に出ており、BU_PARTNER の番号範囲が使い切られている、区間がない、外部採番の区間に番号が入らない、といった番号範囲の問題が根本原因になっている。 【解決策】 ① T-CODE：MDS_PPO2 で同じ得意先・仕入先に出ている NR 028 などのメッセージを確認する。 ② T-CODE：SNRO(または T-CODE：BUC1)で BU_PARTNER の番号範囲を開き、該当区間の現在番号と終了番号を確認する。 ③ 区間が足りない場合は、既存 BP と重ならないように区間を拡張・追加する。 ④ グルーピングと番号範囲の割当(V_TB001)、得意先・仕入先の勘定グループと BP グルーピングの番号範囲の対応がそろっているかを確認したうえで、T-CODE：MDS_LOAD_COCKPIT で再同期する。 【確認テーブル】 NRIV TB001 BUT000【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > SAP ビジネスパートナ > ビジネスパートナ > 基本設定 > 番号範囲およびグルーピング > 番号範囲の定義 | MDS_LOAD_COCKPIT Error: Create BP from Customer 2551748 – Business partner ##1 does not exist. Message no. R1201 |
| R1/205 | ビジネスパートナ &1 がロール &2 にありません Business partner &1 does not exist in role &2 | BP | 【原因】BP 同士の関係(例 取引先担当者、連絡先)を作るとき、相手の BP に、その関係カテゴリが必要とするロールが付いていないと出る。たとえば取引先担当者の関係を作る場合、相手の BP が人の BP であり、必要なロールを持っている必要がある。関係カテゴリとロールの対応はカスタマイズで決まっている。 関係の相手を誤って選んでいる場合や、財務取引(FTR_CREATE)で取引先に必要なロール(例 TR0151 取引相手)が付いていない場合にも出る。 【解決策】 ① エラーメッセージに出た BP 番号とロールを確認する。 ② BP トランザクションでその BP に指定のロールを追加する(BUT100)。 ③ ロールを追加したくない場合は、関係カテゴリの選択が正しいか見直す。 ④ 関係を再度作成して保存する。 移行やインタフェースで BP を作った場合は、同じ条件の BP にまとめて同じロールが不足していないかも BUT100 で確認する。 【確認テーブル】 BUT100 BUT050 | Error – Business partner 30000011 does not exist in role TR0151 2527451 – Message no. R1205 Business partner *** does not exist in role *** |
| R1/279 | ビジネスパートナカテゴリ &1 はビジネスパートナロール &2 に使用できません Business partner cat. &1 not permitted for BP role &2 | BPCFM1 SMQ1 | 【原因】BP 区分(人 1、組織 2、グループ 3)と、付けようとした BP ロールの組み合わせがカスタマイズで許可されていないと出る。BP ロールに割り当てたロールカテゴリで、使用できる BP 区分が制限されているため。仕入先を CIF で TM / APO に転送するとき、受け側で BP ロール BBP000 などを付けようとして失敗し、キューに残る例がある。 【解決策】 ① エラーの BP の BP 区分(BUT000-TYPE)と、付けようとしたロールを確認する。 ② T-CODE：SPRO「BP ロールの定義」で、そのロールのロールカテゴリと、ロールカテゴリで許可されている BP 区分を確認する。 ③ 業務的に正しい区分のロールを使う、またはロールカテゴリの許可区分を見直す(標準ロールの変更は慎重に)。 ④ CIF の場合は受け側の設定を直してから、SMQ1/SMQ2 のキューを再処理する。 【確認テーブル】 BUT000 TB003 TB004【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > SAP ビジネスパートナ > ビジネスパートナ > 基本設定 > ビジネスパートナロール > BP ロールの定義 | Cannot create BP cat.Organization in CRM 2511627 – Error message R1279 when created BP via CIF |
| R1/474 | 性別 ‘男性’ は敬称 ‘&1’ に適合しません Gender ‘male’ does not match form of address ‘&1’ | BPMDS_LOAD_COCKPIT MDS_PPO2 | 【原因】人(個人)の BP で、性別と敬称の組み合わせが敬称のカスタマイズと矛盾していると出る。女性の場合は R1 475。得意先・仕入先を BP に変換するとき、旧マスタの敬称(例 Mr.)と、取引先担当者などから引き継いだ性別が合っていないと、BP の作成に失敗し、続けて R11 124 が出ることが多い。敬称の定義で、その敬称が男性用・女性用のどちらとして登録されているかが判定に使われる。 【解決策】 ① T-CODE：MDS_PPO2 でエラーの得意先・仕入先(または取引先担当者 KNVK)を特定する。 ② 元データの敬称と性別を確認し、正しい組み合わせに直す。 ③ 敬称そのものの設定が誤っている場合は、T-CODE：SPRO の敬称の定義(TSAD3)で、その敬称の性別区分(男性・女性・不明)を見直す。HR から ALE で連携して出る場合は、HR の敬称と BP の敬称の対応(TSAD3HR_NEW、SAP Note 550055)も確認する。 ④ 修正後、T-CODE：MDS_LOAD_COCKPIT で対象だけ再同期する。 【確認テーブル】 TSAD3 BUT000 KNVK KNA1【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > SAP ビジネスパートナ > ビジネスパートナ > 基本設定 > 敬称の定義 | Error in ALE Gender ‘male’ does not match form of address ‘Ms. ‘ 2551836 – Error R11 124 and R1 475/R1 474 during synchronization |
| R11/117 | 内部標準グループがありません No internal standard grouping exists | BPMDS_LOAD_COCKPIT MDS_PPO2 FLBPD1 BUC2 | 【原因】BP のグルーピング定義(TB001)で「標準グルーピング(内部採番)」として印の付いたグルーピングがないと出る。得意先→BP、仕入先→BP の同期や、グルーピングを指定せずに BP を作成するプログラムは、内部採番の標準グルーピングを使って採番しようとするため、標準が未定義だと BP を作れない。その結果 R11 124(GUID の BP が存在しない)が続けて出ることが多い。 【解決策】 ① T-CODE：SPRO の「グルーピングの定義および番号範囲の割当」(ビュー V_TB001)を開き、内部採番の番号範囲を持つグルーピングを 1 つ選んで「標準グルーピング」にチェックを付ける。 ② 合わせて、得意先・仕入先の勘定グループごとの BP グルーピング割当(得意先→BP の番号割当 CVIV_CUST_TO_BP1、仕入先→BP の番号割当 CVIV_VEND_TO_BP1)に漏れがないか確認する。 ③ 移送後、T-CODE：MDS_LOAD_COCKPIT で同期をやり直し、T-CODE：MDS_PPO2 にエラーが残っていないことを確認する。 【確認テーブル】 TB001 NRIV CVI_CUST_LINK【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > SAP ビジネスパートナ > ビジネスパートナ > 基本設定 > 番号範囲およびグルーピング > グルーピングの定義および番号範囲の割当 / クロスアプリケーションコンポーネント > マスタデータ同期 > 得意先/仕入先統合 > ビジネスパートナ設定 > 得意先統合の設定 > 得意先統合の項目割当 > キー割当 > 得意先から BP への方向の番号割当の定義 | No internal standard grouping exists BP SAP S/4HANA 2344905 – BP cannot be created from Customer due to error R11124 / R11117 |
| R11/124 | GUID &1 のビジネスパートナは登録されていません Business partner with GUID &1 does not exist | BPMDS_LOAD_COCKPIT MDS_PPO2 WE19 BD87 | 【原因】得意先マスタ・仕入先マスタをビジネスパートナ(BP)へ同期するとき、CVI のリンクテーブル(CVI_CUST_LINK / CVI_VEND_LINK)に登録された、または処理中に採番された BP の GUID に対応する BP が BUT000 に存在しないと出る。実際の原因は別のエラーであることが多い。グルーピングの未設定(R11 117)、敬称と性別の不一致(R1 474/475)、必須項目の不足などで BP の作成が失敗し、その結果 GUID が見つからなくなる。DEBMAS/CREMAS IDoc の場合は、再処理のたびに新しい GUID が採番されて食い違うことがある。 【解決策】 ① T-CODE：MDS_PPO2 で同じ得意先・仕入先に出ている他のメッセージを見て、根本原因のエラー(R11 117、R1 474 など)から先に解消する。 ② BUT000 の PARTNER_GUID と CVI_CUST_LINK / CVI_VEND_LINK を T-CODE：SE16N で突き合わせ、BUT000 にない GUID を指すリンクを探す。 ③ 不整合があれば SAP Note 974504 のレポート(ZCUSTOMER_LINK_CHECK_REPORT / ZVENDOR_LINK_CHECK_REPORT)でリンクの GUID を消す。T-CODE：BUPA_DEL で BP を削除した後にも起こる。 ④ T-CODE：MDS_LOAD_COCKPIT で対象だけ再同期し、T-CODE：MDS_PPO2 で確認する。 【確認テーブル】 BUT000 CVI_CUST_LINK CVI_VEND_LINK KNA1 LFA1【SPRO】クロスアプリケーションコンポーネント > マスタデータ同期 > 同期管理 > 同期オブジェクト > PPO 有効化 / 同期オプションの有効化 / クロスアプリケーションコンポーネント > マスタデータ同期 > 得意先/仕入先統合 > ビジネスパートナ設定 | Resolving inconsistencies in CVI tables CVI Errors during Synchronisation 2551836 – Error R11 124 and R1 475/R1 474 during synchronization |
| R11/666 | BP ロール &1 は現在使用されています 削除することはできません BP role &1 still in use; deletion not allowed | BPBUPA_DEL | 【原因】BP に誤って付けたロールを削除しようとしたとき、そのロールがまだ使われていると判断されて出る。たとえば得意先ロールを付けたことで得意先(KNA1)や会社コードデータがすでに作られている、伝票や他のオブジェクトから参照されている、などの場合は、ロールだけを単純に削除することはできない。 得意先・仕入先ロールを付けた時点で CVI によりリンクが作られるため、ロールの削除は慎重に扱われる。 【解決策】 ① 削除したいロールと、そのロールで作られたデータ(得意先・仕入先、会社コード・販売エリアなどの組織データ)を確認する。 ② BP と得意先・仕入先のリンクは、一度作られると標準では削除できない(支払などで使われたかを判定できないため)。IDoc などで出た場合も、BP がなぜ使用中なのかを BP の画面で確認し、その原因を先に解消する。 ③ 削除できない場合は、ロールの有効期間を終了させる、削除フラグ・ブロックを設定するなどで対応する。 ④ 誤登録を防ぐため、BP ロールの権限や入力手順を見直す。 【確認テーブル】 BUT100 CVI_CUST_LINK KNA1 | unlink a vendor from a BP Inbound IDoc error — R11(666) BP role still in use , deletion not allowed ? 3774885 – Error R11666 BP role &1 still in use; deletion not allowed when deleting an incorrectly created role from BP |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
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| /IWFND/CM_CONSUMER/101 | サービス ‘&1’ にアクセスする権限がありません No authorization to access Service ‘&1’ | FioriPFCG SU53 STAUTHTRACE /IWFND/ERROR_LOG | 【原因】Fiori アプリやモバイルアプリが OData サービスを呼び出したとき、ユーザに権限オブジェクト S_SERVICE で、そのサービスを使う権限がないと出る(HTTP 403)。アプリのビジネスカタログはロールに入れたが、OData サービスの権限(フロントエンドの S_SERVICE)を入れていない、ロールのプロファイル生成やユーザ比較が漏れている、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：/IWFND/ERROR_LOG でエラーのユーザとサービス名を確認する。 ② T-CODE：STAUTHTRACE(または T-CODE：SU53)で権限トレースを取り、不足している S_SERVICE の値を確認する。 ③ T-CODE：PFCG でロールのメニューに OData サービス(認可デフォルト値 IWSG / IWSV)を追加し、S_SERVICE を生成する。 ④ プロファイル生成とユーザ比較を行い、アプリを開き直す。 ⑤ バックエンドの業務権限(S_RFC、業務オブジェクトの権限)も合わせて確認する。 【確認テーブル】 AGR_1251 USOBHASH | No authorization to access Service ‘ZPS_MILESTONE_CONFIRM_0001’ Sap Asset Manager 2110 Error synchronization 403 – /IWFND/CM_CONSUMER101 |
| /IWFND/CM_COS/064 | サービス ‘&1’ およびユーザ ‘&2’ のシステムエイリアスが見つかりません No System Alias found for Service ‘&1’ and user ‘&2’ | Fiori/IWFND/MAINT_SERVICE /IWFND/GW_CLIENT SPRO | 【原因】OData サービスは登録されているが、そのサービスとユーザに対して、処理を行うバックエンドを示すシステムエイリアスが決まらないと出る。開発機ではサービスに LOCAL などのエイリアスを割り当てていたのに、移送先(品質・本番)にそのエイリアス定義や割当が移送されていない場合によく起こる。組み込み構成(Fiori と S/4HANA が同じシステム)では、処理モードを「共同デプロイのみ」にすることで解消する場合もある。 【解決策】 ① T-CODE：/IWFND/MAINT_SERVICE で該当サービスを選び、システムエイリアスの割当を確認する。 ② T-CODE：SPRO の「SAP システムエイリアスの管理」(ビュー /IWFND/V_DFSYAL)に必要なエイリアス(例 LOCAL)があるか確認し、なければ登録または移送する。 ③ 組み込み構成で同一システム内の処理なら、サービスの処理モードを共同デプロイ(co-deployed only)にする方法もある。 ④ OData の設定はクライアント依存なので、対象クライアントで確認する。 ⑤ T-CODE：/IWFND/GW_CLIENT で再テストする。 【確認テーブル】 /IWFND/C_DFSYAL /IWFND/C_MGDEAM【SPRO】SAP NetWeaver > SAP Gateway > OData チャネル > 設定 > 接続設定 > SAP Gateway から SAP システムへの接続 > SAP システムエイリアスの管理 | OData Service: No system alias found for service after transport to QA |
| /IWFND/MED/170 | 名称領域 ‘&1’、名称 ‘&2’、バージョン ‘&3’ のサービスが見つかりません No service found for namespace ‘&1’, name ‘&2’, version ‘&3’ | Fiori/IWFND/MAINT_SERVICE /IWFND/ERROR_LOG SLG1 /IWFND/GW_CLIENT | 【原因】Fiori アプリや外部システムが OData サービスを呼び出したとき、ゲートウェイ(フロントエンド)側にそのサービスが登録(有効化)されていないと出る。標準アプリを使い始めるときに OData サービスの有効化を忘れている、移送先のシステムでサービスの登録が漏れている、バックエンドのサービスが見えずに登録できない(システムエイリアスの設定不備)、などが原因。 【解決策】 ① エラーに出たサービス名とバージョンを確認する。 ② T-CODE：/IWFND/MAINT_SERVICE で「サービスの追加」を行い、システムエイリアス(組み込み構成なら LOCAL)を指定してサービスを検索・登録する。 ③ サービスが見つからない場合は、バックエンドのコンポーネントの導入とシステムエイリアスの設定を確認する。 ④ 登録後に T-CODE：/IWFND/GW_CLIENT で $metadata を取得できるか確認し、ゲートウェイのキャッシュを消してからアプリを開き直す。 【確認テーブル】 /IWFND/I_MED_SRH /IWFND/C_MGDEAM【SPRO】SAP NetWeaver > SAP Gateway > OData チャネル > 設定 > 接続設定 > SAP Gateway から SAP システムへの接続 > SAP システムエイリアスの管理 | SAP Fiori Error : No service found for namespace , name GBAPP_POAPPROVAL, version 0001 |
| CNV_DMC_SIN/021 | 同一対象 Instance &3 での複数更新を回避するため Instance &1 をスキップ済 Instance &1 skipped to avoid multiple updates on same target instance &3 | 移行LTMC LTMOM | 【原因】移行コックピットのシミュレーション・実行で、同じキー(例 品目番号)のレコードが同じプロジェクト内ですでに取り込まれている、または同じファイルに重複しているため、二重更新を避けるためにスキップされたときに出る。「製品 – 既存レコードを新しい組織レベルで拡張」などの拡張用オブジェクトで、同じ品目を別のプラント・保管場所に追加しようとして起こりやすい。移行コックピットは初期データ移行用で、同じレコードを何度も更新する使い方を想定していない。 【解決策】 ① スキップされたインスタンス(品目番号など)を確認する。 ② 拡張用オブジェクトでは、基本データシートと従属シートの「Run ID」を使い、1 回目は 1、2 回目は 2 のように実行回を分けて同じ品目を取り込む。 ③ 同じ実行内で同じキーが重複していないか、テンプレートを見直す。 ④ 日常的な一括更新は移行コックピットではなく、別の手段(一括変更アプリや BAPI など)を検討する(KBA 2650201)。 | Migration Cockpit: Error: Instance XXXX skipped to avoid multiple updates Data Migration Cockpit Error : instance already exists in the table |
| (番号なし) | Failed to resolve navigation target “#&1-&2”. This is most likely caused by an incorrect SAP Fiori launchpad content configuration or by a missing role assignment. | Fiori/UI2/FLPD_CUST /UI2/FLPCM_CUST PFCG /UI2/FLIA /UI2/FLC | 【原因】Fiori Launchpad でタイルやリンク(セマンティックオブジェクトとアクション、例 #ProductionOrder-change)を押したとき、そのナビゲーション先に対応するターゲットマッピングが、ユーザのロールに含まれるカタログにないと出る。移動先のアプリ自体が有効化されていない、ターゲットマッピングを含むビジネスカタログがロールに入っていない、ロールの割当・移送漏れ、などが原因。別アプリへの遷移ボタン(関連アプリ)でもよく起こる。 【解決策】 ① エラーに表示されたセマンティックオブジェクトとアクションを控える。 ② Fiori アプリライブラリでその組み合わせのアプリと、必要なビジネスカタログ・技術カタログを調べる。 ③ T-CODE：/UI2/FLIA(Launchpad Intent Analysis)や T-CODE：/UI2/FLC で、ユーザに対してターゲットマッピングが解決できるか確認する。 ④ カタログを含むビジネスロール(T-CODE：PFCG)をユーザに割り当て、ユーザ比較を行う。 ⑤ 必要な OData サービスと ICF ノードも有効化し、ブラウザのキャッシュを消して再確認する。 【確認テーブル】 AGR_USERS /UI2/CHIP_CHDR | SAP Fiori – App could not be opened How to solve Failed to resolve navigation target error in the SAP S4HANA |
| (番号なし) | App could not be opened because the SAP UI5 component of the application could not be loaded. | FioriSICF /UI2/GW_MAINT_SRV /IWFND/ERROR_LOG | 【原因】Fiori Launchpad でアプリを開くとき、アプリ本体や依存ライブラリの SAPUI5 コンポーネント(BSP アプリケーション)を読み込めないと出る。詳細には「Failed to load UI5 component」や、ライブラリの読み込みが 403 / 404 になった記録が出る。アプリやライブラリの ICF ノード(/sap/bc/ui5_ui5/sap/…)が有効化されていない、アプリが使う OData サービスが有効化されていない、SAPUI5 アプリケーションインデックスが古い、などが原因。 【解決策】 ① ブラウザの開発者ツールで、どの URL の読み込みが失敗したか(403 / 404 の URL)を確認する。 ② T-CODE：SICF で /sap/bc/ui5_ui5/sap/ 配下の該当アプリ・ライブラリのノードを有効化する。 ③ T-CODE：/UI2/GW_MAINT_SRV(または T-CODE：/IWFND/MAINT_SERVICE)で、アプリが使う OData サービスを有効化する。 ④ /UI5/APP_INDEX_CALCULATE でアプリケーションインデックスを再計算し、キャッシュ(/UI2/INVALIDATE_GLOBAL_CACHES など)とブラウザのキャッシュを消して再確認する。 【確認テーブル】 ICFSERVICE /IWFND/I_MED_SRH | App could not be opened because the SAP UI5 component of the application could not be loaded |
| (番号なし) | Check Sub-ID: ‘FI_GL_13’, return code = 8 (Company code &1 and controlling area &2 have different fiscal year variants) | 移行SE38 OB37 OKKP OX19 | 【原因】S/4HANA へのシステム変換で、SUM の前処理フェーズ RUN_S4H_SIF_CHECK_EXEC で実行される簡素化項目チェック(/SDF/RC_START_CHECK)が、FI_GL_13 の戻りコード 8 で止まる例。FI_GL_13 は、会社コードと、それを割り当てた管理領域の会計年度バリアントが違うこと(例 K1 と K4)を指摘している。戻りコード 8 や 12 は変換を止めるエラーで、免除はできず、変換を始める前に直す必要がある。 【解決策】 ① SUM のログ、または T-CODE：SE38 で /SDF/RC_START_CHECK を実行した結果で、指摘された会社コードと管理領域、それぞれの会計年度バリアントを確認する。 ② ログに表示されるアプリケーション別の SAP Note を読み、推奨される直し方を確認する。 ③ T-CODE：OB37 で会社コードの会計年度バリアント、T-CODE：OKKP で管理領域の会計年度バリアントを確認し、業務担当と合意のうえでそろえるか、T-CODE：OX19 で管理領域への割当を見直す。 ④ 簡素化項目チェックを再実行し、戻りコード 8 が消えてから SUM を続行する。 【確認テーブル】 T001 TKA01 T009【SPRO】企業構造 > 割当 > 管理会計 > 会社コードの管理領域への割当 | SAP S/4HANA Simplification Item Check – How to do it right – SAP Community ‘FI_GL_13’ – SAP Community |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
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| PBAS_SERVICE/051 | インフォタイプ &1 従業員番号 &4 の履歴管理区分に違反があります Time constraint for infotype &1 personnel number &4 violated | HCMPA30 PA20 PUST SM30 | 【原因】ESS(従業員セルフサービス)や疎結合インフォタイプフレームワーク(PBAS_SERVICE、CL_HRPA_*)経由でインフォタイプを更新した際、時間制約(T582A/T591A)に反して同じ期間に複数のレコードが存在する、または作ろうとしている。T-CODE：PA30 の古い処理では許容されてきた不整合データ(例: インフォタイプ 0009 サブタイプ 1 の重複)が、新しいフレームワークでは整合性チェックでエラーになる。 【解決策】 ① T-CODE：PA20 で対象インフォタイプ・サブタイプのレコードを期間付きで表示し、重複や隙間がないか確認する。 ② T-CODE：SM30(V_T582A / V_T591A)で時間制約を確認し、それに合うよう T-CODE：PA30 で重複レコードを区切り・削除して整合させる。 ③ 大量にある場合は T-CODE：PUST や整合性チェックレポートで対象者を洗い出す。 ④ ESS 側のカスタマイズ(使用するサブタイプ・時間制約)が業務と合っているか確認する。 【確認テーブル】 T582A T591A PA0009【SPRO】人事管理 > 人事管理基本設定 > インフォタイプのカスタマイジング手順 > インフォタイプ | Why ESS reacts different then PA30 |
| PG/073 | 給与計算分類 &2 (&3 – &4) でウェイジタイプ &1 は使用できません Wage type &1 is not permitted for EE subgroup grouping &2 (from &3 to &4) | HCMPA30 PA40 SM30 PE03 | 【原因】インフォタイプ 0008(基本給)・0014(定期支給/控除)・0015(追加支給)などに入力した賃金タイプが、従業員の従業員サブグループグルーピング(T503)と人事サブエリアグルーピングに対して、賃金タイプ許可テーブル(T511 / V_511_B)で許可されていない。新しく作った賃金タイプ(標準をコピーしたもの)で、許可設定や有効期間の設定を忘れていることが多い。技術賃金タイプ(/ で始まる)をコピーした場合も起こりやすい。 【解決策】 ① エラーの従業員サブグループグルーピングと期間を確認し、T-CODE：PA20 でインフォタイプ 0001 の従業員グループ/サブグループを確認する。 ② T-CODE：SPRO の「人事サブエリアグルーピングおよび従業員サブグループグルーピングごとの賃金タイプ許可の定義」(V_511_B)で、該当グルーピングに賃金タイプを許可する。 ③ 賃金タイプの有効期間(T511)が入力日を含むか確認する。 ④ 賃金タイプはダイアログ賃金タイプ(英数字)をコピー元に使い、技術賃金タイプはコピーしない。 【確認テーブル】 T511 T503 T512W【SPRO】人事管理 > 給与データ > 基本給 > 賃金タイプ > 各 PS および ES グルーピングの賃金タイプ許可の定義 | Wage type error |
| PG/713 | 最早遡及計算日付と時刻を変更することはできません Change in earliest retroactive accounting date time not possible | HCMPA30 PA41 PU03 PA03 | 【原因】入社日の変更(T-CODE：PA41)や過去日付のインフォタイプ変更によって、遡及計算が必要な日付が、インフォタイプ 0003(給与計算ステータス)の「最も早い個人別遡及計算日(就業管理)」や給与計算エリアの管理レコード(T-CODE：PA03)の最も早い遡及計算期間より前になってしまう。遡及できる範囲を超えた変更なので登録できない。データ移行で入社日を誤って登録し、後から直す場面でよく出る。 【解決策】 ① エラーの長文で、遡及が必要な日付と制限している日付を確認する。 ② T-CODE：PU03 でインフォタイプ 0003 を開き、最も早い個人別遡及計算日(就業管理/給与計算)を確認し、業務上許容できる場合は日付を前に変更またはクリアする。 ③ T-CODE：PA03 で給与計算エリアの管理レコードの最も早い遡及計算期間を確認する。 ④ 変更後に入社日・インフォタイプを修正し、必要なら T-CODE：PU03 の日付を元に戻す。遡及計算に影響するので給与担当と合意してから行う。 【確認テーブル】 PA0003 T569V | Change in earliest retroactive accounting date time not possible |
| RP/835 | 銀行振込のため変更できません Change not permitted because of bank transfer | HCMPA20 PA30 PC00_M99_CDTA | 【原因】インフォタイプ 0015(追加支給)などのレコードについて、銀行振込の予備プログラム(参照元では PC00_M04_RPCDTBE0)で振込データを作成済みのため、そのレコードの変更・削除が禁止されている。レコードに振込日(UWDAT)が設定されていると出る。二重振込を防ぐための制御で、HR_INFOTYPE_OPERATION で UWDAT を空にして変更しようとしても同じエラーになる。 【解決策】 ① T-CODE：PA20 で対象レコードを開き、振込日(UWDAT)が入っているか、振込データ作成済みかを確認する。 ② 作成した振込データ(DME)が送信済みか、給与担当・経理と確認する。 ③ 参照元では、ABAP プログラムで PA0015 の UWDAT を初期値(00000000)に更新してから変更して解決している。ただしテーブルの直接更新は監査上のリスクが高いので、送信前であることを確かめ、承認と変更記録を残したうえで行う。 ④ 振込済みの場合の訂正方法は、給与担当と運用ルールを確認する。 【確認テーブル】 PA0015 | Change Infotype 0015, Field Uwdat |
| (番号なし) | Control record for payroll area &1 is locked by user &2 | HCMPA03 PC00_M99_CALC SM12 SM37 | 【原因】給与計算(T-CODE：PC00_M99_CALC や、ジョブでまとめて実行する RPCSC000)の実行時に、その給与計算エリアの管理レコード(T-CODE：PA03)を他のユーザが変更モードで開いていると、ロックされていて出る。このエラーのジョブは「終了」になるが、従業員は 1 件も処理されず、スプールにだけメッセージが残る。参照元では、夜間で誰も T-CODE：PA03 を開いていないはずなのに一部のジョブで出る事例があり、原因は特定されていない。 【解決策】 ① T-CODE：SM37 で給与計算ジョブのスプールを確認し、エラーになったジョブと給与計算エリアを特定する。 ② エラーになったジョブを再実行する。 ③ 給与計算の実行中に T-CODE：PA03 を変更モードで開いているユーザがいないか確認する(T-CODE：SM12 はその時点のロックしか表示しない)。 ④ 再発する場合は、給与計算中は T-CODE：PA03 の権限者をロックし(記録を残す)、それでも出るかを確かめる。それでも出る場合は、その記録を添えて SAP に問い合わせる。 【確認テーブル】 T569V | Error in spool in finished payroll process job, ABKRS Locked for the users |
| エラーID | エラーテキスト(日本語 / 英語) | 対象モジュール / T-Code | 原因・具体的な解決手順 | 参照元スレッド / 記事 |
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| /IWFND/MED/170 | 名称領域 ‘&1’、名称 ‘&2’、バージョン ‘&3’ のサービスが見つかりません No service found for namespace ‘&1’, name ‘&2’, version ‘&3’ | BC/IWFND/MAINT_SERVICE /IWFND/ERROR_LOG SICF SLG1 /IWBEP/REG_SERVICE | 【原因】Fiori アプリや外部から OData サービス(/sap/opu/odata/…)を呼び出したが、Gateway ハブシステムにそのサービスが登録(T-CODE：/IWFND/MAINT_SERVICE で追加)されていない、またはバックエンドへのシステム別名が割り当てられていない。Fiori ランチパッドでは「アプリを開けませんでした」と表示され、HTTP 403/404 とともにこのエラーが返る。移送でサービス登録が後続システムに来ていない、バックエンドでサービスを登録しただけでハブ側に追加していない、システム別名の設定誤り(Local App フラグなど)、バージョン番号の違いが典型。 【解決策】 ① T-CODE：/IWFND/ERROR_LOG(または T-CODE：SLG1)でエラーの時刻・サービス名・バージョンを確認する。 ② ハブシステムの T-CODE：/IWFND/MAINT_SERVICE でそのサービスが登録済みか確認し、なければ「サービスの追加」でシステム別名(バックエンド)を指定して登録する。 ③ 登録済みなら、画面右下のシステム別名の割当が正しいか、別名の設定(T-CODE：SPRO の Gateway 接続設定、Local App フラグ)が正しいかを確認する。 ④ T-CODE：SICF で該当 ICF ノードが有効か確認する。 ⑤ それでも直らなければ登録を削除して再登録し、/IWFND/CACHE_CLEANUP でキャッシュを消す。 【確認テーブル】 /IWFND/I_MED_SRH【SPRO】SAP NetWeaver > SAP Gateway > OData Channel > 構成 > 接続設定 > SAP Gateway から SAP システムへ > システム別名の管理 | No service found for namespace , name SRA007_BENEFITS_SRV, version 0001 (SAP Community) |
| 00/152 | ユーザ名またはパスワードが正しくありません (再度ログオンしてください) Name or password is incorrect (repeat logon) | BCSU01 SM59 SECSTORE SM21 | 【原因】ログオン時のユーザ名またはパスワードが誤っている。画面からのログオンだけでなく、T-CODE：SM59 の RFC 宛先の認証テストでも出る。パスワード変更後に宛先の設定を更新していない、クライアント番号の誤り、システムコピー後に宛先の格納情報が合わなくなった、などが原因。SAP GUI では同じユーザ・パスワードでログオンできるのに RFC だけ失敗する場合は、NW 7.0 と 6.40 のように、長いパスワードに対応したリリースと旧リリースの間の仕様の違いが原因のことがある。繰り返すとユーザロック(00 158)になる。 【解決策】 ① クライアント番号・ユーザ名・パスワードが正しいかを確認する。 ② RFC の場合は T-CODE：SM59 の宛先の「ログオンとセキュリティ」でクライアント・ユーザ・パスワードを登録し直し、リモートログオンと認証テストを行う。 ③ T-CODE：SU01 でユーザがロックされていないか確認する。 ④ SAP GUI ではログオンできるのに認証テストだけ失敗し、相手が旧リリースの場合は、参照元のとおりパスワードを 8 文字以内・英大文字にして試す。 ⑤ システムコピー後なら T-CODE：SECSTORE で RFC 宛先の格納情報を確認する。 【確認テーブル】 USR02 | SM59 – Name or password is incorrect (repeat logon) Message 00 152 (SAP Datasheet) |
| 00/158 | ユーザはロックされています: 責任者に連絡してください User is locked; notify the person responsible | BCSU01 SU10 SM59 SM21 | 【原因】ログオンしようとしたユーザがロックされている。パスワード誤入力の回数制限(login/fails_to_user_lock)を超えた、管理者がロックした、有効期間外である、などが原因。インタフェース用の RFC ユーザやジョブのステップユーザがロックされると、RFC 接続やバックグラウンドジョブが連鎖的に失敗する。RFC 宛先に古いパスワードが登録されたまま接続を繰り返してロックされるケースが多い。 【解決策】 ① T-CODE：SU01 でユーザを表示し、ロックの種類(誤ログオンによるロック、管理者ロック)と有効期間を確認する。 ② 誤ログオンによるロックなら、本人確認のうえ T-CODE：SU01 でロック解除し、必要ならパスワードを初期化する。 ③ RFC・ジョブ用のユーザなら、ユーザタイプをシステムまたはサービスにし、T-CODE：SM59 の宛先に登録されたパスワードを正しく更新する。 ④ 何度も再ロックされる場合は T-CODE：SM21 のシステムログで、どの端末・どの宛先から誤ログオンしているかを確認して止める。 【確認テーブル】 USR02 | Transport error user is locked pls notify the responsible person Message 00 158 (SAP Datasheet) |
| 00/172 | トランザクション & を使用する権限がありません You are not authorized to use transaction & | BCSU53 SU01 PFCG STAUTHTRACE SU56 | 【原因】トランザクションを起動しようとしたユーザに、権限オブジェクト S_TCODE でそのトランザクションコードの権限がない。ロールにトランザクションが含まれていない、ロールを変更したがプロファイルを生成していない・ユーザ比較をしていない、ロールの有効期間が切れている、テスト用ユーザに本番と同じロールが付いていない、などが原因。起動後に業務の権限チェック(会社コード・プラントなど)で失敗する場合は別メッセージになる。 【解決策】 ① エラー直後に /nSU53(または /oSU53)を実行し、失敗した権限オブジェクトと値(S_TCODE とトランザクションコード)を確認する。 ② T-CODE：SU01 でユーザに割り当てられたロールと有効期間を確認する。 ③ 権限担当が T-CODE：PFCG で該当ロールにトランザクションを追加し、権限データを調整してプロファイルを生成、ユーザ比較を行う。 ④ T-CODE：SU53 で十分に分からない場合は T-CODE：STAUTHTRACE でトレースを取る。 ⑤ 権限追加後はユーザに再ログオンしてもらうか T-CODE：SU56 でバッファを確認する。 【確認テーブル】 AGR_1251 AGR_USERS AGR_TCODES USR02 | Not authorized to use transaction Message 00 172 – You are not authorized to use Transaction & (SAP Datasheet) Troubleshooting Authorization Checks (SAP Learning) |
| 00/671 | 実行時エラー & が原因で内部セッションが強制終了されました (ST22 参照) Internal session terminated with a runtime error & (see ST22) | BCSM37 ST22 SM21 SM13 | 【原因】バックグラウンドジョブ(または更新処理)の内部セッションが ABAP ランタイムエラーで中断され、ジョブログや、T-CODE：SM13 の更新エラー(Error Info)・エクスプレスメールにこのメッセージが出た。& にはランタイムエラー名(TSV_TNEW_PAGE_ALLOC_FAILED、SAPSQL_ARRAY_INSERT_DUPREC、DYNPRO_SEND_IN_BACKGROUND など)が入る。メッセージ自体は結果の通知で、原因はそのランタイムエラーにある。ダンプは 4 週間で自動削除される。 【解決策】 ① T-CODE：SM37 でジョブを選び、ジョブログでこのメッセージとランタイムエラー名、発生時刻を確認する。 ② T-CODE：ST22 で同じ時刻・同じユーザ(ジョブのステップユーザ)のダンプを開き、エラー分析とプログラム・行を確認する。 ③ ランタイムエラーの種類に応じて対処する(メモリ不足ならデータ量の分割、DYNPRO_SEND_IN_BACKGROUND なら画面を出すプログラムをバックグラウンドで実行していないか、重複キーなら番号範囲)。 ④ 原因を直してからジョブを再実行する。ダンプは消えるので、調査に必要なら早めに保存しておく。 【確認テーブル】 TBTCO TBTCP SNAP | Got a failed update with the error information 00 671: ABAP/4 processor Message 00 671 – Internal session terminated with a runtime error & (see ST22) (SAP Datasheet) |
| E0/332 | EDI: パートナプロファイルは存在しません EDI: Partner profile does not exist | BCWE20 WE02 BD87 WEL1 WE41 | 【原因】IDoc の送受信で、取引先番号・取引先タイプ(テーブル EDPP1 のキー)に一致するパートナプロファイル(T-CODE：WE20)が見つからなかった。参照元の事例では、会社間請求の送信 IDoc でキーの取引先番号が空(/0000000000/LI/)になっていた。後続システムでパートナプロファイルを作り忘れた、論理システム名がシステムコピー後に変わった、取引先番号を決める設定(T-CODE：WEL1 の論理アドレスなど)が足りない、などが原因。メッセージタイプの送受信パラメータの不足は、パートナプロファイル自体の不存在とは別の問題として切り分ける。 【解決策】 ① T-CODE：WE02 で IDoc の制御レコードと、状態レコードに出たキー(取引先番号・取引先タイプ)を確認する。 ② T-CODE：WE20 でそのキーのパートナプロファイルがあるか確認し、なければ作成する。あわせて、そのメッセージタイプの送信・受信パラメータも確認する。 ③ キーの取引先番号が空(0000000000)の場合は、取引先番号を決める側を見直す。会社間請求(INVOIC)なら、T-CODE：WEL1 の論理アドレスの割当(会社コード・仕入先)と、T-CODE：WE41 で処理コード SD09 に IDOC_OUTPUT_INVOIC が割り当てられているかを確認する。 ④ 設定後、T-CODE：BD87 で IDoc を再処理する。 【確認テーブル】 EDPP1 EDP13 EDP21 EDIDC | EDI: Partner profile not available, Message E0332 Message E0 332 – EDI: Partner profile not available (SAP Datasheet) Reprocessing IDocs in SAP ERP (ecosio) |
| 02 IDoc ステータス | ポートへのデータ受渡し時のエラー Error passing data to port | BCWE02 WE21 SM59 BD83 SM58 | 【原因】送信 IDoc を作成したが、ポート(T-CODE：WE21)経由で受信側へ渡す段階でエラーになった。tRFC ポートの RFC 宛先が使えない(相手先停止、ユーザロック、パスワード誤り)、ファイルポートの出力先ディレクトリがない・書き込み権限がない、XML HTTP ポートの接続先 URL の誤り、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：WE02 で IDoc の状態レコードを開き、状態 02 のエラーテキストを確認する。 ② T-CODE：WE21 でパートナプロファイルに設定したポートを開き、RFC 宛先(またはファイルパス)を確認する。 ③ T-CODE：SM59 でその RFC 宛先の接続テスト・認証テストを行い、接続・ユーザの問題を解消する。ファイルポートなら T-CODE：AL11 で出力ディレクトリを確認する。 ④ 原因解消後、T-CODE：BD83(RBDAGAIN)で状態 02 の IDoc を再送する。 ⑤ tRFC で T-CODE：SM58 にエラーが残っている場合はそちらも再実行する。 【確認テーブル】 EDIDC EDIDS EDIPORT | IDoc Status 02 Error passing data to port Reprocessing IDocs in SAP ERP (ecosio) |
| 29 IDoc ステータス | ALE サービスのエラー Error in ALE service | BCWE02 WE20 WE21 BD64 WE64 WE41 BD83 | 【原因】送信 IDoc の作成時に、ALE サービス層(受信者決定、パートナプロファイルの検索など)でエラーになった。分散モデル(T-CODE：BD64)に送信者・受信者・メッセージタイプの組み合わせがない、パートナプロファイルの送信パラメータ(EDP13)がない、などが原因。参照元の事例では、カスタム処理が大きな IDoc を複数に分割し、2 件目以降に制御レコード(受信者情報)がないため、取引先番号が空のキーでパートナプロファイルが見つからずに出ている。 【解決策】 ① T-CODE：WE02 で状態 29 のメッセージと、制御レコードの受信者情報(取引先番号・タイプ)が入っているかを確認する。 ② 受信者が入っていれば、T-CODE：BD64 の分散モデル、T-CODE：WE20 の送信パラメータ、T-CODE：WE21 のポートを確認する。 ③ 受信者が空なら IDoc を作る処理の問題。IDoc ごとに制御レコードが必要なので、T-CODE：WE64 で処理コードを、T-CODE：WE41 でその汎用モジュールを特定し、IDoc を分割しないよう生成ロジックを直す。 ④ 直したら T-CODE：BD83 で再処理する。 【確認テーブル】 EDIDC EDIDS EDP13 | Status 29: Error in ALE service : Entry in outbound table not found Reprocessing IDocs in SAP ERP (ecosio) |
| 30 IDoc ステータス | ディスパッチ用 IDOC 準備完了 (ALE サービス) IDoc ready for dispatch (ALE service) | BCWE02 WE20 WE14 BD87 SM37 MN05 | 【原因】送信 IDoc は作成されたが、ポートへの送信が行われず状態 30 で止まっている。パートナプロファイル(T-CODE：WE20)の送信パラメータの出力モードが「IDoc を集めて送信」になっているのに RSEOUT00 のジョブが定期実行されていない、パケットサイズに達するまで待つ設定になっている、出力条件マスタ(T-CODE：MN05 等)の送信時期が「即時」になっていない、などが原因。相手先からは「データが届かない」という問い合わせになる。 【解決策】 ① T-CODE：WE02 で状態 30 の IDoc とメッセージタイプ・受信者を確認する。 ② T-CODE：WE20 で送信パラメータの出力モード(即時送信/収集)を確認する。 ③ 収集の設定なら、T-CODE：SM37 で RSEOUT00 の定期ジョブが動いているか確認し、なければ登録する。 ④ 即時送信の設定でも止まる場合は、T-CODE：MN05 などの出力条件マスタで送信時期が 4(即時)になっているか確認する。PI 経由ならポート設定と PI のキャッシュも確認する。 ⑤ 止まっている IDoc は T-CODE：WE14 または T-CODE：BD87 で送信し、状態 03 になったことを確認する。 【確認テーブル】 EDIDC EDP13 | Outbound Idocs for PO – PORDCR1 remain in status 30 (ready for dispatch) Reprocessing IDocs in SAP ERP (ecosio) |
| 51 IDoc ステータス | アプリケーション文書が転記されていません Application document not posted | BCWE02 WE05 BD87 SE38 | 【原因】受信 IDoc を業務アプリケーションに渡したが、伝票・マスタの登録がエラーになった(ALE・EDI の設定ではなく、データ側のエラーであることが多い)。受信側に得意先マスタ・仕入先マスタ・品目マスタがない、変換テーブルの値がない、必須項目が空、ロック中、権限不足、項目書式の誤り、などが原因。具体的なエラーは IDoc の状態レコードに業務のメッセージ(クラス・番号)として残る。 【解決策】 ① WE02/WE05 で IDoc を開き、状態 51 の状態レコードのメッセージ(クラス・番号・テキスト)を確認する。 ② そのメッセージに従い、マスタの登録、Customizing の追加、データの訂正を行う。データ自体が誤っている場合は送信側から再送してもらう。 ③ T-CODE：BD87 で該当 IDoc を再処理する。まとめて再処理するなら RBDMANI2 をバックグラウンドで実行する。 ④ BW の RSINFO で出る事例では、抽出ジョブを取り消してインフォパッケージを再実行する。その前に、ソースシステムで IDoc が作られているかと、T-CODE：BD87 のエラー内容を確認する。 【確認テーブル】 EDIDC EDIDS EDID4 | T.Code BD87: Application document not posted. Idoc status 51 Reprocessing IDocs in SAP ERP (ecosio) |
| 60 IDoc ステータス | IDOC 構文チェック中のエラー (受信) Error during syntax check of IDoc (inbound) | BCWE02 WE30 WE31 WE19 WE20 | 【原因】受信 IDoc のセグメント構成が、基本タイプ(拡張タイプ)の定義と合わなかった。必須セグメントがない、セグメントの出現回数が上限を超えた、セグメントの順序・階層が違う、送信側と受信側で拡張タイプやセグメントのバージョンが違う、などが原因。パートナプロファイルの「構文エラー時に処理を中止」設定が有効だとこの状態で止まる。送信側の同様のエラーは状態 26。 【解決策】 ① T-CODE：WE02 で状態 60 のメッセージ(どのセグメントで何が問題か)を確認する。 ② T-CODE：WE30 で基本タイプ・拡張タイプの定義(必須・最大回数・階層)と、届いた IDoc のセグメント構成を比べる。 ③ 受信側で拡張セグメントがリリースされているか(T-CODE：WE31)、受信側の定義が送信側と同じかを確認し、違えば移送して揃える。 ④ 構文エラーの IDoc は修復できないため、送信側のマッピングや IDoc 構造を直したうえで送り直してもらう。T-CODE：WE19 でテスト送信して確認するとよい。 【確認テーブル】 EDIDC EDID4 EDISYN | EDI: Syntax error in IDoc (segment cannot be identified) Reprocessing IDocs in SAP ERP (ecosio) |
| 64 IDoc ステータス | アプリケーションへの IDoc 転送準備完了 IDoc ready to be passed to application | BCWE02 WE20 BD20 SM37 SM58 SWE2 | 【原因】受信 IDoc は登録されたが、業務アプリケーションへの引き渡しが行われず状態 64 で止まっている。パートナプロファイル(T-CODE：WE20)の受信オプションが「バックグラウンドプログラムで起動」になっているのに RBDAPP01 のジョブが定期実行されていない、即時処理だがイベント連携(T-CODE：SWE2 の IDoc 受信イベント)が無効、処理用ワークプロセスが不足して後回しになった、などが原因。エラーではないが、業務データが反映されないため問い合わせになりやすい。 【解決策】 ① T-CODE：WE02 で状態 64 の IDoc の件数と受信日時を確認する。 ② T-CODE：WE20 で該当パートナプロファイルの受信パラメータの処理(即時/バックグラウンド)を確認する。 ③ バックグラウンド設定なら、T-CODE：SM37 で RBDAPP01 の定期ジョブが登録・実行されているか確認し、なければメッセージタイプ・取引先で絞った変種でジョブを登録する。 ④ 今止まっているものは T-CODE：BD20(RBDAPP01)または T-CODE：BD87 で処理する。 ⑤ 処理後に状態 51 になったものは、状態 51 の手順で対応する。 【確認テーブル】 EDIDC EDP21 | Idocs status 64 Reprocessing IDocs in SAP ERP (ecosio) |
| 65 IDoc ステータス | ALE サービスのエラー Error in ALE service | BCWE02 BD64 WE20 BD84 | 【原因】受信 IDoc を業務アプリケーションへ渡す前の ALE サービス層でエラーになった。受信側の分散モデルや変換・フィルタの設定の不足、受信者の論理システム名がシステムに割り当てられていない(BD54・T-CODE：SCC4 のクライアントへの論理システム割当)、パートナプロファイルの受信パラメータの不備、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：WE02 で状態 65 のメッセージを確認する。 ② T-CODE：SCC4 でクライアントに論理システムが割り当てられているか、IDoc の受信者論理システム名と一致しているかを確認する。 ③ T-CODE：WE20 で送信者のパートナプロファイルの受信パラメータ(メッセージタイプ・処理コード)を確認する。 ④ 変換・フィルタを使っている場合は設定値を確認する。 ⑤ 設定を直したら T-CODE：BD84(RBDAGAI2)で再処理する。 【確認テーブル】 EDIDC EDIDS T000 | Status record 65 error in ale service Reprocessing IDocs in SAP ERP (ecosio) |
| MC/601 | 要求したオブジェクト &2 は現在ユーザ &1 にロックされています Requested object &2 is currently locked by user &1 | BCSM12 SM04 SM13 SM37 SM50 | 【原因】ENQUEUE 汎用モジュールでロックを取ろうとしたが、同じオブジェクト(伝票、マスタ、番号範囲など)のロックを別のユーザ・別のジョブがすでに持っていた。他のユーザがその伝票を変更画面で開いている、並行で動くバックグラウンドジョブ同士が同じデータを取り合っている(支払処理 T-CODE：F110、並列ジョブなど)、異常終了したセッションのロックが残っている、更新処理が終わっていない、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：SM12 で、メッセージに出たユーザとロック引数(テーブル・キー)でロックエントリを検索し、持ち主のユーザ・端末・取得時刻を確認する。 ② ユーザが作業中なら、作業を終えるか画面を閉じてもらう。 ③ ジョブなら T-CODE：SM37 でそのジョブの終了を待つ、または並列ジョブの対象範囲が重ならないように分割する。 ④ セッションが既にないのにロックが残っている場合は、T-CODE：SM13 で未完了の更新がないことを確認したうえで、権限を持つ管理者が T-CODE：SM12 で削除する(稼働中の処理のロックを消すと不整合の原因になる)。 【確認テーブル】 SEQG3 | Material Locked “MC601” Message MC 601 – Object requested is currently locked by user & (SAP Datasheet) KBA 2041021 – FPSEPA: Error MC601 ‘Object requested is currently locked by user’ |
| MC/603 | ロックテーブルがオーバーフローしました Lock table overflow | BCSM12 RZ11 RZ10 ST02 SM37 | 【原因】エンキューサーバのロックテーブルに登録できるロックエントリ数の上限を超えた。大量の伝票を一括で処理するバッチ(保全指図・製造指図の一括決済 T-CODE：KO8G、一括変更、データ移行プログラムなど)が 1 つの LUW の中で大量のロックを保持したまま処理を続けると発生する。処理後はロックが解放されるため、後から T-CODE：SM12 を見ても残っていないことが多い。パラメータ enque/table_size の値が業務量に対して小さいことが背景にある。 【解決策】 ① エラーが出た処理を再実行し、並行して T-CODE：SM12 の「追加 > 統計」でロックエントリ数の最大値と上限を確認する。 ② 一括処理を分割(対象件数を減らす、複数ジョブに分ける)して 1 回あたりのロック数を減らす。 ③ 恒常的に足りない場合は Basis 担当が T-CODE：RZ10 でプロファイルパラメータ enque/table_size を増やし、インスタンスを再起動する。 ④ 一括処理で既知の不具合がある場合は、スレッドで紹介された SAP Note 1012446 など該当 Note を確認する。 | MC603 Lock Table Overflow Error in Maintenance Order Settlement |
| NR/751 | オブジェクト &1 に間隔 &2/&3 は存在しません Interval &2/&3 does not exist for object &1 | BCSNRO SNUM FBN1 OMBA OBA7 VN01 | 【原因】伝票やマスタの採番時に、番号範囲オブジェクトの該当区間(番号範囲番号)が、その会社コード・会計年度などのサブオブジェクトについて定義されていない。新しい会計年度の区間を作っていない(会計伝票の年度依存区間)、新しい会社コード・プラントの区間を作っていない、伝票タイプに割り当てた番号範囲番号の区間がない、番号範囲は移送しない運用で後続システムに作っていない、などが原因。 【解決策】 ① メッセージのオブジェクト名(例 RF_BELEG)、サブオブジェクト(会社コード等)、区間番号、年度を確認する。 ② T-CODE：SNRO(会計伝票なら T-CODE：FBN1)で、その区間が存在するか確認する。 ③ ない場合は既存の区間を参考に追加する。会計伝票なら新会計年度の区間を年度更新前に作る。 ④ 入庫(T-CODE：MIGO)で RF_BELEG について出る場合は、品目伝票ではなく入庫で作られる会計伝票の番号範囲が原因。T-CODE：OMBA で入庫の会計伝票タイプ(WE)の割当を、T-CODE：OBA7 でその伝票タイプの番号範囲番号を確認する。 ⑤ 区間の移送は現在番号も上書きするため、本番では原則として直接メンテナンスする。 【確認テーブル】 NRIV TNRO | Interval 50 does not exist for object RF_BELEG BBM1 FBN1 Message No NR751 Message NR 751 (SAP Datasheet) KBA 2200503 – FAQ Number ranges |
| SO/612 | 緊急文書 “&1” が “&2” より受信されました Express document “&1” received from author “&2” | BCSM13 ST22 SM21 SBWP | 【原因】保存ボタンでは成功メッセージが出たが(伝票番号が出ても登録されていないことがある)、その後に非同期で動く更新処理(V1/V2 更新)が異常終了した。V1 更新が失敗すると伝票全体がロールバックされ、伝票は登録されない。番号範囲の枯渇や重複(SAPSQL_ARRAY_INSERT_DUPREC)、出力条件の「即時出力」で更新タスク内から呼ばれた出力プログラムのエラー、ユーザエグジット内の COMMIT、勘定設定の不足、データベースの容量不足などが原因。同じ内容のエクスプレスメールが T-CODE：SBWP の受信箱にも届く。 【解決策】 ① T-CODE：SM13 でユーザと日付を指定し、状態「エラー」の更新依頼を開く。赤く表示された更新モジュールをダブルクリックし、エラー内容(ランタイムエラー名・メッセージ)を確認する。 ② T-CODE：ST22 にダンプがない場合は、T-CODE：SM21 で同時刻の更新キーのログを確認する。ランタイムエラーなら T-CODE：ST22 で同時刻のダンプを開き、プログラムと原因を特定する。 ③ 原因(番号範囲、出力条件、勘定設定、アドオン)を直す。 ④ 原因を直してから、T-CODE：SM13 の「更新依頼 > 反復更新」で再実行するか、ユーザに伝票を再登録してもらう(再登録した場合は T-CODE：SM13 のエラーエントリは削除する)。 ⑤ FI では RFVBER00 で更新エラーの一覧と欠番を確認する。 【確認テーブル】 VBHDR VBMOD VBDATA VBERROR | Express document “Update was terminated” received from author How to deal with ‘Update was terminated’ issue Update Was Terminated: What Every FI/CO User Should Know About This Error Message (SAPinsider) |
| SR/017 | 宛先 & は定義されていません (テキスト (長) 参照) Destination & not defined (see long text) | BCSM59 BD97 WE21 /IWFND/MAINT_SERVICE | 【原因】プログラムや設定で指定された RFC 宛先が、そのシステムの T-CODE：SM59 に定義されていない。システムごと・クライアントごとに作る宛先が、システムコピーやクライアントコピー後に作られていない、宛先名の綴り・大文字小文字の違い、IDoc のポート(T-CODE：WE21)・論理システム・OData のシステム別名が古い宛先名を指している、などが原因。 【解決策】 ① エラーに出た宛先名を控え、T-CODE：SM59 で存在するか確認する。 ② ない場合は、他システムの同名宛先を参考に、正しい接続先・ログオンユーザで作る(宛先はシステムごとに作る)。 ③ 宛先を参照している設定(T-CODE：WE21 のポート、T-CODE：BD97 の論理システム割当、アドオンのパラメータ)が正しい宛先名か確認する。 ④ GRC の EAM(Firefighter)で出る場合は、プラグイン側に GRC と同じ名前の自システム向け宛先と、パラメータ 1000 があるか確認する。参照元では SAP Note 2159892 の適用で解決した。 ⑤ T-CODE：SM59 で接続テストを行う。 【確認テーブル】 RFCDES EDIPORT | destination XXXXXXX not defined in SAP GRC 10.1 EAM Firefighter Message SR 017 (SAP Datasheet) |
| BCD_FIELD_OVERFLOW ランタイムエラー(ST22) | Overflow for arithmetical operation (type P) / result field too small | BCST22 SE11 SE14 | 【原因】P 型(パック数値)の計算結果や代入値が、結果項目の桁数に収まらなかった(CONVT_OVERFLOW・BCD_OVERFLOW も同系統、例外 CX_SY_CONVERSION_OVERFLOW / CX_SY_ARITHMETIC_OVERFLOW)。金額・数量を合計したら桁あふれした、換算や単価計算で桁が増えた、テーブル項目の小数桁を変えたのに桁数を増やさなかった(DEC 8/2→8/4 の変換など)、誤った大きな値が入力された、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 で、あふれた項目名・型(桁数・小数桁)と計算式の行を確認する。 ② 計算に使われた値(数量、金額、単価)が業務的に妥当か確認し、入力誤りならデータを訂正する。 ③ アドオンなら、中間結果を十分な桁数の型で宣言し直す。テーブル項目の型を変える場合は、T-CODE：SE11 で桁数ごと見直し、T-CODE：SE14 で変換する前に既存データが新しい型に収まるか確認する。 ④ 標準プログラムでは、項目・プログラム名で SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 SNAP | ABAP runtime error “BCD_FIELD_OVERFLOW” KBA 1925368 – Dump BCD_FIELD_OVERFLOW occurred during table conversion DIVIDE (ABAP Keyword) – runtime errors |
| CALL_FUNCTION_CONFLICT_TYPE ランタイムエラー(ST22) | Type conflict when calling a function module | BCST22 SE37 SE38 | 【原因】汎用モジュールを呼び出す際、実パラメータ(呼び出し元の変数)の型が、汎用モジュールのインタフェースで定義された仮パラメータの型と一致しなかった(例外 CX_SY_DYN_CALL_ILLEGAL_TYPE)。構造とテーブル型の取り違え、文字長や小数桁の違う変数を渡している、BAPI の RETURN をテーブル型でなく構造で受けている、汎用モジュール側のインタフェース変更が呼び出し元に反映されていない、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 で、呼び出された汎用モジュール名と、型が合わなかった仮パラメータ名を確認する。 ② T-CODE：SE37 でそのパラメータの参照型を確認し、呼び出し元の変数の宣言(TYPE)と比べる。 ③ アドオンなら、変数を汎用モジュールと同じ参照型(DDIC の型)で宣言し直す。テーブル型が要るところに構造を渡していないかも確認する。 ④ 汎用モジュール側を変更した場合は、呼び出し元もあわせて移送する。 ⑤ 標準同士の呼び出しで起きる場合は SAP Note を検索する(コンポーネントのバージョン違いの可能性)。 【確認テーブル】 FUPARAREF SNAP | Gui_Upload dump —CALL_FUNCTION_CONFLICT_TYPE KBA 2219094 – FBPM: dump CALL_FUNCTION_CONFLICT_TYPE |
| CALL_FUNCTION_NOT_FOUND ランタイムエラー(ST22) | Function module “&” not found | BCST22 SE37 SPAM STMS | 【原因】呼び出そうとした汎用モジュールが、そのシステムに存在しない(または有効化されていない)。アドオンの汎用モジュールが移送されていない、呼び出し先システムにアドオン製品(GTS のプラグインなど)が入っていない、Smart Forms の生成汎用モジュール名をプログラムに固定で書いている(名前はシステムごとに変わる)、などが原因。更新処理の中で起きると、T-CODE：ME22N の保存後に更新エラーとして通知されることもある。RFC 先で起きる場合は呼び出し先システム側の問題。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 の短文で、見つからなかった汎用モジュール名と呼び出し元プログラムを確認する。 ② T-CODE：SE37 でそのモジュールが存在し有効化されているかを確認する。 ③ アドオンなら、汎用モジュールと汎用グループが移送されているか、T-CODE：STMS の取込ログでエラーになっていないかを確認する。 ④ Smart Forms の生成汎用モジュールは名前がシステムごとに変わるため、名前を固定せず SSF_FUNCTION_MODULE_NAME で取得して呼び出す。 ⑤ /SAPSLL/ など他製品のモジュールなら、そのプラグインが導入されているかを確認する。 【確認テーブル】 TFDIR SNAP | ABAP error: CALL_FUNCTION_NOT_FOUND KBA 2911502 – Dump CALL_FUNCTION_NOT_FOUND raised when calling FM /SAPSLL/CVERS_DETERMINE_R3 |
| CALL_FUNCTION_REMOTE_ERROR ランタイムエラー(ST22) | Error in remote call of function module (RFC) | BCST22 SM59 SM58 SMGW /IWFND/MAINT_SERVICE | 【原因】RFC で呼び出した先のシステムで処理がエラー終了し、その結果が呼び出し元に返ってダンプになった。呼び出し先での ABAP ダンプ、ゲートウェイでの接続受付のタイムアウト(短文に timeout during accept、thRc=751 と出る)、接続先の停止などが原因。並列処理の非同期 RFC で大量に出た事例もある。OData サービスの追加時に、システム別名(System Alias)の設定に関連して出る例もある(KBA 2773005)。 【解決策】 ① 呼び出し元の T-CODE：ST22 でダンプの短文と CPIC の戻りコード、RFC 宛先名を確認する。 ② 呼び出し先システムの T-CODE：ST22 で同時刻のダンプを探す。 ③ T-CODE：SM59 でその宛先の接続テストと認証テストを行う。 ④ thRc=751 なら、T-CODE：SMGW でゲートウェイのトレースを確認し、パラメータ gw/accept_timeout と SAP Note 1950467・2034087 を確認する。 ⑤ tRFC なら T-CODE：SM58 に残ったエラーを確認し、原因解消後に再実行する。 ⑥ OData の場合は T-CODE：/IWFND/MAINT_SERVICE でシステム別名と RFC 宛先を確認する。 【確認テーブル】 ARFCSSTATE RFCDES | CALL_FUNCTION_REMOTE_ERROR KBA 2773005 – CALL_FUNCTION_REMOTE_ERROR dump when adding OData service |
| COMPUTE_INT_ZERODIVIDE ランタイムエラー(ST22) | Division by 0 (type I) | BCST22 SE38 | 【原因】整数型(I)の割り算で、割る数が 0 だったときに出るダンプ(例外クラス CX_SY_ZERODIVIDE)。数量・換算係数・価格単位などの値がマスタ未設定で 0 のまま計算に使われるなど、データが引き金になることが多い。ただし、割り算の前に分母が 0 でないかを確認していないプログラム側の誤りでもある。選択画面の入力値によって起きる場合もあり、テストデータでは出ず本番データで初めて出ることがある。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でダンプを開き、プログラム名・行と、割る数に使われた変数を確認する。 ② バックグラウンドで実行したレポートなら、T-CODE：ST22 のダンプ詳細(BASIS 開発者ビュー → アプリケーションテーブルの一覧)で、実行時のバリアントを確認する。 ③ 分母の値がどこから来たかを調べ、本来 0 になってはいけない値ならマスタや設定を直す。 ④ アドオンなら、割り算の前に分母が 0 かを判定し、0 のときの扱いを業務担当と決めて実装する(TRY … CATCH cx_sy_zerodivide でも捕捉できる)。 【確認テーブル】 SNAP | ABAP Dumps – SAP Community Find the variant of a program causing dump – SAP Community |
| CONVT_NO_NUMBER ランタイムエラー(ST22) | Unable to interpret “&” as a number | BCST22 SE38 WE02 | 【原因】文字列を数値型(I・P・F など)へ変換しようとしたが、値が数値の書式になっていなかった(例外 CX_SY_CONVERSION_NO_NUMBER が捕捉されなかった)。アップロードファイルや IDoc の数値項目に「/」や英字・桁区切り・単位付きの値が入っている、ユーザの小数点表記設定(T-CODE：SU01 の 10 進表記)とファイルの書式が違う、アドオンで CHAR 項目をそのまま数値項目に MOVE している、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 の短文で、数値として解釈できなかった実際の値と、プログラム・行を確認する。 ② 入力元(アップロードファイル、IDoc セグメント、インタフェース)を開き、その項目に数値以外の文字が入っていないか確認する。IDoc なら T-CODE：WE02 でセグメントの値を見る。 ③ ユーザの 10 進表記(SU01/SU3 の初期値)とファイルの書式が合っているか確認する。 ④ アドオンなら変換前に数値チェックを入れるか、TRY … CATCH cx_sy_conversion_no_number で捕捉してエラーメッセージにする。 ⑤ 標準プログラムなら値とプログラム名で SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 SNAP EDID4 | CONVT_NO_NUMBER error KBA 3098221 – Runtime error dump CONVT_NO_NUMBER with Cremas IDoc KBA 2445888 – CONVT_NO_NUMBER shortdump in CCMS monitoring infrastructure |
| DBIF_RSQL_INVALID_RSQL ランタイムエラー(ST22) | Error in RSQL module of database interface (CX_SY_OPEN_SQL_DB) | BCST22 SE38 SE11 ST05 | 【原因】Open SQL 文をデータベースインタフェースが正しく処理できなかった。典型は、SELECT の結果を受け取る内部テーブル・作業領域の項目の型がテーブル項目と合わない(例: PERNR を構造型の PERNR で宣言してしまう)、INTO の項目数・順序がフィールドリストと一致しない、WHERE 条件の範囲テーブル(RANGES/SELECT-OPTIONS)が大きすぎて SQL 文の長さ上限を超える、FOR ALL ENTRIES の条件不備、など。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 で発生した SQL 文と「エラー分析」のメッセージを確認する。 ② 受け取り側の型をテーブル項目に合わせる(例: PA0008-PERNR や PERSNO を参照する。構造型の PERNR は使わない)。 ③ INTO CORRESPONDING FIELDS の項目名の綴りを確認する。 ④ 範囲テーブルが大きい場合は件数を分けて SELECT するか、FOR ALL ENTRIES に切り替える。 ⑤ 修正後は T-CODE：ST05 の SQL トレースで実際に発行された文を確認する。 【確認テーブル】 SNAP | Runtime Errors : – DBIF_RSQL_INVALID_RSQL |
| DBIF_RSQL_SQL_ERROR ランタイムエラー(ST22) | SQL error occurred in the database when accessing a table | BCST22 DB02 SM21 SE14 | 【原因】Open SQL の実行時にデータベースがエラーを返した。ダンプの「データベースエラーテキスト」に原因が出る。表領域の不足(Oracle の ORA-01653/01654 など)、項目長がデータベース上の列長を超える(ORA-12899、ABAP 辞書と DB の定義のずれ)、デッドロック、ログ領域の満杯、番号範囲テーブル NRIV のロック待ちなどが典型。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でダンプを開き、データベースエラー番号とテキスト、対象テーブルを控える。 ② 容量不足のエラーなら T-CODE：DB02(DBA Cockpit)で表領域・ログ領域の使用率を確認し、Basis/DB 担当に拡張を依頼する。 ③ 項目長のエラーなら T-CODE：SE14 で ABAP 辞書とデータベースの定義を比べ、不一致があればテーブルの有効化・変換を行う。 ④ デッドロックやロック待ちなら T-CODE：SM21 と DB のロック監視で競合している処理を特定し、ジョブの実行時間をずらす。 ⑤ エラー番号とテーブル名で SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 SNAP NRIV | runtime error DBIF_RSQL_SQL_ERROR KBA 2172320 – Dump DBIF_RSQL_SQL_ERROR occurs on pooled table KBA 2200503 – FAQ Number ranges |
| DBSQL_DUPLICATE_KEY_ERROR ランタイムエラー(ST22) | Duplicate key when inserting into database table | BCST22 SM13 SNRO SE16N | 【原因】データベーステーブルへの配列 INSERT(INSERT … FROM TABLE)で、同じ主キーのレコードがすでにあったため例外 CX_SY_OPEN_SQL_DB が起き、捕捉されずに異常終了した。1 件ずつの INSERT では異常終了せず SY-SUBRC が 4 になる。アドオンが同じキーを二重に登録している、番号範囲の現在番号(NRIV)が実データより小さく戻り既存の番号を再び採番した、などが原因。出荷伝票の保存で出る事例もあり(KBA 2860775)、更新タスク内で起きると T-CODE：SM13 に更新エラーとして残る。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でダンプを開き、対象テーブル名と INSERT 文の位置を確認する。 ② T-CODE：SE16N で重複したキーのレコードがすでにあるか確認する。 ③ アドオンなら、重複を無視してよい処理は INSERT … FROM TABLE に ACCEPTING DUPLICATE KEYS を付ける(SY-SUBRC が 4 になる)か、既存レコードを更新してよいなら MODIFY に変える。 ④ 伝票番号の採番が原因なら、T-CODE：SNRO で現在番号とテーブル上の最大番号を比べる(KBA 2200503)。 ⑤ 出荷伝票など標準処理で出る場合は KBA 2860775 などを確認する。 【確認テーブル】 NRIV SNAP VBHDR | DBSQL_DUPLICATE_KEY_ERROR KBA 2860775 – SAPSQL_ARRAY_INSERT_DUPREC or DBSQL_DUPLICATE_KEY_ERROR in delivery processing KBA 2200503 – FAQ Number ranges |
| DYNPRO_SEND_IN_BACKGROUND ランタイムエラー(ST22) | Screen output without connection to user (CX_SY_SEND_DYNPRO_NO_RECEIVER) | BCST22 SM21 SM37 SE38 | 【原因】バックグラウンドジョブ・RFC・ワークフロー・更新タスクなど、画面を表示する相手(ユーザ)がいない処理の中で、画面やポップアップを出そうとしたときに出る(例外クラス CX_SY_SEND_DYNPRO_NO_RECEIVER)。確認や判断を求めるポップアップ、BDC(CALL TRANSACTION)がエラーになったときの画面、テスト用に残した WRITE 文などが典型。出力管理の更新(RV_MESSAGE_UPDATE)中に出た例では、T-CODE：SM21 に「00 671 トランザクション中断」と更新中断が続けて記録されている。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でダンプを開き、現在の画面と呼び出し履歴から、どのプログラムが画面を出そうとしたかを特定する。 ② アドオンや拡張にテスト用の WRITE 文やポップアップが残っていれば削除し、バックグラウンド実行時(SY-BATCH)は画面を出さないよう直す。 ③ CALL TRANSACTION を使っている場合は MODE ‘N'(画面を表示しない)にする。 ④ ワークフローが中断した場合は、原因を直したうえで汎用モジュール SAP_WAPI_ADM_WORKFLOW_RESUME で再開する。標準プログラムだけで起きる場合は、ダンプ名と例外クラスで SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 SNAP TBTCO | DYNPRO_SEND_IN_BACKGROUND – SAP Community Runtime Errors DYNPRO_SEND_IN_BACKGROUND – SAP Community |
| GETWA_NOT_ASSIGNED ランタイムエラー(ST22) | Field symbol has not yet been assigned | BCST22 SE38 | 【原因】まだ何も割り当てられていない(ASSIGN されていない)フィールドシンボルを使おうとした。READ TABLE … ASSIGNING で該当行が見つからなかったのに SY-SUBRC を確認せずに使った、ASSIGN COMPONENT の項目名が誤っていて割り当てに失敗した、参照先の行が DELETE された、UNASSIGN 後に使った、などが原因。ユーザ項目や拡張項目を追加した後の画面表示で起きることも多い。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でプログラム・行と、未割り当てだったフィールドシンボル名を確認する。 ② 直前の ASSIGN / READ TABLE … ASSIGNING / LOOP AT … ASSIGNING を探し、なぜ割り当てに失敗したか(該当行がない、項目名が違う)を確認する。 ③ アドオンなら、使う前に SY-SUBRC や IS ASSIGNED を確認する処理を入れる。ASSIGN COMPONENT の項目名は構造の定義と一致しているか確認する。 ④ 拡張項目の追加後に起きた場合は、構造(APPEND/CI_ インクルード)と画面・プログラムの項目名が揃っているか確認する。 ⑤ 標準プログラムならプログラム名で SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 SNAP | Short dump: GETWA_NOT_ASSIGNED KBA 2613356 – GETWA_NOT_ASSIGNED runtime error for program /SSA/ESS |
| ITAB_DUPLICATE_KEY ランタイムエラー(ST22) | A row with the same key already exists | BCST22 SE38 SE11 | 【原因】一意キー(UNIQUE KEY)を持つ内部テーブル(ソート済み・ハッシュテーブル、または一意の二次キー)に、すでに存在するキーの行を INSERT しようとしてダンプになった。マスタや Customizing テーブルに重複登録がある、前段の処理で同じデータを二回読み込んでいる、アドオンでテーブル型を UNIQUE にしたのにキー項目が足りない、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 で内部テーブル名・キー項目・重複したキー値とプログラムの行を確認する。 ② キー値の元になったデータ(Customizing テーブル、マスタ、ファイル)を T-CODE：SE16N で見て、重複登録がないか確認し、あれば不要な行を削除・修正する。 ③ アドオンなら、テーブル型のキー定義が業務上の一意性と合っているかを見直し、INSERT の前に READ TABLE で存在チェックする、または SORT と DELETE ADJACENT DUPLICATES で重複を除く。 ④ 標準プログラム(Personas、BW の PSA 削除など)で起きる場合はプログラム名で SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 SNAP | ITAB_DUPLICATE_KEY KBA 2527335 – ITAB_DUPLICATE_KEY dump in /PERSONAS/CL_OVERWRITE_DATA |
| LOAD_PROGRAM_NOT_FOUND ランタイムエラー(ST22) | Program “&” not found | BCST22 SE38 SE93 SGEN SM37 | 【原因】呼び出そうとしたプログラム(SUBMIT や CALL TRANSACTION の先、トランザクションに割り当てたプログラム)がシステムに存在しない、またはロードを生成できなかった。トランザクションコードだけ移送されプログラムが移送されていない、自動生成プログラム(レポートライター、FI-GL 情報システムなど)が未生成・古い、プログラムを削除したのに呼び出し元(T-CODE：SM37 にリリース済のまま残った定期ジョブなど)が残っている、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 で見つからなかったプログラム名と呼び出し元を確認する。 ② バックグラウンドジョブなら T-CODE：SM37 で同名ジョブのリリース済エントリを確認し、不要なら削除する。T-CODE：SE38 でそのプログラムが存在し有効化されているかを確認する。トランザクションなら T-CODE：SE93 で割り当てプログラムを確認する。 ③ アドオンなら、プログラムとトランザクションコードが同じ移送依頼(またはその前の依頼)で移送されたかを T-CODE：STMS の取込履歴で確認し、不足分を移送する。 ④ 自動生成プログラムの場合は、その機能の再生成(レポートの再生成、T-CODE：SGEN など)を行う。 ⑤ 標準で起きる場合は SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 TRDIR TSTC | Runtime Errors – LOAD_PROGRAM_NOT_FOUND KBA 2752918 – Dump LOAD_PROGRAM_NOT_FOUND in S_EBS_44000137 |
| MESSAGE_TYPE_X ランタイムエラー(ST22) | The current application triggered a termination with a short dump | BCST22 SE91 SE38 | 【原因】プログラムが「起こるはずのない状態」を検知し、MESSAGE … TYPE ‘X’ で意図的にダンプさせた。ダンプ自体は症状であり、本当の原因はダンプ内に記録されたメッセージクラス・番号(SY-MSGID/SY-MSGNO)とその変数にある。カスタマイズ漏れ、データ不整合、ALV の項目カタログの誤り、SAP GUI や Office 連携の不具合、標準プログラムの不具合など原因は多岐にわたる。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でダンプを開き、「エラー発生箇所」と、ダンプ内の MESSAGE 文に渡されたメッセージクラス・番号・変数値を控える。 ② T-CODE：SE91 でそのメッセージの内容を確認し、何が足りないのか(カスタマイズ、マスタ、パラメータ)を特定する。 ③ ALV(SAPLSLVC など)で起きる場合は項目カタログやレイアウト変種を確認する。 ④ Excel 出力や画面表示で起きる場合は SAP GUI のパッチレベルと Office のビット数を確認する。 ⑤ 標準プログラムで起きる場合は、プログラム名とメッセージ番号で SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 SNAP T100 | MESSAGE_TYPE_X – SAP Community KBA 2398760 – MESSAGE_TYPE_X dump in RSM_DATASTATE_CHECK |
| OBJECTS_OBJREF_NOT_ASSIGNED ランタイムエラー(ST22) | Access via ‘NULL’ object reference not possible | BCST22 SE24 SE80 | 【原因】インスタンスが生成されていない(初期値のままの、または CLEAR された)オブジェクト参照を使ってメソッドや属性にアクセスした(例外 CX_SY_REF_IS_INITIAL)。ファクトリメソッドが条件によってインスタンスを返さない、前提となる設定(接続先、ランドスケープ情報など)がなく生成に失敗した、BAdI 実装がない状態で GET BADI の結果を使った、などが原因。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でクラス名・メソッド名・初期値だった参照変数名と行を確認する。 ② その参照変数がどこで生成されるはずか(CREATE OBJECT/NEW/ファクトリメソッド)をコードで追い、生成されなかった条件(設定・データの不足)を特定する。 ③ 設定不足が原因なら、その設定(接続、Customizing)を補う。 ④ アドオンなら、使う前に IS BOUND / IS NOT INITIAL で確認し、未生成なら分かりやすいエラーメッセージを出すように直す。 ⑤ 標準クラスで起きる場合は、クラス名・メソッド名で SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 SNAP | OBJECTS_OBJREF_NOT_ASSIGNED dump KBA 2500687 – Dump OBJECTS_OBJREF_NOT_ASSIGNED_NO in step Define HTTP Connectivity |
| RAISE_EXCEPTION ランタイムエラー(ST22) | Exception condition &1 raised (not handled by the calling program) | BCST22 SE37 SE38 SM37 | 【原因】汎用モジュールやメソッドが古い形式の例外(EXCEPTIONS で宣言した例外条件)を RAISE したが、呼び出し側が CALL FUNCTION の EXCEPTIONS 句でその例外を受けていなかったため、プログラムが終了した。よくある例は、CL_GUI_CUSTOM_CONTAINER などの GUI コントロールをバックグラウンドジョブで使って CNTL_ERROR が発生するケースや、標準トランザクションの拡張でポップアップ・コントロールを使っているケース。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 で例外条件名(例: CNTL_ERROR)と RAISE したプログラムを確認し、「有効な呼出し/イベント」から呼び出し元を特定する。 ② バックグラウンドジョブで GUI コントロール(CL_GUI_CUSTOM_CONTAINER など)を作っている場合は、SY-BATCH で判定してバックグラウンドではコンテナを作らない、またはリスト出力に切り替える。 ③ 例外を受ける場合は、実際の呼び出し文(CALL FUNCTION、CREATE OBJECT、CALL METHOD)の EXCEPTIONS 句で受け、SY-SUBRC で判定する。 ④ T-CODE：ME22N などをジョブで動かしていて拡張がポップアップを出す場合は、BAPI_PO_CHANGE などの BAPI に置き換える。 【確認テーブル】 SNAP | RAISE_EXCEPTION dump |
| RFC_NO_AUTHORITY ランタイムエラー(ST22) | No RFC authorization for function group “&” / function module “&” | BCST22 SU53 PFCG SU01 STAUTHTRACE | 【原因】RFC で汎用モジュールを呼び出したユーザ(RFC 宛先に登録された通信ユーザ・システムユーザなど)に、権限オブジェクト S_RFC で、その汎用グループ・汎用モジュールの実行権限がなかった。TMSADM による RFCPING、Solution Manager の監視ユーザ、インタフェース用ユーザでよく起きる。サポートパッケージ適用で新しい汎用グループが使われるようになった後に出始めることもある。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 のダンプで、ユーザ名・クライアント・汎用グループ・汎用モジュール名を確認する。 ② そのユーザが RFC 宛先(T-CODE：SM59)のどの接続で使われているかを確認する。 ③ T-CODE：PFCG で、そのユーザのロールの S_RFC に必要な汎用グループ(または汎用モジュール)を追加し、プロファイルを生成して T-CODE：SU01 のユーザ比較を行う。 ④ 影響範囲が分からない場合は T-CODE：STAUTHTRACE でトレースを取り、不足権限をまとめて洗い出す。 ⑤ TMSADM の場合は T-CODE：STMS の標準手順(SAP Note)に沿って権限を再設定する。 【確認テーブル】 AGR_1251 USR02 | How to resolve RFC_NO_AUTHORITY dump KBA 1991401 – Runtime Errors RFC_NO_AUTHORITY for TMSADM |
| SAPSQL_ARRAY_INSERT_DUPREC ランタイムエラー(ST22) | The ABAP/4 Open SQL array insert results in duplicate database records | BCST22 SM13 SNRO SNUM VF06 | 【原因】Open SQL の配列 INSERT(INSERT … FROM TABLE)で、渡したレコードのどれかが既存レコードと同じキーだったため強制終了した(単一レコードの INSERT なら SY-SUBRC=4 で戻るだけだが、配列 INSERT はダンプになる)。番号範囲の区間を変更した後や、並行バッファリングを使う請求伝票の一括作成ジョブ(T-CODE：VF06 など)で、すでに使われた番号が再び採番されるケースが典型的。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でテーブル名と重複キーを確認し、そのキーを持つ伝票が既に存在するかを T-CODE：SE16N で確認する。 ② SNRO/SNUM で番号範囲オブジェクトの区間と現在番号を確認し、実テーブルの最大番号より小さければ現在番号を進める(業務担当と合意のうえ)。 ③ 並行バッファリング・メインメモリバッファリングを使っている番号範囲オブジェクトは、NRIVSHADOW の状態も含めて SAP Note 2200503 を参照して確認する。 ④ アドオンの配列 INSERT は、事前に重複を除くか存在チェックを入れる。 ⑤ 標準プログラムなら SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 NRIV NRIVSHADOW SNAP | SAPSQL_ARRAY_INSERT_DUPREC dump SAPSQL_ARRAY_INSERT_DUPREC KBA 2013252 – Billing creation: SAPSQL_ARRAY_INSERT_DUPREC after changing number range interval |
| SYNTAX_ERROR ランタイムエラー(ST22) | Syntax error in program “&” | BCST22 SE38 SE11 STMS SGEN | 【原因】実行しようとしたプログラムに構文エラーがあり、ロードを生成できなかった。移送の順序ミスや一部オブジェクトだけの移送、取込時の「プログラムと画面の生成」ステップの RC=8、移送元と移送先のコンポーネント(SAP_BASIS/SAP_ABA)のバージョン違い(KBA 2148474)などが原因になる。EHP 適用などのアップグレード後に、削除された APPEND の項目が構造の実行時オブジェクトに残り、その構造を使う標準プログラムが構文エラーになった事例もある。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でエラーのあるプログラム・インクルード・行と構文エラーの内容を確認する。 ② T-CODE：SE38 で該当プログラムの構文チェックを実行し、原因のオブジェクトを特定する。 ③ 移送が原因なら、T-CODE：STMS の取込ログで RC=8 の移送依頼を確認し、不足している依頼を取り込むか正しい順序で再取込する。コンポーネントのバージョンが違う場合は KBA 2148474 を確認する。 ④ アップグレード後に標準プログラムで出る場合は、エラー箇所が参照する構造を T-CODE：SE11 で表示して再有効化する。T-CODE：SGEN で再生成されているかも確認する。 【確認テーブル】 E070 E071 | Syntax error in program – after EHP5 upgrade KBA 2148474 – Syntax errors during/after importing a transport request |
| TIME_OUT ランタイムエラー(ST22) | Time limit exceeded | BCST22 SM50 SM37 ST05 RZ11 | 【原因】ダイアログワークプロセスで動くプログラムが、プロファイルパラメータで決められた最大連続実行時間(旧 rdisp/max_wprun_time、新しいカーネル/S/4HANA では rdisp/scheduler/prio_high/max_runtime など)を超えたため打ち切られた。DO/WHILE の無限ループ、適切なインデックスがない全件走査、結果件数が非常に多い SELECT、SELECT…ENDSELECT の中での重い処理などが主な原因。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 の「エラー分析」で打ち切られたプログラムと行、現在の上限秒数を確認する。 ② 長時間かかる処理は、ダイアログではなく SM36/SE38 からバックグラウンドジョブとして実行する(バックグラウンドはこの上限の対象外)。 ③ アドオンなら T-CODE：ST05 で SQL トレースを取り、全件走査になっている SELECT にインデックスを追加する、WHERE 条件を絞る、ループ内 SELECT をまとめ読みに直す。 ④ 上記で解決できない場合のみ、Basis 担当が T-CODE：RZ11 でパラメータ値を見直す(安易な延長はワークプロセス枯渇を招く)。 【確認テーブル】 SNAP | TIME_OUT ABAP Dumps Runtime Errors TIME_OUT KBA 2659920 – SNOTE note download fails with TIME_OUT dump |
| TSV_TNEW_OCCURS_NO_ROLL_MEMORY ランタイムエラー(ST22) | No roll storage space of length & available for OCCURS area | BCST22 SM21 ST02 RZ10 | 【原因】ワークプロセスのロール領域・拡張メモリが不足し、内部テーブル用の領域を確保できなかった。SYSTEM_NO_ROLL、TSV_TNEW_BLOCKS_NO_ROLL_MEMORY も同じ系統で、システム資源の割り当て不足が原因。大量データの処理が同時に複数走った、ztta/roll_area・ztta/roll_extension・em/initial_size_MB が業務量に対して小さい、などが典型。メモリ不足が深刻な場合は T-CODE：ST22 にダンプが残らず T-CODE：SM21 のシステムログにだけ残ることがある。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 にダンプがない場合も含め、T-CODE：SM21 のシステムログで発生時刻・ワークプロセスを確認する。 ② T-CODE：ST02 で拡張メモリ・ヒープメモリの最大使用量を確認し、同時刻に動いていた大きなジョブ(T-CODE：SM37)を特定する。 ③ 大量処理は実行時間をずらす、選択条件で分割する。 ④ 恒常的に不足している場合は、Basis 担当が T-CODE：RZ10 で ztta/roll_extension、abap/heap_area_dia・nondia、em/initial_size_MB を、物理メモリと SAP Note 2180736 を確認して見直す。 【確認テーブル】 SNAP | TSV_TNEW_OCCURS_NO_ROLL_MEMORY – Dump KBA 2238247 – Memory short dumps can be found in SM21 but cannot be found in ST22 KBA 2180736 – TSV_TNEW_PAGE_ALLOC_FAILED (or similar, memory related) short dumps |
| TSV_TNEW_PAGE_ALLOC_FAILED ランタイムエラー(ST22) | No more storage space available for extending an internal table | BCST22 ST02 SM37 RZ11 RZ10 SMEMORY | 【原因】内部テーブルを拡張しようとした時点で、ワークプロセスが使えるメモリの割当上限に達したか、サーバのメモリが足りずに確保できなかったため強制終了した。上限は拡張メモリ(ztta/roll_extension)とヒープメモリ(ダイアログは abap/heap_area_dia、バックグラウンドは abap/heap_area_nondia)のパラメータで決まり、拡張メモリが上限まで使われずヒープの上限で止まる事例もある。データベースではなくアプリケーションサーバのメモリの問題で、選択条件を絞らない大量データの抽出が典型的な原因。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 でダンプを開き、プログラム名と終了時のメモリ使用量(ロール/拡張/ヒープ)を確認し、どの上限に達したかを見る。 ② まず選択条件を絞る、ジョブを分割する、アドオンならデータを分けて処理するなど、データ量を減らす。 ③ 一度だけ通す必要がある場合は、Basis 担当が T-CODE：SMEMORY(旧 RSMEMORY)でそのサーバのみ上限を引き上げ、処理後に元に戻す(再起動でも元に戻る)。 ④ 恒常的に見直す場合は、KBA 2180736 の分析手順に沿い、T-CODE：ST02 や OS の空きメモリを確認したうえでプロファイルパラメータを調整する。 【確認テーブル】 SNAP | ABAP Runtime Error TSV_TNEW_PAGE_ALLOC_FAILED (SAP Community) Program RSMEMORY (saptechnicalguru.com) KBA 2180736 – TSV_TNEW_PAGE_ALLOC_FAILED (or similar, memory related) short dumps |
| UNCAUGHT_EXCEPTION ランタイムエラー(ST22) | An exception was raised but not caught along the call hierarchy | BCST22 ST01 STAUTHTRACE SU53 SE24 | 【原因】クラスベース例外(CX_ で始まる例外クラス)が発生したが、呼び出し階層のどこでも TRY…CATCH で捕捉されなかったためプログラムが終了した。原因は例外クラスごとに異なり、権限不足(例: CX_HRPA_MISSING_AUTHORIZATION)、データ不整合、設定不足、標準プログラムの不具合、アドオンで例外を宣言せずに RAISE したなど。ダンプ本文の例外クラス名と発生箇所が調査の出発点になる。 【解決策】 ① T-CODE：ST22 で例外クラス名・発生プログラム・行・有効な呼出しを確認する。 ② 例外クラスの長文(T-CODE：SE24)とダンプの「エラー分析」から原因の種類を判断する。 ③ 権限系の例外なら ST01/STAUTHTRACE や T-CODE：SU53 で不足している権限オブジェクトを確認し、ロールを付与する。 ④ アドオンなら呼び出し側で TRY…CATCH を追加し、メッセージ表示など適切に処理する。 ⑤ 標準プログラムだけで起きる場合は例外クラス名とプログラム名で SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 SNAP | Dump UNCAUGHT_EXCEPTION |
| RC=12 移送の戻りコード | Transport tool ended with return code 12 (fatal error / import canceled) | BCSTMS SM21 AL11 SM37 ST22 | 【原因】取込が致命的なエラーで中断された。移送ディレクトリのデータファイル・コファイルがない、権限や空き容量がないなどの移送ツール側の問題のほか、取込後処理(XPRA・アフターインポートメソッド)のジョブ RDDEXECL が ABAP ダンプ(OBJECTS_OBJREF_NOT_ASSIGNED、UNCAUGHT_EXCEPTION など)で中断した場合にも出る。後者では、参照先の InfoObject が移送されていないなど、移送依頼の中身が原因のこともあるため、ログとダンプで判別する。なお、tp がデータベースに接続できないなどの一般エラーでは、RC=12 ではなく 200 を超える戻りコードになる。 【解決策】 ① T-CODE：STMS の取込ログで、RC=12 になったステップと直前のメッセージを確認する。 ② RDDEXECL が中断していれば、T-CODE：SM37 のジョブログと T-CODE：ST22 のダンプで原因を特定する。参照先のオブジェクト(BW なら InfoObject など)が移送先にない場合は、先にそれを取り込んでから再取込する。 ③ ファイルが開けないなどの場合は、T-CODE：STMS のシステム概要のチェックや T-CODE：AL11 で、移送ディレクトリのファイル・権限・空き容量を確認する。 ④ RDDIMPDP がイベントで起動するように登録されているか確認する。 ⑤ 標準の取込後処理の不具合なら SAP Note を検索する。 【確認テーブル】 TPLOG TRBAT TRJOB | Transport Ended with Return Code 12 error in transport, ended with return code: 12, job RDDEXECL cancelled tp: Return Codes (SAP Help) |
| RC=8 移送の戻りコード | Import ended with errors (return code 8) | BCSTMS SE10 SE03 SE38 SE11 RSLGMP | 【原因】移送の取込で、構文エラー・プログラムや画面の生成エラー、ABAP 辞書オブジェクトの有効化エラー、方法(メソッド)実行エラーなどが起きた。参照先のオブジェクトが先に取り込まれていない(移送順序の誤り)、必要なオブジェクトが別の依頼に残っている、移送元と移送先のコンポーネントのバージョン違い、移送先でオブジェクトが修正(リペア)状態のため取り込めない(TW104)、などが原因。取込キューでは緑でも、取込モニタでは RC=8 となっていることがある。 【解決策】 ① T-CODE：STMS の取込ログで、RC=8 の依頼とステップ(有効化・生成など)、最初のエラーメッセージを確認する。 ② 参照先のオブジェクトが移送先にない場合は、不足している依頼を取り込むか正しい順序で再取込する。 ③ TW104(修正状態)の場合は、移送先で修正が保存されている依頼を T-CODE：SE10 で探してリリースし、再取込する。未確認の修正を上書きする取込オプションを指定する方法もある。 ④ BW の変換など、ソースシステム依存のオブジェクトが移送先に現れない場合は、T-CODE：RSLGMP(RSLOGSYSMAP)でソースシステムの割当を確認する。 ⑤ 移送先で構文チェック・有効化を行い、解消を確認する。 【確認テーブル】 E070 E071 TPLOG | Transport Failing – RC=8 (Message no. TW104) Object is in repair status tp: Return Codes (SAP Help) KBA 2148474 – Syntax errors during/after importing a transport request |
| TK/310 | &1 はタスク/依頼 &2 内でロックされています &1 is locked in request/task &2 | BCSE09 SE10 SE03 | 【原因】変更しようとしたリポジトリオブジェクト(プログラム、テーブル、クラスなど)が、別の未リリースの移送依頼・タスクにすでにロックされている。別の開発者が同じオブジェクトを変更中である、以前の改修の移送依頼がリリースされずに残っている、他人のタスクに入っている、などが原因。同じオブジェクトを別の移送依頼に入れると、移送順序の事故につながるためロックされる。 【解決策】 ① メッセージに出た移送依頼・タスク番号を SE09/SE10 で開き、所有者と内容を確認する。 ② その依頼の所有者に連絡し、変更を終えてリリースしてもらう、または自分のタスクをその依頼に追加してもらう(依頼の所有者が自分のタスクを作成)。 ③ 古い依頼に不要なまま残っている場合は、関係者と合意のうえでオブジェクトを依頼から削除する。 ④ 管理者が最後の手段として T-CODE：SE03 の「オブジェクトのロック解除」を使う場合は、移送順序に問題が出ないか十分確認する。 【確認テーブル】 E070 E071 TLOCK | ZXIGN S is locked in request/task RD0K912249 Object component locked in request and separate task Message TK 310 – &1 is locked in request/task &2 (SAP Datasheet) |
| TK/430 | クライアント &1 のステータスが ‘変更不可’ に設定されています Client &1 has status ‘not modifiable’ | BCSCC4 SE06 SPRO SM30 | 【原因】ログオンしているクライアントの「クライアント依存オブジェクトの変更と移送」設定(T-CODE：SCC4)が「変更不可」になっているため、Customizing(T-CODE：SPRO・T-CODE：SM30)の変更が拒否された。品質保証・本番クライアントでは通常この設定で、Customizing は開発クライアントで変更して移送するのが前提。システム全体を変更不可にする T-CODE：SE06 の設定でも同様のメッセージ(TK 102)が出る。 【解決策】 ① ログオン中のクライアントが、Customizing を変更してよいクライアントかを確認する(開発・Customizing クライアントか)。 ② 原則として開発クライアントで変更し、移送依頼で後続システムに取り込む。 ③ 現行 Customizing(本番でも変更可能として定義された項目。例: 換算レート、転記期間)は、変更可能な項目かどうかを確認する。 ④ 一時的な変更がどうしても必要な場合は、Basis 担当が T-CODE：SCC4 で「変更を自動記録」等に切り替え、作業後すぐに元に戻す。 【確認テーブル】 T000 | Client has status not modifiable – SCC4 Message TK 430 – Client &1 has status ‘not modifiable’ (SAP Datasheet) KBA 2100269 – BW objects cannot be edited in a non changeable system |
| TK/588 | 修正/移送依頼 & リリース済です 追加できません Request/task &1 has already been released | BCSE09 SE10 STMS | 【原因】すでにリリース済みの移送依頼・タスクに、オブジェクトを追加したり変更を記録しようとした。リリース済みの依頼は変更できない。修正を追加しようとして古い依頼番号を指定した、タスクをリリースした後に同じ作業を続けた、などが原因。リリース済みの依頼はすでにエクスポートされ後続システムの取込キューに入っているため、中身を後から変えると移送先との整合が取れなくなる。 【解決策】 ① SE09/SE10 で依頼の状態(リリース済みか)を確認する。 ② 追加の変更は、新しい移送依頼(または未リリースの既存依頼の新しいタスク)に記録する。 ③ 前の依頼と後の依頼の両方を移送する必要があるため、T-CODE：STMS では取込順序(前の依頼 → 新しい依頼)を守る。 ④ 依頼が親だけ未リリースでタスクがリリース済みなら、同じ依頼に新しいタスクを作って記録できる。 【確認テーブル】 E070 | Task/request ECCK900203 has already been released Message TK 588 (SAP Datasheet) |
| TK/688 | SAP オブジェクトはオリジナルシステムでのみ変更できます -> 照会 SAP objects can only be changed in the original system -> display | BCSE03 SE06 SE80 SNOTE | 【原因】変更しようとしたオブジェクトのオリジナルシステムが、ログオンしているシステムではない。SAP 標準オブジェクトのオリジナルは SAP のため、そのままでは変更できず表示になり、変更するには修正(モディフィケーション)として扱う必要がある。アドオンでも、別の環境から移送したオブジェクトはオリジナルシステムが移送元のままのため、変更するとローカルの修正依頼に記録される。オリジナルシステムは T-CODE：SE80 のオブジェクトディレクトリエントリで確認できる。 【解決策】 ① T-CODE：SE80 でオブジェクトを右クリックし、オブジェクトディレクトリエントリを表示して、オリジナルシステムとパッケージを確認する。 ② アドオンなら、原則としてオリジナルの開発システムで変更して移送する。 ③ 別の環境から持ち込んだアドオンを移送先で開発し続ける場合は、T-CODE：SE03 の「オブジェクトディレクトリエントリの変更」でオリジナルシステムを変える。すでにローカルの依頼に入った変更は、移送のコピー依頼に入れて移送する方法もある。 ④ SAP 標準を直す必要がある場合は、まず T-CODE：SNOTE で SAP Note の適用を検討し、それでも必要ならアクセスキーを取得して修正として行う。 【確認テーブル】 TADIR | Change The Original System Of an Object Message TK 688 (SAP Datasheet) |
| TK/730 | リポジトリ/クライアント非依存のカスタマイジングへの変更はできません Changes to repository or cross-client customizing are not permitted | BCSCC4 SE06 SE54 SM30 SPRO | 【原因】ログオンしているクライアントの設定(T-CODE：SCC4)で「クライアント依存しないオブジェクトの変更」がリポジトリ・クライアント非依存 Customizing の変更を許可していない、またはシステム全体の変更可否(T-CODE：SE06)が「変更不可」になっている。テスト・本番クライアントで T-CODE：SM30 や T-CODE：SPRO からクライアント非依存のテーブル(単位、国、工場カレンダなど)を変更しようとすると出る。正しい動作であり、通常は開発クライアントで変更して移送する。 【解決策】 ① 変更しようとしているテーブル・オブジェクトがクライアント非依存かを確認する。 ② 原則として開発システムの Customizing クライアントで変更し、移送依頼に入れて T-CODE：STMS で取り込む。 ③ 品質保証・本番で利用者に保守させたい独自テーブルの保守ビューなら、テーブル保守ジェネレータ(T-CODE：SE54)の記録ルーチンが「記録ルーチンなし、またはユーザ記録ルーチン」になっているか確認する。 ④ どうしてもそのクライアントで変更が必要な場合は、Basis 担当が T-CODE：SCC4 と T-CODE：SE06 の設定を一時的に変更し、作業後すぐに元に戻す(変更記録を残す)。 【確認テーブル】 T000 | Changes to Repository or cross-client Customizing are not permitted Message TK 730 (SAP Datasheet) KBA 2062656 – Changes to repository or cross-client customizing are not permitted |
| (番号なし) | Logon to system &1 failed (partner ‘&2:32xx’ not reached, connect Error No 10061/61 ‘Connection refused’) | BCSMICM SM51 SMGW | 【原因】SAP GUI(SAP Logon)からアプリケーションサーバのディスパッチャポート(32<インスタンス番号>)へ TCP 接続できない。SAP システム(インスタンス)が停止している、接続先のホスト名・IP・インスタンス番号(システム番号)の設定誤り、ファイアウォールで 32xx/33xx/36xx 番台のポートが閉じている、SAProuter 経由なのにルータ文字列が誤っている、VPN 未接続、hosts/DNS の名前解決誤り、などが原因。「Connection refused」はポートが開いていない(サーバ停止を含む)、「timed out」は経路やファイアウォールで遮断されていることが多い。 【解決策】 ① SAP Logon の接続エントリで、アプリケーションサーバ・インスタンス番号・SAProuter 文字列を確認する。 ② コマンドプロンプトで ping とポート疎通(telnet <ホスト> 32xx 等)を確認する。 ③ 疎通しない場合はインフラ担当にファイアウォールで 3200〜3299(ディスパッチャ)、3300〜3399(ゲートウェイ)、3600〜3699(メッセージサーバ)が開いているか確認してもらう。 ④ ポートが開いていてもつながらなければ Basis 担当がインスタンスの起動状態(sapcontrol、T-CODE：SM51)を確認する。 ⑤ SAProuter 経由なら niping で経路を確認する。 | SAP GUI logon error: partner not reached, Error No 61 ‘Connection refused’ |
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【S/4HANA AMS体制Functional Lead】リモート可／R2R・P2D領域インシデント対応
【ECC6.0→S/4HANA再構築】東京・都内（出社）／SD・MM・CO ABAP開発・設計・テスト
【SAP S/4保守・運用（ABAP）】東京・田無（テレワーク併用）／インシデント対応・ABAP改修
【SAP Public Cloud導入（組立製造業・多モジュール）】兵庫（リモート対応可）／MM・SD・FI・CO・PP
【S/4HANA導入支援（システムテスト・移行）】東京・リモート併用／移行支援
【S/4HANA導入支援】東京（リモート併用）／基本設計&実装
【S/4HANA新規導入支援（SDコンサルタント）】東京（リモート併用）／設計構築フェーズ
【S/4HANA新規導入支援（原価チームリーダー）】東京駅・リモート併用
【S/4HANAコンサルティング（FI/PP）】兵庫・加古川（リモート併用）／結合テスト・キーユーザ教育
【商社向けパブクラ移行（FICOコンサル）】宮城・仙台（リモート併用）／要件定義+構築
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