この記事を読むメリット
- SDにおける取引先決定表の仕組みおよびその設定方法について理解することができるようになります。
SAPでは、”取引先決定表“と呼ばれる伝票における、受注先(受注伝票の場合)に紐づく取引先機能のうち、どの取引先機能を必須・任意にするかといったところについてを管理する機能があります。
本機能を使用することで、新規で作成した取引先機能を伝票上に表示させることや伝票タイプ単位で必須・任意また使用可能な取引先機能についても定義が可能となります。
取引先機能や取引先決定表ってどのように決まるんでしょうか・・
取引先決定表は対象の取引先を選んで受注伝票などを登録したときにデフォルトで提案される債権計上先(=支払人)や請求書送付先(請求先)などを提案させるために設定するものなのじゃ!
この記事のポイント
取引決定表とは?
前述の通り、”取引先決定表“とはSDにおいては受注伝票などにおいて受注先のBPマスタを選択した際に各伝票上に表示・使用される取引先(出荷先・請求先・受注先など)を制御する仕組みとなります。
以下、取引先決定表に関するイメージとなります。
取引先決定表に関する実機操作イメージ
では、実際に取引先決定表を作成し、受注伝票タイプへの割り当てを行い伝票登録における取引先機能が提案される様子や必須・任意および登録可能な取引先機能の設定がどのように提案されるのかをカスタマイズ設定を通じて確認していきましょう。
取引先決定表の設定手順
SAPでの取引先決定表の設定手順は以下のような流れになっています。
必要に応じて、BPマスタ(得意先)の取引先機能を新設し、伝票における帳票類の送付先を分けて管理し伝票登録時にそうした情報を引き継がせるために設定を行います。
①取引先決定表の定義(どの取引先機能を使用可能・必須とするかなどを設定する画面)
②伝票タイプと取引先決定表の紐づけ
基本的には上記手順をT-CODE:VOPANを通じて設定を行います。(または、S_AL0_96000423)
まずはT-CODE:VOPANにおいて取引先決定表の定義が必要となります。
SPROからはSAP カスタマイジングの導入ガイドSPRO (IMG)->販売管理->基本機能->取引先決定->設定: 取引先決定(画像はVOPANからの画面)にて第一画面に遷移すると以下のような画面にて得意先マスタや販売伝票ヘッダ単位や明細ごとの取引先決定表に関して設定する事が可能となっています。
①取引先決定表の作成(T-CODE:VOPAN)
PJ等では基本的には既存の取引先決定表をそのまま使うorコピー登録したものに追加することが多いため、今回は既存の取引先決定表をもとに作成していきます。
まずは、別名コピーから標準で使用されていた取引先決定表をコピーします。
取引先決定表の構成について、”決定表における取引先機能”で先ほどコピーした、コピー元である標準受注用の取引先決定表”TA”の中身が”ZA”としてコピーされたことを確認できます。
②伝票タイプと取引先決定表の紐づけ(T-CODE:VOPAN)
作成した取引先決定表を伝票タイプと紐づけます。これによりVA01(販売伝票登録)などのSD関連の伝票を作成する第一画面にて選択した伝票タイプ単位により提案される取引先決定表を制御することができます。
今回は、標準受注の伝票タイプをTA→ZAに変更している。
受注伝票ヘッダへ提案される取引先決定表の比較
実際に受注伝票ヘッダ上で取引先決定表における使用可能な取引先機能や自動提案される取引先機能の違いを確認するため、取引先決定表”ZA”には取引先機能”ZP”を割り当て、コピー元の”TA”には取引先機能”ZP”を割り当てない状態で比較を行います。
以下のように、TAにはZPを割り当てない形とします。
①受注伝票登録(T-CODE:VA01)
では、実際に受注伝票をORで2パターン作成し受注伝票ヘッダに提案される取引先機能の違いについて確認していきましょう。
※なお、本設定と同様の設定を受注伝票明細などに行うことで各明細における取引先機能の設定も変更可能となります。
②登録結果の比較(T-CODE:VA03)
以下が取引先決定表を同じ受注伝票タイプに割り当てたときの比較になります。
①のZAを割り当てたときには、追加で設定した取引先機能”ZP”が使用可能になっていることや請求先が自動提案される設定になっていないため初期提案されていません。
反対に、TAの場合は同一得意先マスタであっても、ZPが登録時に自動提案されないうえに追加対象として表示されない形となります。
補足
取引先機能はS/4 HANA 2023以降で各BPマスタに紐づく取引先機能単位で住所情報を持たせることができるようになりました。
以前は受注先に対する債権計上先/請求書送付先/エンドユーザ等の情報を紐づけて持たせるために住所が異なる場合はBPマスタを分けて登録することが原則でしたが、
今回の変更で取引先機能を新設する形での住所情報の使い分けを行えるようになりました。
最後に
取引先決定表の設定においては、得意先マスタの勘定グループとの紐づけが取引先機能と行う必要があることやBPマスタ統合後にグルーピングと合わせて番号範囲等を設定する必要があるため理解が若干煩雑になりやすい箇所です。
今回は、受注伝票タイプと取引先決定表の設定を通じてどのように取引先機能が提案され、使用可能な取引先機能をどう管理するかについて説明してきました。
本記事を通じて少しでも取引先決定表に関しての理解が深まれば幸いです。