- 電通総研の年収って、実際どのくらいもらえるのかな…?
- 旧ISIDから商号が変わったけど、待遇や将来性は良くなったの?
- SAPの経験を活かして転職したら、年収はどう変わるんだろう?
同じことを調べている方は、実はとても多いです。
結論から書くと、電通総研の平均年収は有価証券報告書ベースで1,125万円、IT業界でも上位の水準です。
ただし年代や職種で実態は変わるので、平均値だけでは自分の場合が見えにくいですよね。
このメディアは、現役のSAPコンサルタントとしてフリーランスで案件に参画しながら、SAP人材の転職やキャリアを支援しているスプラッシュエンジニアリングが運営しています。
この記事でわかることは、以下の通りです。
- 有報で確認できる電通総研の平均年収・平均年齢・勤続年数
- 年代別・職種別・初任給まで踏み込んだ年収の中身
- 大手SIerやIT業界平均と比べた電通総研のポジション
- SAP・ERP領域での立ち位置と、年収を上げるキャリアの選択肢
読み終える頃には、電通総研という物差しで自分の市場価値を測り、次の一歩を判断できるはずです。
※記事の内容をサクッと確認したい方は、以下のスライドでご確認いただけます。
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電通総研の平均年収は1,125万円(最新有報で確認)
まずは一次情報である有価証券報告書の実数から、電通総研の年収を確認していきます。
有価証券報告書で見る平均年収と平均年齢・勤続年数

電通総研の最新の有価証券報告書(2025年12月期)によると、平均年収は1,125万円です。
これは口コミの推計ではなく、企業が金融庁に提出する法定開示書類に基づく実数です。
同じ有報で開示されている従業員データは、以下の通りです。
- 平均年収:1,125万円
- 平均年齢:39.9歳
- 平均勤続年数:10.7年
- 従業員数:2,492名
個人的に注目したいのは、平均勤続年数10.7年という定着の良さです。
平均年齢が約40歳で勤続が10年を超えるということは、中堅層がしっかり残っている組織だということです。
IT業界は人材の流動性が高いのですが、電通総研は待遇と働きやすさの両面で人をつなぎ止められています。
平均年収の水準は、日経の給与情報でも1,120万円台として確認できます(日本経済新聞・電通総研 給与情報)。
旧ISIDからの年収推移と直近の上昇基調

電通総研は、2024年1月1日に「電通国際情報サービス(ISID)」から現在の商号へ変更しました。
社名は変わりましたが、電通グループのシステム開発を担う中核企業という立ち位置は一貫しています。
年収は単年で見るよりも、トレンドで捉えると将来性が読み取れます。
同社は2024年1月に基本給を平均10.7%・最大12%引き上げており、待遇改善に明確に動いています(電通総研・基本給引き上げに関するプレスリリース)。
ポイントは以下の通りです。
- 商号変更後も従業員数を増やしながら高い年収水準を維持
- 基本給の底上げで若手・中堅の起点額が上昇
- 業績拡大が原資となり、上昇基調が続きやすい構造
社員を増やせば1人あたりの平均は下がりやすいのですが、電通総研は採用を続けながら1,100万円台を保っています。
成長した売上を、きちんと人件費に還元している証拠です。
年代別・職種別・役職別に見る電通総研の年収
平均だけでなく、自分の年代・職種・役職ならいくらか、という解像度で年収を見ていきます。
SAPコンサルタントの平均年収と雇用形態別の相場も参考になります。
役職別のイメージも先に持っておくと、年収の伸び方がつかみやすくなります。
電通総研の個別開示はありませんが、大手SIerで一般的な役職別の相場目安は次の通りです。
- 担当・メンバークラス:600〜900万円
- マネージャー(PM)クラス:1,000〜1,400万円
- 部長・ライン長クラス:1,400万円以上
これはあくまで市場全体からの目安で、電通総研の実額を断定するものではありません。
役職が上がるほど上流とマネジメントの責任が増えるので、年収の伸び幅も大きくなります。
年代別の年収レンジ(20代後半から50代まで)
電通総研は会社全体の平均が1,125万円と高いので、年代別でも各世代の一般的な相場を上回ると考えるのが自然です。
参考として、まず日本全体の年代別平均を押さえておきましょう。
dodaの公開統計では、年代別の平均年収は次のようになっています(doda・年齢別の平均年収ランキング)。
- 20代:365万円
- 30代:454万円
- 40代:517万円
- 50代以上:601万円
この全体平均に対し、電通総研の会社平均は1,125万円ですから、各世代とも市場水準を大きく上回るポジションです。
特に30代以降は、プロジェクトマネジメントや上流工程を担う人材が増え、役割に応じて年収が伸びやすくなります。
なお、この統計は市場全体の数字なので、個別企業の年代別実額を断定するものではない点には注意してください。
職種別の年収(営業・PM・コンサル・技術職・ITエンジニア)

同じ会社でも、職種で年収の重心は変わります。
電通総研の社内でも、コンサルティングや上流のプロジェクトを担う職種ほど、報酬が高くなる傾向があります。
職種ごとの相場感をつかむため、dodaの職種別統計を見てみましょう(doda・職種別の平均年収ランキング)。
- ITコンサルティング:505万円
- ハードウェア/ソフトウェア/パッケージベンダ:493万円
- システムインテグレータ:481万円
- 通信/ISP/データセンター:434万円
このデータからも、コンサル・PM系が技術職の一部より高めに位置するとわかります。
電通総研はSIとコンサルの両機能を持つので、PM・コンサル職の層が厚いのが特徴です。
ただし、ここで挙げた数字はあくまで市場全体の職種相場で、SAP市場の単価水準とは前提が異なるため、直接は並べていません。
初任給・賞与・諸手当の実態

若手の起点となる初任給と手当構造も、一次情報で押さえておきましょう。
電通総研の新卒採用ページによると、2025年度実績の初任給は次の通りです(電通総研 新卒採用・募集要項)。
- 学部卒:280,000円
- 大学院卒:300,000円(院了手当20,000円を含む)
賞与は年2回で、フレックスタイム制のもと所定労働時間は7時間(9:30〜17:30が基準)と、働き方は柔軟です。
諸手当も手厚く、在宅勤務等補助手当・通勤手当・時間外勤務手当・新卒住宅補助・こども手当・前払い退職金・確定拠出年金などがそろっています。
基本給の高さに加えて、手当で日々の可処分所得を底上げしている点が、若手にとっての安心材料です。
同業他社と比較した電通総研の年収水準
電通総研の年収が本当に高いのかを、同じ会社全体平均どうしで客観的に比べていきます。
同じグローバル系での比較はキャップジェミニの年収と役職別レンジも参考になります。
大手SIerとの会社全体平均年収の比較

大手SIer各社の会社全体平均年収を並べると、電通総研の業界内ポジションがはっきりします。
各社の有価証券報告書に基づく数字は、以下の通りです。
| 企業 | 平均年収 | 平均年齢 |
|---|---|---|
| 野村総合研究所 | 1,322万円 | 39.9歳 |
| 電通総研 | 1,125万円 | 39.9歳 |
| 富士通 | 929万円 | 43.1歳 |
| 日鉄ソリューションズ | 906万円 | 39.9歳 |
出典は各社の給与情報です(野村総合研究所/富士通/日鉄ソリューションズ)。
野村総合研究所には一歩譲りますが、電通総研は同年代(平均39.9歳)で富士通や日鉄ソリューションズを上回っています。
平均年齢が若いまま1,100万円台に届いているのは、実質的な優位性です。
IT・情報通信業界平均との比較

次に、業界全体の平均と比べてみましょう。
個別企業ではなく業界の母集団と照らすと、電通総研の水準がより立体的に見えてきます。
dodaの業種別統計では、IT/通信業界の平均年収は466万円です(doda・業種別の平均年収ランキング)。
- IT/通信業界の平均:466万円
- 電通総研の会社平均:1,125万円
差はおよそ2.4倍で、電通総研が業界内でも突出した高水準だとわかります。
もちろん業界平均には中小・受託中心の企業も含まれるので、単純比較には幅があります。
それでも、上流やコンサルの比率が高い企業は業界平均を大きく引き離しやすく、電通総研はその典型です。
高年収を支える電通総研の事業構造と業績
高い年収が一過性でないことを、業績と事業構造の面から裏づけていきます。
売上・営業利益の推移(10期連続増収・8期連続最高益)

年収の原資は、あくまで会社の稼ぐ力です。
電通総研の2025年12月期は、売上高1,648億円・営業利益228億円で、増収増益を達成しました。
業績のハイライトは以下の通りです(ログミーファイナンス・電通総研 2025年12月期決算)。
- 売上高:1,648億円(10期連続増収)
- 営業利益:228億円(8期連続で過去最高を更新)
- 2026年12月期予想:売上高1,820億円・営業利益255億円
売上は10期連続で増え続け、利益は8期連続で最高益を塗り替えています。
翌期予想も売上・営業利益ともに10%超の成長を掲げていて、原資の安定感があります。
これだけ連続で最高益を出せる企業は、IT業界でも決して多くありません。
セグメント別の稼ぎ頭(製造・コミュニケーションIT・金融)

どの事業が利益を生んでいるかを知ると、SAPやERPが関わる領域が見えてきます。
電通総研の2025年12月期のセグメント別売上構成は、以下の通りです(電通総研・セグメント情報)。
| セグメント | 売上高 | 構成比 |
|---|---|---|
| 製造ソリューション | 610億円 | 37% |
| コミュニケーションIT | 410億円 | 25% |
| 金融ソリューション | 348億円 | 21% |
| ビジネスソリューション | 280億円 | 17% |
稼ぎ頭は製造ソリューションで、全体の4割弱を占めています。
製造・金融・ビジネスの各領域は、いずれもSAPをはじめとするERP導入が基盤になりやすい分野です。
基幹システムを支える事業が収益の中心にあることが、SAP人材の活躍余地の広さにつながっています。
中期経営計画と今後の年収見通し
将来の年収トレンドは、経営の方針から読み取れます。
電通総研は新中期経営計画「社会進化実装 2027」を掲げ、成長投資と人材育成を明確に打ち出しています(電通総研・中期経営計画)。
計画で示された主な方針は、以下の通りです。
- 2027年度に売上高2,100億円・営業利益315億円を目標
- グループ人員を2024年末比で約1,600名増の6,000名へ拡大
- 営業機能と技術機能を統合する本部制へ移行し、人材育成を強化
積極採用と育成体系の見直しを同時に進める方針は、待遇の維持・向上とかみ合っています。
業績成長と人的資本への投資が続く限り、年収の下押し要因は生まれにくいはずです。
人を増やしても平均を保ってきた実績を踏まえると、今後の見通しも前向きに見ています。
電通総研のSAP・ERP領域での立ち位置と案件
ここからはSAP人材に直結する切り口です。
SAPパートナーとしての実績と、SAP従事者の相場を同じ粒度で見ていきます。
会計領域の具体像はSAP FIコンサルタントの仕事内容と必要スキルも参考になります。
国内有数のSAP導入パートナーとしての実績

電通総研は、国内でも屈指のSAP導入パートナーです。
1995年からSAP製品を取り扱い、長年にわたって基幹システム導入の実績を積み上げてきました。
公式に公表されている主な実績は、以下の通りです(電通総研 SAP SOLUTION・SAPビジネスへの取り組み/電通総研・Panaya Partner Award 2025受賞)。
- 1995年からSAP製品の取り扱いを開始
- SAP移行支援ツール「Panaya」の日本国内No.1販売代理店(2009年以来)
- 累計350件以上のSAP ERP導入・S/4HANA移行関連プロジェクト実績
- Panaya Partner of the Yearを3年連続で受賞
S/4HANAへの移行需要が続くなかで、これだけの導入実績を持つ企業は限られます。
SAPコンサルタントとして多くの参画・転職を支援してきましたが、電通総研のSAP案件は上流から関わる比率が高く、スキルの幅が広がりやすいと感じています。
SAP経験者にとっては、上流から移行まで幅広い案件に関われる環境です。
(参考)電通総研でSAPに従事する場合の想定年収
会社全体の平均年収とは切り離し、SAP従事者という同じ粒度で相場を見ておきます。
SAPコンサルタントやSAPエンジニアは、市場全体でも報酬が高めに評価される職種です。
考え方のポイントは、以下の通りです。
- 会社全体平均(1,125万円)とSAP市場相場は前提が異なるので並べない
- 電通総研の公式SAP求人では、PM・コンサル・BASISなどの経験者を募集
- 具体的な想定年収は公表範囲が限られるので、憶測では書かない
S/4HANA移行やBASIS、導入PMといった需要の高い経験があれば、SAP市場のなかで有利に評価されやすくなります。
電通総研のようにSAP案件の中核を担う企業では、こうしたスキルが実務で磨かれ、キャリアの市場価値にもつながります。
実際にご相談を受けるなかでも、電通総研クラスの実績があると、フリーランスの単価交渉で有利に働く場面が多いと感じています。
自分のSAP経験がどの相場帯に当てはまるかは、SAP市場の統計と照らして把握しておくとよいでしょう。
年収だけで決めない、電通総研の働き方と福利厚生
年収以外の働きやすさも、一次情報で確認しておきましょう。
判断材料を厚くすることが、後悔しない選択につながります。
働き方や評判の実態は電通総研の激務・評判・将来性の検証でも掘り下げています。
残業・有給消化率・テレワークの実態
働き方の実像は、制度の充実度から読み取れます。
電通総研はフレックスタイム制とテレワークを組み合わせ、柔軟な勤務環境を整えています。
働き方に関する主な情報は、以下の通りです(電通総研・働きやすい環境づくり)。
- フレックスタイム制(所定労働時間7時間、9:30〜17:30が基準)
- テレワーク勤務制度を導入し、在宅勤務等補助手当を支給
- 前身のISID時代に総務省「テレワーク先駆者百選」へ選定(2018年)
テレワークを早くから取り入れてきた点は、働く場所の自由度という面で強みです。
在宅勤務の補助手当まで用意されているので、制度が形だけでないとわかります。
残業を前提にしない設計が、長く働ける土台になっています。
育児・両立支援と公的認定(えるぼし・くるみん)

長く働ける環境かどうかは、公的な認定を見ると客観的に判断できます。
電通総研は、女性活躍と子育て支援の両面で厚生労働省の認定を受けています(電通総研・DEIの取り組み)。
取得している認定は、以下の通りです。
- 女性活躍推進法に基づく「えるぼし」認定の2つ星
- 次世代育成支援対策推進法に基づく「プラチナくるみん」認定(2016年取得)
えるぼしは女性が活躍しやすい企業に、くるみんは子育てサポートに積極的な企業に与えられる国のお墨付きです。
なかでもプラチナくるみんは、通常のくるみんより高い基準を満たした企業だけが認定される上位区分です。
男性の育児休業取得率30%以上を目標に掲げるなど、両立支援を数値目標で進めている点も安心材料です。
電通総研への転職難易度と、SAP人材に求められるもの
最後に、転職を検討する際の難易度と、評価される経験を整理します。SAP転職の難易度全般はSAP転職の難易度と下げるコツで詳しく解説しています。
中途採用で評価される経験・SAPスキル

電通総研の中途採用では、即戦力となるプロジェクト経験が重視されます。
特にSAP・ERP領域では、導入から移行までを担える人材の需要が高い状況です。
中途で評価されやすい経験は、以下の通りです。
- SAP・ERP導入プロジェクトの実務経験
- S/4HANAへの移行プロジェクトの経験
- SAP BASISの構築・運用スキル
- プロジェクトマネジメント(PM)の経験
モジュール別に見ると、FI/CO・MM・SD・ABAP・BASISなどは、いずれも案件現場で継続的に求められています。
なかでも会計を担うFI/COや、基盤を支えるBASISは、S/4HANA移行の波で需要が伸びやすい領域です。
自分の得意モジュールを軸に、移行やPMの経験を重ねると、評価される幅が広がります。
年収を上げるキャリアの選択肢(正社員転職とフリーランス参画)

電通総研を物差しにすると、自分の年収を上げる現実的なルートが見えてきます。
大きく分けて、正社員として腰を据える道と、フリーランスで単価を上げる道があります。
それぞれの向き不向きは、以下の通りです。
- 安定と組織での成長を重視するなら、正社員転職(SAPテンショク)
- 実力を単価に直結させたいなら、フリーランス参画(SAPフリーランスバンク)
腰を据えて上流やマネジメントを担いたい方には、正社員転職が合っています。
一方で、SAPの専門性を単価という形で評価されたい方には、フリーランスという選択肢が現実的です。
まずは自分の経験がどちらのルートで伸びるのか、SAPテンショクやSAPフリーランスバンクで相場を確認してみてください。
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まとめ:電通総研の年収とSAP人材が次に取るべき選択肢
電通総研の年収を、公開データから整理してきました。
要点は次の3つです。
- 平均年収は有報ベースで1,125万円、IT業界でも上位かつ上昇基調
- 10期連続増収・8期連続最高益が高年収を支える原資になっている
- 1995年からのSAP導入実績で、SAP案件の中核を担う企業である
働きやすさの面でも、テレワークや公的認定など長く働ける環境が整っています。
SAP経験者なら、電通総研を物差しに、正社員でもフリーランスでも市場価値を高められます。
自分の経験がどの相場帯にあるかを知ることが、年収を上げる第一歩です。
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